日本にも科学者がいるのか？・・・頭脳活動と行動
日本にも科学者がいるのか？・・・頭脳活動と行動
連休に入って時間の余裕ができると、いろいろなことが頭を巡ります。「事実と幻想」、「科学の役割」が今の一つの課題でもあります。
ポアンカレという数学者は次のように言っています。
「私たちは、事実がどんなに残酷なものかを知っている。だから、幻想の方が事実より心の安まるもの、力づけてくれるものなのだ。私たちに信頼感を与えてくれるのは実は幻想にほかならない。でも、幻想は消え去る。その時に人は希望を失わず、そのまま行動する元気をもち続けることはできない」
幻想は甘い汁ですが、やがて消えていきます。そのときに冷酷な事実に力強く立ち向かうことができるのは事実そのものでしょう。人間は辛いことを正面から見るのは大変で、ダーウィンも「勇気を持てば事実が見える」といっています。まさに被曝と健康、福島の人の避難などに当てはまるでしょう。
また東大総長の浜田純一先生は訓示で次のように言っておられます。
「人間が陥りがちな弱さに自らも陥らず、そして人をも陥らせない役割が科学に携わる者には求められています。科学は精神安定剤ではないのです。人々の期待に力の限り応えながら、同時に期待の圧力に屈しない知的廉直が科学には求められます。科学の世界に生きる者に求められているのは、今の科学で出来ることと出来ないこととの区分を明確に示すとともに、その限界を乗り越えるために苦闘している姿を率直に見せることです。」
東大総長からこのような言葉がでるところに、今の日本の科学の脆弱さがあります。つまり東大の御用学者も頭ではこのこと、つまり科学は人間が陥りがちな弱さに陥らず、精神安定剤ではなく、期待の圧力に屈しない知的廉直さなのです。でも頭でわかっていることが実行できない悲しさを東大教授は持っています。それが国民を苦しめているのです。
地震予知が始まった1970年代。東大の地震の先生はお金が欲しいので「東海地震が先に来る」と言い、阪神淡路と東北で犠牲者26000人の原因を作りました。まさに「出来ることと出来ないこと」の区別が明確に出来なかったのです。
福島原発事故による被曝が始まると東大教授は「大丈夫」と言いました。被曝と健康の問題は法律で1年1ミリと決まっており、それをさらに明らかにしようと「苦闘している姿」だったのです、それは政府のいいなりになって科学を捨てました。
「わかっているのにやらない、わかっているのに違うことを言う」という自らの利益だけを考えた精神的疾患は、東大教授に著しく、日本のインテリに共通した病状です。これは日本人のある意味での限界を示したもので、特に宗教的基盤の薄い日本に顕著です。人間は頭でっかちですから、宗教やヨガという精神的基盤や鍛錬なしに厳しい現実に向かうことが出来ないのでしょう。
中部大学武田邦彦
（平成24年4月30日）
連休に入って時間の余裕ができると、いろいろなことが頭を巡ります。「事実と幻想」、「科学の役割」が今の一つの課題でもあります。
ポアンカレという数学者は次のように言っています。
「私たちは、事実がどんなに残酷なものかを知っている。だから、幻想の方が事実より心の安まるもの、力づけてくれるものなのだ。私たちに信頼感を与えてくれるのは実は幻想にほかならない。でも、幻想は消え去る。その時に人は希望を失わず、そのまま行動する元気をもち続けることはできない」
幻想は甘い汁ですが、やがて消えていきます。そのときに冷酷な事実に力強く立ち向かうことができるのは事実そのものでしょう。人間は辛いことを正面から見るのは大変で、ダーウィンも「勇気を持てば事実が見える」といっています。まさに被曝と健康、福島の人の避難などに当てはまるでしょう。
また東大総長の浜田純一先生は訓示で次のように言っておられます。
「人間が陥りがちな弱さに自らも陥らず、そして人をも陥らせない役割が科学に携わる者には求められています。科学は精神安定剤ではないのです。人々の期待に力の限り応えながら、同時に期待の圧力に屈しない知的廉直が科学には求められます。科学の世界に生きる者に求められているのは、今の科学で出来ることと出来ないこととの区分を明確に示すとともに、その限界を乗り越えるために苦闘している姿を率直に見せることです。」
東大総長からこのような言葉がでるところに、今の日本の科学の脆弱さがあります。つまり東大の御用学者も頭ではこのこと、つまり科学は人間が陥りがちな弱さに陥らず、精神安定剤ではなく、期待の圧力に屈しない知的廉直さなのです。でも頭でわかっていることが実行できない悲しさを東大教授は持っています。それが国民を苦しめているのです。
地震予知が始まった1970年代。東大の地震の先生はお金が欲しいので「東海地震が先に来る」と言い、阪神淡路と東北で犠牲者26000人の原因を作りました。まさに「出来ることと出来ないこと」の区別が明確に出来なかったのです。
福島原発事故による被曝が始まると東大教授は「大丈夫」と言いました。被曝と健康の問題は法律で1年1ミリと決まっており、それをさらに明らかにしようと「苦闘している姿」だったのです、それは政府のいいなりになって科学を捨てました。
「わかっているのにやらない、わかっているのに違うことを言う」という自らの利益だけを考えた精神的疾患は、東大教授に著しく、日本のインテリに共通した病状です。これは日本人のある意味での限界を示したもので、特に宗教的基盤の薄い日本に顕著です。人間は頭でっかちですから、宗教やヨガという精神的基盤や鍛錬なしに厳しい現実に向かうことが出来ないのでしょう。
中部大学武田邦彦
（平成24年4月30日）
配偶者の保険は支出減を計算すべき
「保険加入を促す方向での情報提供ばかりではマズいのではないか？」
配偶者の保障について、複数の保険会社のホームページで言及されている事柄を確認しながら感じています。
家事を外部委託した場合の費用を提示している例を引いてみましょう。
「専業主婦１人あたりの無償労働額は年間約300万円といわれています。奥さまが毎日されている家事を金額に換算するとこんなにも大きくなるのですね！ それゆえ、奥さまが亡くなったり、介護が必要な状態となった場合に、家事や育児を外部サービスに頼んだときの費用についても考えておくことが大切です」とあります。
内閣府経済社会総合研究所の平成21年「無償労働の貨幣評価の調査研究」から推計された数字のようです。年間300万円、つまり月額25万円の内訳を見ると、20万3000円が「家事と買い物」の評価になっていて、総額の81％超を占めています。
素朴に、あくまで参考程度にすべき数字だと感じます。「家事と買い物」の評価については、納得感や満足度など、個人差が大きいだろうと思われるからです。また、有事の際は、ある程度手を抜いても構わないのではないか？ とも感じます。
残りの内訳はというと、育児３万6000円、介護・看護6000円、社会活動5000円で、計４万7000円です。私だったら、こちらの数字を踏まえた上で、残りの８割超は、弾力的に対応すべき、と考えたいと思います。
また、別の保険会社では、子供が小学校に上がる前に、母親に万が一のことがあった場合、保育園や託児所の利用にお金がかかったり、父親が時短勤務等の措置を取ったり、在宅勤務等が出来る仕事内容に変更する収入が減ることが考えられるとしています。
さらに、夫が遺族年金の受給対象にならないことが多い事実にも触れてあります。たしかに、そのとおりだろうと感じます。
他にも様々なマスメディアで、ベビーシッターやホームヘルパーにかかる費用や、食事の宅配サービス利用による支出増に言及するファイナンシャルプランナーなどの発言に触れることは、珍しくありません。
配偶者の万が一の際の「支出増」と「収入減」の理由としては、どれも間違っていないと思います。ただ一点、私には納得がいかないことがあります。
「支出減」が見込まれていないからです。一般に、夫婦と子供２人の家庭で、世帯主が死亡した場合を想定して、遺族のための「必要な保障額」を計算する際は、遺族の生活資金を従来の７割、その後、子供が自立した後は５割とすることが多いものです。
「どうして７割や５割になるのか？」という素朴な問いに対し、明確な回答が示してある例を私は知りません。しかし、「最初は世帯主１人分、次は子供２人分の生活費が減る」と考えられているのは間違いないはずです。
それは、配偶者の死亡については勘案しなくてもいいことなのでしょうか。世帯主の死亡の場合、その後の生活費が30％減るという前提で試算を行うことになっていて、配偶者の場合には、支出増と収入減だけが語られるのは、不自然だと感じます。
仮に月々の生活費が30万円の家庭で、30％支出が減ると９万円です。収入減との兼ね合いがあるとしても、先に引いた育児などにかかる費用などは、保険に加入しなくても賄える計算になります。一考に値するはずです。
最後に、配偶者の死亡保障を確保したい向きは、期間限定の備えに徹することだと思います。「お葬式代くらいは準備しておきましょう」と200～300万円くらいの一生涯の死亡保障がある「終身保険」が案内されがちですが、老後の死亡は不測の事態ではありません。
勤務先の「団体保険」の利用や、「都道府県民共済」などを視野に入れて、料金負担を抑えることを優先すべきでしょう。
配偶者の保障について、複数の保険会社のホームページで言及されている事柄を確認しながら感じています。
家事を外部委託した場合の費用を提示している例を引いてみましょう。
「専業主婦１人あたりの無償労働額は年間約300万円といわれています。奥さまが毎日されている家事を金額に換算するとこんなにも大きくなるのですね！ それゆえ、奥さまが亡くなったり、介護が必要な状態となった場合に、家事や育児を外部サービスに頼んだときの費用についても考えておくことが大切です」とあります。
内閣府経済社会総合研究所の平成21年「無償労働の貨幣評価の調査研究」から推計された数字のようです。年間300万円、つまり月額25万円の内訳を見ると、20万3000円が「家事と買い物」の評価になっていて、総額の81％超を占めています。
素朴に、あくまで参考程度にすべき数字だと感じます。「家事と買い物」の評価については、納得感や満足度など、個人差が大きいだろうと思われるからです。また、有事の際は、ある程度手を抜いても構わないのではないか？ とも感じます。
残りの内訳はというと、育児３万6000円、介護・看護6000円、社会活動5000円で、計４万7000円です。私だったら、こちらの数字を踏まえた上で、残りの８割超は、弾力的に対応すべき、と考えたいと思います。
また、別の保険会社では、子供が小学校に上がる前に、母親に万が一のことがあった場合、保育園や託児所の利用にお金がかかったり、父親が時短勤務等の措置を取ったり、在宅勤務等が出来る仕事内容に変更する収入が減ることが考えられるとしています。
さらに、夫が遺族年金の受給対象にならないことが多い事実にも触れてあります。たしかに、そのとおりだろうと感じます。
他にも様々なマスメディアで、ベビーシッターやホームヘルパーにかかる費用や、食事の宅配サービス利用による支出増に言及するファイナンシャルプランナーなどの発言に触れることは、珍しくありません。
配偶者の万が一の際の「支出増」と「収入減」の理由としては、どれも間違っていないと思います。ただ一点、私には納得がいかないことがあります。
「支出減」が見込まれていないからです。一般に、夫婦と子供２人の家庭で、世帯主が死亡した場合を想定して、遺族のための「必要な保障額」を計算する際は、遺族の生活資金を従来の７割、その後、子供が自立した後は５割とすることが多いものです。
「どうして７割や５割になるのか？」という素朴な問いに対し、明確な回答が示してある例を私は知りません。しかし、「最初は世帯主１人分、次は子供２人分の生活費が減る」と考えられているのは間違いないはずです。
それは、配偶者の死亡については勘案しなくてもいいことなのでしょうか。世帯主の死亡の場合、その後の生活費が30％減るという前提で試算を行うことになっていて、配偶者の場合には、支出増と収入減だけが語られるのは、不自然だと感じます。
仮に月々の生活費が30万円の家庭で、30％支出が減ると９万円です。収入減との兼ね合いがあるとしても、先に引いた育児などにかかる費用などは、保険に加入しなくても賄える計算になります。一考に値するはずです。
最後に、配偶者の死亡保障を確保したい向きは、期間限定の備えに徹することだと思います。「お葬式代くらいは準備しておきましょう」と200～300万円くらいの一生涯の死亡保障がある「終身保険」が案内されがちですが、老後の死亡は不測の事態ではありません。
勤務先の「団体保険」の利用や、「都道府県民共済」などを視野に入れて、料金負担を抑えることを優先すべきでしょう。
太陽電池の補助金・・・もう止めよう、みっともない！
太陽電池の補助金・・・もう止めよう、みっともない！
人は自分の収入を法に触れないとか、他人に過度の迷惑をかけないという範囲では、自由に使っても問題はありません。日本に住み、日本の大人であれば、それは基本的人権として当たり前のことでもあります。そして、「節約が大切だ」とも言いますが、普通の人は「節約」をしようとしてもできません。なぜなら、節約してもお金が余れば銀行に預金しますし、それはやがてどこかで使うのですから、長い人生では節約はなかなかできないのです。
また、人には理想があります。たとえば太陽電池を購入する人は「石炭や天然ガスを節約した方が良い」と考えているのでしょう。でも、自分の考えを自分のお金でするなら良いのですが、太陽電池をつけるのに200万円のうち100万円を補助金（他人のお金）を使い、電力会社に3倍の値段で買い取ってもらって、それは他の人が払うというのは感心しません。
自分が太陽電池が良いと思い、それは普通に電気を使うよりお金がかかるなら、自分のお金でやらなければ意味がないでしょう。人によっては「補助金を半分出してもらい、電気を3倍で買ってもらったので、電気料金は2割ぐらい安くなった」と言って自慢している人がいますが、それなら、最初から電気料金を割引してもらった方が社会には迷惑になりません。
具体的に少し計算してみましょう。200万円の太陽電池のうち100万円を補助（他人のお金）を使い、1年10万円の電気のうち、2万円分を6万円で売ったとすると、その人は、20年間で自分のために他人のお金を（最初に100万円、1年ずつ4万円で80万円の合計180万円）もらうことになります。
私ならその人に180万円をあげるぐらいなら、毎年2万円、20年間で40万円を最初に渡してしまって、「太陽電池をつけないで普通の電気を使ってください」と言います。補助金や「高く買ってもらう」というのは他人のお金に目をつけているのですから、いわば乞食です。なんで太陽電池のように高邁なことを言っているのに乞食をやるのか、屋根に太陽電池をつけている家を見ると、ずいぶん自分勝手で自分の今年か考えない人だなと思います。
太陽電池が高いのは、シリコンなどを作るのに大量の電気やエネルギーを使うからで、それが自分の目には見えないというだけです。「環境」というのは自分だけが良かったり（電気代が節約できたり）、全体を考えなかったりするのではダメで、少なくとも日本全体のことまで見えなければ環境を語る資格はないように思います。
太陽電池のメーカーが中小企業なら国家が補助金を出すのもわかりますが、大メーカーばかりです。大メーカーなら自分で技術開発もできますし、大量生産したらどのぐらいのコストになるかぐらいは簡単に計算できます。かつて太陽電池の大メーカーの技術担当重役に会ったときです。先回の記事の年金のような話を聞いたことがあります。
武田「あなたのような大メーカーがなんで太陽電池の補助金をもらわなければならないのですか？」
重役「お金は要らないんですよ。でも去年、財務省に呼ばれて予算が余っているから太陽電池に使ってくれ。経産省には連絡してあると言われたので、乗ったんです」
年金課長の回顧録といい、この話と言い「税金は足りない」というのがいかにウソであるかがよくわかった瞬間でした。自然エネルギーに力を入れたヨーロッパが、高い電気代に苦しみ、結局はロシアからの大量の天然ガスや石油などに頼っているという現実もよく考える必要があります。
「solartdyno.71-(5：32).mp3」をダウンロード
中部大学武田邦彦
（平成24年4月28日）
人は自分の収入を法に触れないとか、他人に過度の迷惑をかけないという範囲では、自由に使っても問題はありません。日本に住み、日本の大人であれば、それは基本的人権として当たり前のことでもあります。そして、「節約が大切だ」とも言いますが、普通の人は「節約」をしようとしてもできません。なぜなら、節約してもお金が余れば銀行に預金しますし、それはやがてどこかで使うのですから、長い人生では節約はなかなかできないのです。
また、人には理想があります。たとえば太陽電池を購入する人は「石炭や天然ガスを節約した方が良い」と考えているのでしょう。でも、自分の考えを自分のお金でするなら良いのですが、太陽電池をつけるのに200万円のうち100万円を補助金（他人のお金）を使い、電力会社に3倍の値段で買い取ってもらって、それは他の人が払うというのは感心しません。
自分が太陽電池が良いと思い、それは普通に電気を使うよりお金がかかるなら、自分のお金でやらなければ意味がないでしょう。人によっては「補助金を半分出してもらい、電気を3倍で買ってもらったので、電気料金は2割ぐらい安くなった」と言って自慢している人がいますが、それなら、最初から電気料金を割引してもらった方が社会には迷惑になりません。
具体的に少し計算してみましょう。200万円の太陽電池のうち100万円を補助（他人のお金）を使い、1年10万円の電気のうち、2万円分を6万円で売ったとすると、その人は、20年間で自分のために他人のお金を（最初に100万円、1年ずつ4万円で80万円の合計180万円）もらうことになります。
私ならその人に180万円をあげるぐらいなら、毎年2万円、20年間で40万円を最初に渡してしまって、「太陽電池をつけないで普通の電気を使ってください」と言います。補助金や「高く買ってもらう」というのは他人のお金に目をつけているのですから、いわば乞食です。なんで太陽電池のように高邁なことを言っているのに乞食をやるのか、屋根に太陽電池をつけている家を見ると、ずいぶん自分勝手で自分の今年か考えない人だなと思います。
太陽電池が高いのは、シリコンなどを作るのに大量の電気やエネルギーを使うからで、それが自分の目には見えないというだけです。「環境」というのは自分だけが良かったり（電気代が節約できたり）、全体を考えなかったりするのではダメで、少なくとも日本全体のことまで見えなければ環境を語る資格はないように思います。
太陽電池のメーカーが中小企業なら国家が補助金を出すのもわかりますが、大メーカーばかりです。大メーカーなら自分で技術開発もできますし、大量生産したらどのぐらいのコストになるかぐらいは簡単に計算できます。かつて太陽電池の大メーカーの技術担当重役に会ったときです。先回の記事の年金のような話を聞いたことがあります。
武田「あなたのような大メーカーがなんで太陽電池の補助金をもらわなければならないのですか？」
重役「お金は要らないんですよ。でも去年、財務省に呼ばれて予算が余っているから太陽電池に使ってくれ。経産省には連絡してあると言われたので、乗ったんです」
年金課長の回顧録といい、この話と言い「税金は足りない」というのがいかにウソであるかがよくわかった瞬間でした。自然エネルギーに力を入れたヨーロッパが、高い電気代に苦しみ、結局はロシアからの大量の天然ガスや石油などに頼っているという現実もよく考える必要があります。
「solartdyno.71-(5：32).mp3」をダウンロード
中部大学武田邦彦
（平成24年4月28日）