町に活気を呼び戻す、自然発生的アートフェス スペイン
スペインのフェロルで開催されたディエゴ・ベラスケスの傑作
「ラス・メニーナス」にインスピレーションを受けた絵を
壁に描くストリートアートフェス「メニーナス・デ・カニド」で、
壁に描かれた絵
（2018年9月2日撮影）。
(c)MIGUEL RIOPA / AFP
同上
2018年9月9日 9:30
発信地：フェロル/スペイン
【9月9日 AFP】見捨てられた町がゆっくりと死に逝く状況を見るのに
うんざりし、スペイン人のアーティスト、
エドゥアルド・ヘルミダ（Eduardo Hermida）さんは自分のスタジオから
出て、ディエゴ・ベラスケス（Diego Velazquez）の傑作
「ラス・メニーナス（Las Meninas）」（女官たち）からインスピレーションを
得た絵を壁に描いた。2008年のことだった。
それは、当局のなんらかの行動を求める自然発生的な抗議だった。
スペインのガリシア州フェロル（Ferrol）の北西に位置する
工業都市カニド（Canido）は、減少する人口と廃虚となった家々から
スペインのデトロイトと呼ばれている。
友人たちがヘルミダさんに加わった。数年たつと遠くは台湾など
海外からもアーティストが集まるようになった。
気づけばヘルミダさんが始めた活動は、毎年恒例の
都市型芸術祭「メニーナス・デ・カニド（Meninas de Canido）」となり、
町に命を吹き込み、観光客や新しい住民を引き寄せていた。
フェロルは独裁政権を敷いた
故フランシスコ・フランコ（Francisco Franco）総統の出生の地としても
知られている。
ガリシア州の統計によると、1981年以来これまでに2万人以上の住民
が流出した。
だが、10年をかけ徐々に町が変わり始めている。
フェスティバルのおかげだと地元の住民は言う。多くが荒廃している
ものの平屋の家々は残っている上、新しい家も建てられ始めた。
人気のスーパーマーケットも開店した。
地元の都市計画機関に務める
マリア・フェルナンデス・レモス（Maria Fernandez Lemos）さん（46）は、
メニーナスのフェスティバルと結束の強いコミュニティーのおかげで、
何もなかった町が誇りを取り戻したと述べ、
「フェスティバルの影響は大きい」と、指摘した。
(c)AFP/ Marianne BARRIAUX
米司法省 テクノロジー大手への規制示唆 競争阻害と政治的偏向めぐり
米上院で証言するフェイスブックの
シェリル・サンドバーグ最高執行責任者（COO）
（2018年9月5日撮影）。
(c)Jim WATSON / AFP
2018年9月6日 8:17
発信地：ワシントンD.C./米国
【9月6日 AFP】米司法省は5日、競争の阻害と政治的偏向を
めぐり大手テクノロジー企業に法的規制をかける可能性を
示唆する声明を出した。
交流サイト（SNS）大手ツイッター（Twitter）、
フェイスブック（Facebook）
の幹部らは同日、ソーシャルメディアにおける外国の
世論工作や、SNS運営の透明性をめぐる議会公聴会で
自社の方針を弁護したばかりで、声明は衝撃的な警告と
なった。
ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は
テクノロジー企業に保守派への偏見があるとの批判を
繰り返しており、今回の声明はトランプ政権と
シリコンバレー（Silicon Valley）の対立を激化させるもの
とみられる。
声明は、ジェフ・セッションズ（Jeff Sessions）司法長官は
各州検事総長による会合を今月中に開催することを通知
しており、「これらの企業が競争を阻害するとともに、
自社のプラットフォームにおいて自由な意見交換を意図的
に抑え込んでいる可能性があるとの懸念の高まり」について
議論すると表明。
司法省が法的措置や規制を示唆したことは、
テクノロジー業界観測筋に驚きを持って受け止められた。
法律専門家らは、言論の自由は憲法で保障されているため、
たとえ政治的偏見が証明されたとしても、それに対して政府が
取り得る手段はほとんどないと指摘する。
グーグル（Google）やフェイスブックに対する独占禁止法上の
懸念はあるが、米サンタクララ大学（Santa Clara University）
ハイテク法研究所（High-Tech Law Institute）の
エリック・ゴールドマン（Eric Goldman）氏は、同法を口実に
言論を規制することは困難だとしている。
(c)AFP/Rob Lever
ナショナルジオグラフィック日本語公式サイト
シナモンの特技は、大きな耳をパタパタさせて、空を飛ぶこと
国連、「公海条約」の交渉開始 生態系保護へ
洋上を航行中の船
（2018年9月4日撮影、資料写真）。
(c)LAKRUWAN WANNIARACHCHI / AFP
2018年9月5日 11:01
発信地：国連本部/米国
【9月5日 AFP】国連（UN）加盟国は4日、公海に関する最終的な
規制を図る条約の制定に向け、2年間の政府間交渉を開始した。
公海には膨大な量の貴重な動植物のDNAが存在している。
4日朝、米ニューヨーク（New York）のイーストリバー（East River）
には、環境保護団体グリーンピース（Greenpeace）の小型ボート2隻が
「世界の海に国際条約を！」「国際条約に値する私たちの海」
などと書かれたプラカードを掲げた。
グリーンピースの海洋生物学者
サンドラ・シェトナー（Sandra Schoettner）氏は、
「急務となっているのは、海洋保護区の世界的なネットワークの構築を
可能にする、強い効力を持つ海洋条約の策定」と話す。
条約策定に向けて、今後2年間で個別会合が4回開かれる予定。
会期はそれぞれ2週間となっている。
議題の中心となるのは、公海の領域をどのように規制するべきかだ。
公海は、海岸線から約12海里（22キロ）離れた位置から始まる、
国家の管轄権が及ばない水域として定義される。
公海は地球の表面積の約46％を占める。
公海条約は、海洋保護区の設定を可能にする可能性が高く、
環境研究の向上を狙いとする。
その中でカギとなるのは、貴重な海洋遺伝資源を共有するべきかどうか、
共有する場合はどのようにするべきかという問題だ。
公海に存在する動植物のDNAをめぐっては、化粧品の改良から
作物生産量の向上まで、あらゆることを追求する企業が特許を取得
している。
海洋バイオテクノロジーの世界市場規模は2025年までに
64億ドル（約7100億円）に達すると予想されている。
1982年に国連は
国連海洋法条約（United Nations Convention on the Law of the Sea）
を採択したが、公海については制約がない状態のままとした。
国連海洋法条約には「すべての国が公海の自由（航行の自由、
上空飛行の自由、漁獲の自由、海洋の科学的調査の自由等）を享受する」
と規定されている。
国連海洋法条約は1994年に発効したが、米国は参加していない。
以降、航路は大幅に拡大し、公海の深海資源の漁獲や採掘に対する
国際的な興味がますます高まった。
(c)AFP
オズの魔法使の「ルビーの靴」、13年ぶりに発見 米博物館で盗難被害
米首都ワシントンにあるスミソニアン協会の施設で、
回収された「ルビーの靴」を検査する女性
（撮影日不明、2018年9月4日入手）。
(c)AFP PHOTO / FBI / SMITHSONIAN INSTITUTION
1939年公開の映画『オズの魔法使』で、
ジュディ・ガーランド扮（ふん）する
主人公ドロシーが履いた「ルビーの靴」
（2011年10月11日撮影、同15日入手）。
(c)LOU BUSTAMANTE / PROFILES IN HISTORY / AFP
2018年9月5日 8:44
発信地：シカゴ/米国
【9月5日 AFP】1939年公開の映画『オズの魔法使（The Wizard of Oz）』で、
ジュディ・ガーランド（Judy Garland）扮（ふん）する主人公ドロシーが
履いた後、13年前に米ミネソタ州の博物館から盗まれた「ルビーの靴」が、
4日までに回収されたことが分かった。
赤いスパンコールで飾られた世界的に有名なこの靴は、
故ガーランドさんが撮影中に履いた4足のうちの1足。
生まれ故郷ミネソタ州グランドラピッズ（Grand Rapids）にある
ジュディ・ガーランド博物館（Judy Garland Museum）でガラスケースに
入れられて展示されていたが、2005年に深夜、粉々にされたガラスケース
の中から奪い去られ、行方が分からなくなっていた。
靴の返還につながる情報には100万ドル（約1億1000万円）の懸賞金も
出された。
しかし、犯人と靴の行方は長い間謎に包まれていた。
米当局によると、靴は4日に地元に戻ってきた。ただ、当局は靴の発見に
至った経緯についてはほとんど明かさず、記者団には靴を回収し、
「複数の容疑者」がいたと述べるにとどめている。
(c)AFP/Nova SAFO