11日欧米時間の外国為替市場、米ドル円は一時91円台後半まで
水準を落とす場面がみられた。
欧州時間、BIS会議を終えたトリシェECB総裁から、世界経済が徐々に
正常化するとの見方が示されるとリスク選考の流れから円売り優勢に推移し、
米ドル円も一時本日高値を92.66円まで更新した。
しかし、雇用悪化の影響からか上値での戻り売り圧力は強くその後は反落、
92.00円付近まで水準を下げる格好となった。ロックハート・アトランタ連銀総裁や
ホーニグ・カンザスシティ連銀総裁等複数のFRB関係者から、出口戦略に
対する言及もなされたが影響は限定的だった。
テクニカル的には短期的なサポートとして期待された５日移動平均線
（92.30円付近）を下抜けたことで、地合いは弱まったといえる。
一旦は21日間移動平均線の差し掛かる91.30円付近まで調整余地が
広がったといえそうだ。
尚、この時間で目立ったのが2月5・6日にかけて行われるＧ7に絡んだ
各国当局者の発言。フレアティ加財務省がＧ7において為替の問題が
討議される可能性を示唆したほか、菅財務相はガイトナー米財務長官へ
会議後の直接会談を要請している。
今回は、目立った反応を見せていないが、今後同様な話題が相場を
動かすきっかけとなる可能性もあり、注意はしておきたい。