最近では、耐震という面から建て替えを検討するマンションが増えています。1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大震災などの経験から、地震に対する対策の必要性は誰もが切実に感じていることでしょう。
「旧耐震基準」（1981年5月31日までの建築確認において適用された基準）では、中規模の地震（震度5程度）に対して「建物がほとんど損傷しない」という想定で設計されていました。ただ、それを上回る大規模な地震（震度6程度）に対しては検証されていませんでした。
そこで、1981年6月1日以降の建物に摘要されている「新耐震基準」では、震度5程度の地震では「軽微な補修で使いつづけることができる」、震度6の地震でも「建物が倒壊しない」、つまり人命に危害をおよぼすような被害が生じないようにする、というように構造の基準が引き上げられています。
そのため、旧耐震基準で建てられたマンションは、耐震診断や耐震補強工事が必要となり、マンションの解体や建て替えの大きな要因のひとつになっているのです。このように、マンションはそれぞれ異なる要因を抱えているので、実際の耐用年数を考える場合に、どれも「一律に同じ」と見ることには無理があります。
けれど、少なくとも1981年6月以降の新耐震基準後、ここ30年ほどの間に建築されたマンションは「孫子の代まで」、つまり100年以上は、できれば200年や300年は使いつづけることを前提に、物事を考えていただきたいと思っています。
わが国には法隆寺をはじめ、木造建築でも1,000年以上使いつづけているという建造物がいくつもあります。そのような木造よりもずっと丈夫で、耐久性のある鉄筋コンクリート造のマンションを、たかだか数十年で取り壊してしまうという、不経済で環境負荷の大きなことは決してやってはいけないと思うのです。