今週は8月IFO景況指数（独：26日）や米・英の第2四半期
GDP・改定値 （米国：27日、英国：28日）等、
週を通して欧米の景気関連指標の発表が相次ぐ。
週の前半は景気底打ち間の高まる米国そして
ユーロ圏の指標発表が主体で、市場でも楽観的な見方が多い。
良好な結果となれば株価上昇→円売りの流れから
米ドル円・クロス円通貨のサポート要因となるだろう。
ただ、週末に控える英GDP・改定値には注意したい。
先週のBOE議事録で、キング総裁をはじめとしたMPCメンバー3名が、
先の金融政策決定会合においてサプライズとなった資産買取規模をも
上回る増額を主張していたことが明らかとなり、
英景気減速に懸念を抱く一部参加者の間では改定値からの
大幅な落ち込みを予想する向きもあるからだ。
仮にそうなれば相場の波乱要因となる可能性もある。
近頃の円相場は株価動向の影響を強く受ける傾向にあるため、
上記の指標結果を受けた株式市場の反応にも十分注意を払いたい。