このところ神代歴史編を続けて書いていますので、今回はコーヒーブレイクします。今回は、私が今感じている世界情勢の今後について書いてみたいと思います。
今年に入って、ずっと世界中が新型コロナ騒ぎで振り回されています。未だに終息の兆しは見えません。
世界各国でワクチンの開発が進められており、先週は米国の大手製薬会社ファイザーが年内にもワクチンを供給出来るとの報道もありました。
しかしながら、ワクチンが供給されても新型コロナを短期間で絶滅させることは難しいのではないか、と私は思っています。その最大の理由は、新型コロナが常に変異し続けているようだからです。
ウイルスは、一般的に増殖を繰返していく過程において微妙に形を変異していくようです。その微妙な変異を何万何十万以上繰り返していくと、いずれは元のウイルスと部分的に異なっていきます。そして、毒性も元とは異なり強くなる場合もあるのです。
従いまして、元のウイルスをベースに開発されたワクチンでは、変異したウイルスに対しては部分的にしか効果がない可能性があります。
当初は一つであったはずのインフルエンザ・ウイルスは、現在ではたくさんの種類に分かれ、ワクチンもそれぞれ異なっています。新型コロナもこれと同じはずで、現時点ですでにたくさんの種類に変異しているようです。
ワクチンを投与しても、新型コロナにかかったという人が続出すれば、それこそパニックが沸騰します。
それと、十分な期間、臨床試験が行われていないワクチンは副作用が恐ろしいです。闇雲にワクチンに飛びつかない方が良いでしょう。来年からは、新型コロナのワクチンの安全性の問題が沸騰し、世界的に新型コロナ感染者数の増加が収まることはないと推測します。
そうなると、世界経済は大混乱に陥る可能性があります。
現在は、各国の中央銀行によって史上最大級の金融緩和が行われているため、経済は何とか持ちこたえています。逆に金融緩和によって莫大な資金が流れ込んでいる世界の株式市場は、ワクチン開発によって新型コロナが終息するという前提条件を織り込んで、各国で高値を更新しています。
私は、これこそ本当の嵐の前の宴のようなものだと思います。バブルですね。
金融緩和とは、マネーをどんどん供給し、マネーで溢れるわけですからマネーの価値が実質的に下がっていくことに繋がります。大規模な金融緩和によって、各国のお金の価値はすでに下がりつつあります。
外国為替は、国と国の通貨の価値を表す相対的な指標ですから、世界全体のマネーの価値が全て下がっていたとしたら、自国の通貨の価値が他国に比べて上がっていても、価値が下落している可能性があるのです。他国の通貨よりも下落幅が低いだけで。世界のマネー全体の価値が下がっていることには気づきにくいのです。
ゴールドや仮想通貨の価値が、新型コロナ発生前よりも大幅に上がっているのは、世界全体のマネーの価値が下がっていることを示唆しています。そこに、新型コロナが終息しないとなれば、来年以降は、株式市場も大きく崩れる可能性が高いと考えるべきでしょう。
それと、もっと恐ろしいのは、中国の動きです。
現在の中国は、世界制覇を目論んでいます。来年以降、軍事力を動かす可能性が高いと思います。
そもそも、新型コロナを世の中に出したのは中国です。武漢が発生源ですが、それはおそらく中国が故意に武漢の市場に新型コロナウイルスをまき散らしたと考えています。
その意図は、自国でウイルスを発生させ被害を被ることで、中国が故意にまき散らしたと悟られないようにする奸計であると考えられるのです。
武漢及び中国は、ウイルスの被害者だとし、その後、見事な復活劇を国民に見せたかったのでしょう。
実際に、中国の新型コロナの対応は素早く、厳格なものでした。１０００万人都市の武漢を自宅から一歩も出させないロックダウンを行いました。それによって３カ月程でほぼ終息させたのです。これは共産党による独裁政権だから出来たことです。
実際には中国の報道は隠蔽されているので、感染者数は報道されるよりも多いと言われますが、現在の中国で新型コロナ感染者は、極端に少なくなっているのは間違いありません。
その後、２月の春節の連休に、世界中に旅行に出かけた中国人によって新型コロナは広められたのです。その結果、欧州、米国では感染者、死者数とも中国の感染者数・死亡者数の比ではない状態になりました。
アジア人は重症化しにくく、白人が重症化しやすいというのも新型コロナの特徴です。ここにも中国に何等かの意図があったのではないかと考えています。
中国が新型コロナを世界にまき散らしたと考えているのですが、その動機は米国に変わる世界の覇権国になるためです。
最初に仕掛けたの２年前の米国のトランプ大統領でした。貿易戦争でした。
これに対抗したのが、中国による新型コロナだったはずです。計画していた中国は、すぐに新型コロナを克服します。そして、攻勢に出ます。
また、米国大統領選では、親中派のバイデン候補を応援するため水面下でいろいろと動いていたようです。
この先、米大統領がどちらになろうとも、米国は世論が二つに分裂しているようで、これまでの強い米国を維持できない可能性が高いです。
そこで、来年、混乱している米国をよそに中国が軍事行動を起こす可能性があるのです、台湾や香港、尖閣諸島がそのターゲットになる可能性があります。そうなった場合、日本への影響は計り知れないでしょう。
来年は相当に覚悟が必要な年になる可能性が高いです。
これも、末法終了が２０２２年に迫っているからです。これからの世界情勢には要注視です。
最後まで読んできただきありがとうございます。