19日の欧米外国為替市場は、総じてリスク回避の円買い・米ドル買いが
強まる動きとなった。
欧州時間序盤、レーン欧州委員が、ギリシャ問題はユーロ圏にとって
最も危急な課題との見方を示したことで、欧州通貨が売られた。
ユーロは円に対して122.25円まで値を下げ、ポンドは対円で136円を
割り込むと同時に、対米ドルでは1.5100ドルを下抜ける展開。
ストップロスを巻き込む形で、大台割れとなる1.4989ドルまで値を落とした。
英銀ロイズが2010年度の見通しを黒字としたことが好感され、
一時買い戻される場面も見られたが続かず。逆に、NY時間序盤には
インドが2008年7月以来の利上げ（3.25％⇒3.5％）を実施し、
金融引き締めに踏み切ったことがサプライズとなり、商品需要減少の
思惑から商品価格が軒並み下落。資源国通貨も値を下げる動きとなり、
全体的にリスク回避がテーマとなったようだ。
今回インドが政策金利を引き上げたことにより、中国の利上げや米国の
公定歩合引き上げが連想されており、来週にかけて各通貨の上値が
抑えられる展開も予想される。
特に英ポンド円は、21日間移動平均線を下抜ける形で取引を終えており、
再び年初来安値（132.00円）を視野に入れた動きとなる可能性もあるだろう。