人食いバクテリアの恐怖

いわゆる “人食いバクテリア”の感染拡大が問題になっています。

 

「劇症型溶血性レンサ球菌感染症」による死亡者が、昨年の431人から442人に増加したと『国立感染症研究所』から本日、発表がありました。

　

　

「劇症型溶血性レンサ球菌感染症」に対してリスクが最も高いのは、“部分的な免疫不全を有する方”です。

　　　

　　　

具体的には「コントロール不良の糖尿病」の患者さんです。

 

糖尿病の患者さんは、生体防御を司る白血球機能のうち、細菌や真菌に対する防御免疫を司る「好中球機能」が低下します。

 

このため、感染防御免疫の応答能が低下しますが、炎症自体が鎮静化するわけではないので、感染源が体内に感染してしまってから重症化しやすく、自らの炎症の激しさで、身体へのダメージが大きくなってしまい、劇症型の経過を辿って死に至るわけです。

　　

　　

逆に、高齢者や、化学療法施行中の患者さん、エイズ（後天性免疫不全症候群）の患者さんなどは、免疫反応全体が低下するので、感染しても劇症型の炎症は起こりません。

 

炎症の激しさは、侵入してくる起炎菌の侵襲の強さだけでなく、患者さん側の免疫反応も大きく関与しています。

免疫力が高いことによって、激しい炎症が自分自身を損ねるということもあるのです。

　　

　　

　　

では、具体的にどうしたらいいのかというと、

　　

　　

　　

・『糖尿病』の患者さんは、HbA1Cにして７未満の管理を徹底する

 

・『扁桃肥大』など、炎症反応が過剰に強く出る原因を有する方は、適切な処置を受ける。

 

・その他、免疫系の障害リスクを有する方は、感染症専門医の診療を受ける

　　

　　

ということになります。

　　

更に、

 

・『インフルエンザ』『麻疹』など、全身性の消耗性炎症性疾患に罹患した後は、細菌や真菌などの二次感染が多いので、重症化、遷延化しないうちに治癒を心がける

 

・「手術後」や「化学療法後」の患者さんなどは、マスク・手洗い励行など予防を徹底させる

　　

　　

など、二次感染への対策も重要です。

　　

　　

　　

〔出典〕

 

タイムリミットは48時間！人食いバクテリアは今、まさにあなたの元へ向かっています 

 

http://spotlight-media.jp/article/120027474954589118?utm_source=twitter&utm_medium=social&utm_campaign=twitter_share&utm_content=pc 

 

 

 

「君の名は。」アジア４冠？

ジブリ作品には「トトロの森」を始めとした、時代や歴史文化背景を超越したファンタジーあふれる時空が用意されていて、
そこでそれぞれのノスタルジアと付き合わせた懐かしさを想起させるわけですが、
        
           
この新海作品で用意されているのは、あくまでも、実在する都会と田舎という、主人公が生活を営むリアルな日常空間で繰り広げられる時空を超えた甘酸っぱい想い…

都会の子は都会の主人公に、田舎の子は田舎の主人公に、それぞれ自分自身を投影します。
(*^_^*) ❤
       
         
日本の若者のリアルを、都会と田舎で対照させる演出手法は、国をまたぐと、

「日本の男の子と、タイの女の子」
「香港の男の子と、日本の女の子」

という連想にも繋がるのだそうです。

日本の中高生の制服文化はもはや世界中に知られており、
例えば、制服指定がある「昭和女子大学ボストン校」の生徒の多くが、日本からの留学生ではなく、制服に憧れる全米・欧州から集まったアメリカ人やフランス人だったりもしています。
     
        
この「君の名は」現象はもはやサブカルチャーの範疇を超えて、リアルなカルチャー＆カルチャーを対比させるリアルとして、間違いなく世界中に拡がる新しい比較文化論を身近に実感させてくれる、史上初めての作品になるでしょう。
        
         
日本に憧れて世界中からやってくる若者が、今後増えるきっかけになるかも知れませんね♫
(*^_^*)



〔出典〕
「君の名は。」タイ&香港でもNo.1に！アジア4冠を達成 

http://news.line.me/issue/entertainment/9729e4f7491a?utm_source=Twitter&utm_medium=share&utm_campaign=none&share_id=KXR79297153887 #linenews 

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子宮頸癌ワクチンの危険な副反応は本当にあったのか？

「日経メディカル」からの情報シェア
　　　
　　　
子宮癌に対するワクチン接種、正確には「子宮頸癌を引き起こすHPV（ヒトパピローマウイルス）に対する予防接種」の後に、重篤な神経障害が残る有害事象が副反応として報告され、予防接種が停止になったのは記憶に新しいと思います。
　　　
我々、免疫学領域を研究してきた臨床医は、きっとそれは『ADEM』（急性散在性脳脊髄炎）という自己免疫性の脳脊髄炎が起きたのだろうと考えました。

新たに開発されたワクチンですから、未知の免疫反応が起きて、ADEMのような特殊で稀な自己免疫性の脳神経障害が発生しても矛盾しないと考えたわけです。

あるいは、風邪を引いた後に立てなくなる『ギラン･バレー症候群』が発生しても不思議ではありません。
　　
　　
ところが、厚生労働省からも、各学会からも一向に『ADEM』も『ギラン･バレー症候群』が発生したという報告もなく、副反応そのものを認定する通達すらないまま今日まで至りました。
　　
　　
予防接種の対象が、自我が未熟な思春期から青年期にかけての少女だったことからも、最終的にサイコソーシャル（社会心理学的）な背景からの心身症であろうということで、医学界のコンセンサスが取れている状態です。

（さすがに「日経メディカル」の記者にはそこまで言及できていませんがｗ）
　　
　　
つまり、子宮頸癌ワクチンの予防接種と、少女達に発生した神経障害とは全く因果関係がなく、マスコミが煽ることによって、固定観念的に因果関係がイメージづけられてしまった。

これによって、諸外国では既に「子宮頸癌ワクチン」が普及して、有意に予防効果を発揮しているのに、我が国は遙かに後れを取ってしまった、というのがここで提起されている問題点です。
　　
　　
　　　
僕は、2009年に最初のワクチンが発売された直後に、３回にわたってうちの愛❤ムスメに予防接種を行いました。
筋肉内に薬液を注入する瞬間は、「押されるような感じ」がしたと当時まだ中学生だったムスメが言っていました。

そしてもちろん、今日まで何も問題なく、医学徒として日々の研鑽に励んでいます。
　　
　　　
　　　
こうした現状について、実際に子宮頸癌と悪戦苦闘している産婦人科医は危機感を抱いていますが、本当のところが分からないので、予防接種を再開して良いものかどうか判断がついていない、というのが本音の部分です。
　　
子宮頸癌予防接種による有害事象を被った被害者団体まで出来ていますから、政府・厚生労働省も、各学会も大っぴらに「予防接種と神経障害との因果関係はありませんでした」と言いにくいというのが実際のところでしょう。
　　　
　　　
　　　
この論文は、マスコミの功罪を研究論文として国際社会に問題提起をしたという意味で、大変意義深いものと国内外から高く評価されています。
　　
　　
原因不明の神経障害に現在も苦しむ患者さんには本当にお気の毒ですが、
ここまで明確に「ワクチンと健康被害の因果関係が証明された例はない」と言い切られたケースも珍しい程です。
　　
　　
厚生労働省には「予防接種健康被害救済制度」があります（下記リンク参照）。

患者さんの補償の問題とは別に、子宮頸癌を明確に予防できる安全な予防接種があるのですから、その部分の啓蒙も厚生労働省や医療機関が積極的に取り組んでいかないと、数年後には、日本は子宮頸癌死亡率が世界でワーストいくつ…　などという誹りを受けることにもなりかねません。
　　
　　
　　
　　

＝＝＝　以下記事抜粋引用　＝＝＝

【日経メディカル】　Clinical Infectious Disease誌から

　新聞のネガティブ報道は健康政策に影響する
　≪ 1本の記事がHPVワクチン定期接種中止のきっかけに ≫

　日本におけるHPVワクチンに関する新聞報道の変化について分析した「帝京大学ちば総合医療センター」の津田健司氏らは、接種後に健康を害した1人の患者を紹介したセンセーショナルな1本の記事が、その後のネガティブな報道の基調を形成し、ワクチンと健康被害の因果関係が証明された例はないとする政府の発表後もその傾向は変化しなかったと報告した。詳細はClinical Infectious Disease誌電子版に2016年9月22日に掲載された。

　日本では「Cervarix」と「Gardasil」という2種類のHPVワクチンがそれぞれ2009年と2011年に承認されており、2013年4月に、思春期の少女に対する定期接種が始まった。しかし2013年3月に、朝日新聞が、HPVワクチン接種後に歩行と計算が困難になった1人の女子中学生に関する記事を掲載して以来、同様の症例の報道が相次いだ。接種から症状発現までの時間はさまざまで、ワクチンとの因果関係は明らかではなかったが、ワクチンの安全性に対する国民の懸念は高まり、日本政府は2013年6月に、HPV ワクチンに関する積極的な接種勧奨を一時的に差し控えることにした。

　著者らは、HPVワクチンに関する新聞記事の特徴を分析するために、国内の主要な5紙（朝日、毎日、読売、産経、日経）の記事を対象とする文献調査を行った。具体的には、日本最大の新聞記事データベースである日経テレコン21に登録されていた、2011年1月から2015年12月までに発表された「HPVワクチン」または「子宮頸癌ワクチン」に関する記事を選出し、内容について検討した

（統計学的な分析結果は割愛）

　現時点では、国内の専門家のほとんどが、HPVワクチンの接種と、問題とされている有害事象の間に因果関係があることを示す証拠はないと結論している。しかし、一部の医師や研究者、被害者の家族などは、HPVワクチンが有害事象の原因であると非難している。

　2016年3月、信州大学の池田修一氏は厚生労働科学研究の発表会で「子宮頸癌ワクチン接種後の神経障害に関する治療法の確立と情報提供についての研究」と題された発表を行った。この研究は、マウスを用いた基礎研究や少数の臨床データから、ワクチン接種と脳損傷の関係を論じており、ピアレビューを受けたものではなかったにもかかわらず、ワクチンと有害事象の関係を示唆したとして、メディアは発表の内容を広く報道した。こうした否定的な報道は世論に影響を与えやすい。

　過去の同様の事例として、Lancet誌の論文でMMRワクチンと自閉症の因果関係が疑われたことがある。英国ではサウスウェールズ・イブニングポスト誌の報道後に、ウェールズでのMMR接種率が減少した。しかし、現在ではMMRと自閉症の因果関係はないとされている（訳注：わが国ではMMRの接種率が減少した世代で、逆に自閉症の発生率が増加していた）。

　世界の保健当局は、繰り返しHPVワクチンの安全性を主張している。また、16年4月には、日本小児科学会、日本産科婦人科学会、日本感染症学会、日本耳鼻科学会など、予防接種に関わりのある15の学術団体で構成される「予防接種推進専門協議会」が、HPVワクチンの接種勧奨の速やかな再開を求めた。しかし、こうした動きにメディアが注目することはほとんどない。

　今回の分析は、センセーショナルな症例報告がその後の報道トーンを形成し得ること、当局が科学的な声明を出しても状況は変わらない可能性があることを明らかにした。著者らはワクチンの信用を取り戻すためには、政府が情報発信のイニシアチブを取り、学術団体が信頼の回復に努め、無過失責任の予防接種による健康被害補償制度を作り上げることが必要ではないかと提案している。
　　　
　　　
　　　
〔記事・出典〕

新聞のネガティブ報道は健康政策に影響する：日経メディカル 

 

http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/etc/201611/549007.html?n_cid=nbpnmo_twbn

#日経メディカル
　　
　　
〔原著・出典〕

Stanley A. Plotkin, Section Editor
Kenji Tsuda, Kana Yamamoto, Claire Leppold, Tetsuya Tanimoto, Eiji Kusumi, Tsunehiko Komatsu, and Masahiro Kami.  Trends of media coverage on human papillomavirus vaccination in Japanese newspapers.  Clinical Infectious Disease, ePub  2016 Sep. 22

http://cid.oxfordjournals.org/content/early/2016/10/16/cid.ciw647
　　
　　
〔ADEMについて〕

国立感染症研究所のホームページより

 

http://www0.nih.go.jp/vir1/NVL/WhatADEM.htm
　　
　　
〔予防接種健康被害救済制度〕

厚生労働省ホームページ

 

http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou20/kenkouhigai_kyusai/

 

 

 

癌の免疫療法：一体何がホンモノなのか？

“癌の免疫療法”と謳う治療法には、

古くは『丸山ワクチン』


〔現在では、日本医科大学でのみ有償治験扱いで利用可能〕
から、

富裕層を対象とした
『樹状細胞療法』などの自己免疫療法、
〔自費診療で300万円の費用がかかります〕

まで、様々なものがありますが、

「腫瘍免疫療法」の欠点は、奏功する患者さんとしない患者さんが極端に別れてしまい、
万人向けの医療行為としての普遍性・再現性が担保されないという問題点が指摘されていました。
      
         
しかし近年、
様々な腫瘍免疫療法が費用に見合う効果を上げられないのは、理由があることが明らかになって来ました。
       
      
それは、悪性腫瘍が、免疫療法から認識されない諜報機関のスパイ顔負けのアイテムを持っているからです。

そのアイテムは『PD-1』と呼ばれていますが、
この『PD-1』というマスターキーのような分子を持っている悪性腫瘍は、免疫系からの監視からフリーパスで攻撃を逃れることが出来ることが分かりました。

この世紀の大発見をしたのは、京都大学名誉教授・本庶佑先生で、早晩ノーベル賞受賞は堅いと言われています。

そして、
昨今、この本庶佑名誉教授の発見をもとに、
『PD-1』を自動追尾して破壊する画期的な新兵器が開発されたのです！

それが、ここで話題の「オプジーボ」や「キートルーダー」という商品名の『PD-1阻害薬』です。

問題なのは、この「自動追尾兵器」の価格で、一年間に一人当たり約3500万円もの費用がかかることです。

ところが、日本には『高額医療制度』があって、患者さんの自己負担額は年鑑約96万円以上負担しなくて良い制度になっています。

つまり、それを出た約3400万円の費用は、国が負担することになります。
増え続ける悪性腫瘍（がん）の患者さんにこの『PD-1阻害薬』が使われたら、それで国の財政が逼迫するのではないかと考えるのは自明の理です。

そこで、緊急に「オプジーボ」の薬価を半額にしようという無茶な提案が製薬会社に突きつけられて、折衝が続いています。

その一方で、この治験データのように、様々な悪性腫瘍への有効性が示されて、どんどん適応疾患が増えつつあるという現象が起きています。
        
        
           
更にスゴイことに、
この『PD-1阻害薬』を使えば、隠れ蓑を着た悪性腫瘍の化けの皮が剥がれますから、
これまで苦戦して来た各種の『腫瘍免疫療法』が、
『PD-1阻害薬』を併用することにより、
一転して破壊力を発揮して、
詐欺師の誹りから、救世主に転じる可能性を秘めています。

つまり、詐欺だ、インチキだとかの誹りを受けて来た様々な免疫療法が、一転して、悪性腫瘍の攻撃を確実なものにして行く日が、近くやって来るかも知れないのです！
     
     
      
しかし、どうやら、憎き悪性腫瘍らは、
『PD-1』以外に、免疫系からの監視を逃れる秘密兵器を、まだまだ隠し持っているらしく、

同じ『PD-1阻害薬』でも「オプジーボ」と「キートルーダー」では効き方が違うらしいということも分かって来ました。
       
          
         
そこで、更に研究を進めて

①  『PD-1』を免罪符として監視の目を逃れている悪性腫瘍はどれか
②  「オプジーボ」と「キートルーダー」でどちらの『PD-1阻害薬』が有効なタイプなのか

これらを特定することによって、『PD-1阻害薬』の投与対象者を絞ることで、医療費を最小化しようというところまでは、テレビのニュース等でも既に報道されています。

また、更に

③  『PD-1』以外の免罪符が他にあるか
④  新しく発見される免罪符の阻害薬の探索

なども進めて行こうというのが、今後の『腫瘍免疫療法』の流れです。
       
       
〔出典〕

標準療法がなくなった進行胃がんについて、オプジーボが生存期間を延長



https://oncolo.jp/news/161111k01



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アメリカにおける医学研究室の経営


母校『ハーバード大学医学部・ブリガム＆ウィメンズ病院』からの情報シェアです。
       
          
アメリカには医学部が経営する大学病院はなく、株式会社が医学部の教育病院を経営しています。

日本とは逆に、人事権を握っているのは病院側で、役職につけないと医学部での昇進もあり得ないという構造になっています。

患者さんは、日本のように直接病院を受診することは出来ないので、
病院を拠点として周辺都市に、患者さんの窓口となる外来だけのサテライト・クリニックをチェーン展開しています。

このため、本院ではなく、ボストン郊外に開設された長閑な田舎のクリニックの一勤務医が、ハーバード大学医学部の教授というのも普通にみられるのがアメリカの『白い巨塔』です。
        
          
大学から給料をもらっているポジションは『tenure 』〔テニュア〕と呼ばれ、医学部では純粋に教育だけを担当する教職員に限られます。
         
            
臨床医学のスタッフは各自の勤務先で収入を得ますが、
基礎医学の研究者も大学からは給料を貰いません。

アメリカの研究費は、寄付を除けば、
国家機関であるＮＩＨ〔米国衛生研究所〕が完全に管理しており、
毎年毎年、研究者は論文業績を基に、翌年の研究費を申請しなければなりません。

研究費除けば中には、研究スタッフの給与も含まれ、その配分は完全に研究費を支給された研究者に一任されます。

つまり！  研究費から給料をたくさん取れば研究業績に影響しますから、自ずと国から支給された研究費が適正に使用される、という仕組みになっています。

しかも、研究費を構えるには莫大な “ショバ代” がかかります。
ハーバード大学では、実に、獲得した研究費の50パーセントを施設に収めなければいけません。

このため、ブリガム＆ウィメンズ病院だけでなく、
アメリカの医学部の各教育病院では、莫大なテナント収入のために基礎研究にも力を入れているのです。

かのリケジョの星、小保方さんは
医師でないのに、ブリガム＆ウィメンズ病院の麻酔科に勤務していましたが、
麻酔科の教授が開設している研究室のスタッフでした。

僕の所属は「呼吸器・集中治療科」で、麻酔科と同じビルの９階ワンフロア全てにたくさんの研究室がありましたが、麻酔科も７階全てを占めていました。

ブリガム＆ウィメンズ病院の研究棟をワンフロア全部借り切るには、年間10億円を超える研究費を獲得しなければならないと言われています😱

つまり、アメリカでは、企業や病院を経営するのと同じように、
基礎研究室を運営するのも、国や財団を顧客とする一大ビジネスなんですね。

日本の医学研究には、そんな感覚はまるでありませんから、
世界大学ランキングで上位を占めているのがアメリカの大学ばかりなのもうなづけます。
       
          
         
こんな事情も、日本では殆ど知られていませんから、UPしてみました。
       

〔出典〕




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脊髄が侵される神経梅毒『脊髄癆』

『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』（NEJM）に出題された症例クイズ。
　　
　　
最近、日本でも「梅毒」が再び猛威をふるいつつあります。
（しかも、抗菌薬耐性のたちの悪い奴です💧）
　　
　　
この症例は、以下の英文解説にあるように、『脊髄癆』（せきずいろう）の症例です。

いわゆる進行した「神経梅毒」の状態で、脊髄（の後索：背中側）が侵されることによって、瞳孔反射に異常を来しています。

明るい光には反応しないけれども、近くのものを見ようとすると瞳孔が収縮する「アーガイル・ロバートソン瞳孔」が特徴的な所見とされています。
（医師国家試験の知識）

この患者さんは、瞳孔異常の他に、運動失調や身体位置感覚（専門用語で「固有受容性」proprioceptionといいます）の異常などがみられたが、ペニシリンの静脈内投与で改善したと記されています。
　　
　　
　・・・ホントかな？(^_^;)
　　
　　
実際には、一生、ペニシリンを服用し続けなければならない患者さんが多く、後遺症としての神経障害も残ってしまうのが普通です💦

（NEJMへの投稿だから、筆者が見栄を張って格好つけたのかと思います）
　　
　　
まさに漫画・ドラマ『仁』の世界ですが、
冒頭に述べたように、近年、日本でも抗菌薬耐性の梅毒が流行しつつありますので、くれぐれもご注意いただきたいと思います。
　　
　　
　　　
The correct answer is Tabes Dorsalis. Pupils that are nonreactive to bright light but briskly constrict when focusing on a near object are Argyll Robertson pupils, which are characteristic of Tabes Dorsalis. Tabes dorsalis is a form of neurosyphillis that is characterized by degeneration of the nerves in the dorsal columns of the spinal cord, which leads to ataxia, los of proprioception, as well as this pupil finding. The patient improved with intravenous penicillin.


〔出典〕NEJM - Image Challenge

http://www.nejm.org/image-challenge?query=IMnavv#.WCPfjx1PrZw.twitter

 

心臓移植：厚労省での募金会見は虚偽

　　

　　

医師としては「マジ勘弁して下さいよ」的事件💧

 

　( ꒪⌓꒪)「・・・」

　　

　　

事実関係をろくに確認しないで、思いつき的に特定の事例だけを取り上げて厚生労働省内で記者会見させるあたりが如何にも日本的ではありますが…

 

現状の臓器移植ネットワークと患者支援団体だけでは、制度として全然premature過ぎます。

　　

臓器移植の健康保険適応なんて非現実的な運動も問題外だし、混合診療の禁止に抵触するから移植が必要な医療は全額自費というのも無茶な縛りです。

　　

また、日本で対応出来ない移植医療を海外の医療機関に依存せざるを得ないというのも、完全に自国で賄えるまでになるまでには避けられないことなのに、海外へ行くなら億単位の資金を自前（募金）で勝手に調達しろというのも無理な話しです。

 

必要なのは、あくまでも現状に即した対応でしょう。

　　

　　

①　国内医療機関での臓器移植体制整備への予算確保

〔国立移植医療研究センターがないのが不思議です〕

 

②　国内・海外医療機関と臓器移植ネットワークの連携システム確立

〔現実として海外医療機関にも依存していることを前提としなければ片手落ち〕

 

③　臓器移植対象患者の届出・登録・支援管理の一本化

〔臨床医と社会医学専門家が医療内容まで管理しないと実用にならない〕

 

④　移植待機・移植前後の医療内容把握

〔現場任せにするから詐欺を厚労省で記者会見などという情けない事件が起きる〕

 

⑤　移植費用の寄付金と公的支援基金の管理・運用の一本化

〔特定の患者対象の寄付金依存の現状では不平等〕

　　

　　

要するに、お金と患者の管理を公的に一本化する必要があります。

　　

　　

政治や行政の素人でもこの程度は簡単に思いつきます。

　　

医師や歯科医師で国会議員になっている人がいくらでもいるのに、どうして誰も手をつけないのでしょう？？？

　　

　　

〔毎日新聞の記事〕

 

http://mainichi.jp/articles/20161110/ddm/041/040/102000c

　　

〔Yahoo!ニュースの記事〕

　　

http://news.yahoo.co.jp/pickup/6220376