テディベア740匹、シリア内戦で家なくした子ども74万人を象徴 ドイツ
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ドイツの首都ベルリンのベルリン・コンツェルトハウスの階段に
並べられた740匹のテディベア
(2018年3月15日撮影)。
(c)AFP PHOTO / Odd ANDERSEN
フクロネコ、豪本土で半世紀ぶりに野生に復帰 天敵抑制が奏功
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オーストラリア・ニューサウスウェールズ州の
ジャービス湾で、野生に返されたフクロネコ。
世界自然保護基金(WWF)豪支部提供
(2018年3月13日撮影)。
(c)AFP PHOTO / WWF-AUSTRALIA / MORGAN CARDIFF
2018年3月15日 21:09
発信地:シドニー/オーストラリア
【3月15日AFP】オーストラリア本土から一時姿を消していた有袋類の
フクロネコが、約半世紀ぶりに野生に返った。
15年に及ぶ天敵抑制による保全活動が奏功した、まれに見る画期的な
成果だという。
毛に覆われて斑点があり、ネコほどの大きさの肉食動物である
フクロネコは、キツネによる捕食で1960年代には豪本土から姿を消し、
その後はタスマニア(Tasmania)島でしか生存が確認されていなかった。
これを受けて、原産地である同国本土東海岸の一部で、天敵のキ
ツネを抑制する15年計画が実施された。
そして今週に入り、シドニー南郊の
ブーデリー国立公園(Booderee National Park)でフクロネコ20匹が放
された。
世界自然保護基金(WWF)オーストラリア支部の
ダレン・グローバー(Darren Grover)氏は15日、
「豪本土から絶滅した肉食動物が野生に復帰したのは今回が初めて」
と語った。
フクロネコは1900年代初頭、原因不明の流行病で多数が死に、その後
豪南東部でキツネが増えたことにより、生息数がさらに激減していた。
(c)AFP
米海軍、北極で演習 潜水艦の写真を公開
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米海軍などが参加する演習「ICEX 2018」で、
氷を割って海面に浮上した同軍の攻撃型潜水艦「ハートフォード」
(2018年3月11日撮影、14日公開)。
(c)AFP PHOTO / US NAVY / Micheal H. LEE
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ICEX 2018
U.S.Navy
2018年3月15日 17:59
発信地:洋上
【3月15日AFP】北極海では米海軍などが参加する演習「ICEX 2018」が
行われており、同軍は北極圏のボーフォート海(Beaufort Sea)で演習に
臨む攻撃型潜水艦などの写真を公開した。
5週間にわたる同演習で米海軍は、北極圏における作戦上の即応性を
検証するとともに、同圏内での経験や環境に対する理解の向上、さらに
他組織や同盟国との関係強化を目指している。
(c)AFP
村岡桃佳が大回転で金、今大会4個目のメダル獲得 平昌パラ
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平昌冬季パラリンピック、アルペンスキー女子大回転座位。
滑走する村岡桃佳(2018年3月14日撮影)。
(c)AFP PHOTO / OIS/IOC / Bob MARTIN
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同上
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共同
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ロイター
2018年3月14日 16:07
発信地:平昌/韓国
【3月14日 AFP】平昌冬季パラリンピックは14日、
アルペンスキー女子大回転座位が行われ、村岡桃佳(Momoka Muraoka)が
金メダルに輝いた。
村岡にとっては、これが今大会4個目のメダル獲得。
村岡は1本目に1分13秒47を記録してトップに立つと、2本目は全体2番目の
1分13秒06をマーク。
合計タイム2分26秒53で2位のオランダ選手に2秒71差をつけ、見事に表彰台
の頂点に立った。
(c)AFP
「EU離脱後はフランスへ」 企業誘致広告、英地下鉄が掲示拒否(広告追加)
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英ロンドンのキングスクロス駅で地下鉄に乗車する男性
(2017年9月14日撮影、資料写真)。
(c)AFP PHOTO / Tolga AKMEN
【3月13日 AFP】フランス北西部ノルマンディー(Normandy)地方が、
英首都ロンドンの企業向けに、
英の欧州連合(EU)離脱(ブレグジット、Brexit)後に同地方へ誘致する
広告を制作したところ、物議を醸す内容だとしてロンドン市交通局(TfL)が
構内への掲示を拒否した。同局が12日、発表した。
この広告は、架空の新聞「ノルマンディー・タイムズ」の1面という設定。
英国を出てフランスに向かう飛行機やフェリーのイラストに、
「足による投票で、ブレグジット後の不安解消」という「見出し」を添え、
企業家らにノルマンディーへの進出を呼び掛ける内容となっている。
さらに、「ノルマンディーを目指すべき20の理由」という項目を立てて
目立たせ、求人広告風に「熱い起業家求む!」といったメッセージも
盛り込んでいる。
TfLは12日、この広告の掲示を拒否。広報担当者は、「世間の物議を
醸す、あるいはデリケートな問題に関連する」メッセージを禁じた同局の
「広告ガイドラインに完全に適合しているとはいえない」と説明した。
ただこの広告は、14日に発行される英紙タイムズ(Times)および
ガーディアン(Guardian)、さらに英週刊誌エコノミスト(Economist)には
掲載される予定。
(c)AFP
















