18日の欧米市場のクロス円は週末ということもあってか、当初は調整色の
強い相場つきとなった。
だがNY時間に入ると、イラン軍がイラク領内の油田地帯へ領土侵犯を犯し、
かつそのまま居座っているとの報道をうけ原油価格が上昇する動きを見せた。
中東情勢の地政学的リスクの高まりから、資源国通貨となる豪ドルや
加ドルに対し買いが入ったが、その後イラン高官はその報道自体を
否定しており上値を削る格好となっている。
結果として上昇幅は限定的となったが、クリスマス前で商いが
閑散となり始める中、この事件の流れによっては薄商いを背景に
急激な値動きとなる可能性もあるため注視する必要があるだろう。
一方のユーロは対米ドルで再び下落している。
12月独IFO（予想94.5 結果94.7）が好結果を示したことや週末の
ポジション調整の動きから、一時的にユーロが買い戻される場面が
見られたが、その後ECBから金融安定化報告が公表され、
ユーロ圏の銀行がさらに１８７０億ユーロの評価損計上が必要になる
可能性があるとの概算を示したことで、再び売られる展開となっている。
12月に入ってからの下落トレンドは目を見張るものとなっており、
市場関係者の間ではテクニカル面や信用不安に圧迫された状況では
さらなる下落を予想する声も聞かれており、ユーロ買いには慎重になるべきか。