先週末に発表された米雇用統計が予想以上の悪化を示し、
マーケットはリスク回避姿勢を強めた。
ただ、NYダウが、消費関連株を中心に底堅く推移し、
10,000ドルを維持したことから、リスク回避の円買い戻しの動きは
限定的となった。
しかしながら、米失業率は1983年以来の高水準（10.2％）となり、
米景気の先行き上透明感が増したことから、目先の米国株の
上値を抑える要因となりそうだ。
今週は、13日の9月貿易収支と11月ミシガン大消費者信頼感指数速報値の
発表以外は、主要な米経済指標が予定されていないため、
ウォルマートなどの小売企業の決算に注目が集まりやすい。
クロス円各通貨については、10日の独・ユーロ圏ZEW景況感調査、
11日のBOE（英中銀）四半期インフレレポートと英雇用統計、
12日の豪雇用統計、13日の第3四半期独・ユーロ圏GDP速報値などに
注目が集まりそうだ。
特に今週は、米雇用統計の悪化を受けて、雇用関連指数に焦点を
合わせる向きも多く、内容次第では世界的な雇用悪化懸念から、
マーケットがリスク回避の動きに傾斜する可能性もあるだろう。