31日欧米時間の外国為替市場において、豪ドル円が
確りとした推移を見せている。
1日東京時間に予定される豪中銀金融政策決定会合
（政策金利は3.00％据え置きが濃厚）の声明において年内の利上げを
示唆するのではとの期待が高まっていることが豪ドル買いを後押しした模様。
前回分の声明にて「一段の金融緩和余地ある」との文言が削除され、
その後スティーブンス豪中銀総裁・スワン豪財相より相次いでタカ派的な
発言が聞かれたことが今回の声明に対するタカ派的な見通しの背景にあるようだ。
また、8月ｼｶｺﾞ購買部協会景気指数（予想：48.0、結果：50.0）の
好結果を受けてダウ平均株価が引けにかけて下げ幅を縮小させたことも
豪ドル円上昇の後押しとなり、一時78.72円と東京時間中の下落分を
ほぼ取り戻す形となった。
ただ、目先は注目材料の発表前でもあり、一旦は値動きも限定的となりそう。
5・21日間移動平均線に上下を挟まれていることも踏まえると発表までは
78円台半ばを中心にもみ合う展開が続きそうか。