これまでからすれば、信用しろという方が無理でしょう。

 

敵を欺くにはまず味方から。

トランプ大統領の為にあったようなものです。

 

もうかなり下げたところなので心構えは既に出来ていると思いますが、まあ、ここから先も何があるかわかりません。どうなっても大丈夫、そんな気持ちで構えた方がいいでしょう。イランもギリギリのところまできてます。今のような状況が長く続くとは思いません。そんなところです。この一週間次第で、一段安の可能性もあります。その逆もあります。要するに、どうなるかわからないということです。相場とはそんなもんです。アクセル、ブレーキ、ハンドルです。

 

いつも言っていることですが、自分にあったポジションです。無理はいけません。1000人いたら1000人とも違うということです。違うから相場が成り立っているんです。

外務省、全世界の邦人に注意喚起 中東情勢悪化で「情報収集を」

 外務省は23日夜、全世界を対象に、海外に渡航・滞在する邦人に対し、中東情勢の緊迫化に伴う広域情報を出した。中東以外の地域でも「不測の事態が発生する可能性が排除されない」と注意喚起した。12日に更新した米国やイスラエルなど55カ国・地域の注意喚起を全世界向けに拡大した。

ホルムズ海峡封鎖でしょう

 

では

ホルムズ海峡を誰が封鎖するのか?

イラン

では

ホルムズ海峡を封鎖して困るところはどこか?

それは・・・

勿論、「イラン」でしょう

イランにとり、ホルムズ海峡封鎖のカードを切れば、もうカードはない

では

そんなカードを切ったらどうなるか?

イランの終わりです

 

ということで

どうなるか5日間先延ばしになりましたが、イランはもうカードを持ってない

もしも

イランがホルムズ海峡完全封鎖のカードを使わなければこの紛争は長引くでしょう

しかし

ホルムズ海峡完全封鎖のカードを切れば、紛争は長引くことはない

 

イラン情勢が長期的に不安定なまま収束しない場合、世界経済にはいくつかの重要な影響が出る可能性があります。特に中東はエネルギー供給の要所なので、その波及はかなり広いです。


① 原油価格の高騰

イランは世界有数の産油国であり、さらにホルムズ海峡という重要な輸送ルートを抱えています。ここが緊張状態になると:

  • 原油の供給懸念 → 価格上昇
  • 輸送リスク増加 → 保険料・運賃の上昇

👉 結果
→ ガソリン、電気代、物流コストが世界的に上昇


② インフレの再加速

エネルギー価格の上昇はほぼすべての物価に波及します。

  • 食品(輸送コスト増)
  • 製造業(エネルギーコスト増)
  • サービス業(全体コスト増)

特にすでにインフレと戦っている国では、中央銀行の利下げが遅れ、景気回復が鈍化する可能性があります。


③ 金融市場の不安定化

地政学リスクが高まると投資家は安全資産へ逃避します。

  • 株価下落(特に新興国・リスク資産)
  • 金価格上昇
  • ドル高傾向

例えば過去の湾岸戦争時にも、原油高と市場混乱が同時に起きました。


④ サプライチェーンの混乱

中東はエネルギーだけでなく物流の要所でもあります。

  • 航路変更 → 輸送時間増加
  • 保険コスト上昇
  • 一部地域での貿易停滞

👉 コロナ後に回復しつつあった供給網が再び不安定化


⑤ 地域紛争の拡大リスク

イランを巡る問題は単独ではなく、周辺国や大国も関与します。

  • アメリカ合衆国
  • イスラエル
  • サウジアラビア

これらが直接・間接的に関与すると、紛争が拡大し、経済への影響もより深刻になります。


⑥ 日本への影響(重要)

日本はエネルギー輸入依存度が高いため影響が大きいです。

  • 原油の約9割を中東に依存
  • 円安+原油高 → ダブルで輸入コスト増
  • 電気・ガス・食品価格の上昇

👉 家計と企業の両方に圧力


まとめ

イラン情勢が収まらない場合のキーワードは:

  • 「エネルギー価格上昇」
  • 「インフレ長期化」
  • 「市場の不安定化」
  • 「供給網の再混乱」

様々な情報が錯綜してます。さあ、どの情報を信用していいのか、困ったものです。

 

トランプ氏は23日、記者団に米国とイランの代表が「ごく近いうちに、直接会うことになるだろう」と語り、イランとの停戦に向けて週内は両政府が協議を続けると表明した。英フィナンシャル・タイムズはパキスタンが米国・イスラエルとイランの交渉を仲介しようとしていると報じた。イスラエルメディアは同国当局者の話として、米国が4月9日を戦闘の終結日に設定したとも伝えた。