スマドリとノンアル

先日会社の飲み会があって、食べ放題・飲み放題の中華料理屋さんに行きました。さすがに若い子たちはたくさん食べてくれるので、食べ放題にして良かったなと思いました。一方でお酒はとなると、飲む人と飲まない人が半々くらいです。若い人が飲まなくて、年配者が飲むと言うことではありません。弊社では年齢に関係なく飲む人は飲むし、飲まない人は飲みません。

ただ、お酒の消費量は確実に減ってきているのを感じます。昔のように、先輩が後輩に飲ませるようなことは全くありませんし（あったら困ります）、記憶をなくすようなバカみたいな飲み方をする人も皆無です。スマドリ（スマートドリンキング）ですね。

そうなると、飲料メーカーは大変だなと思ってしまいますが、その分ノンアルコール飲料の市場は、過去数年にわたり伸長を続け、過去最大の規模を更新しています。サントリーの調査によると、2024年のノンアルコール飲料市場は2014年と比べて約1.6倍に拡大し、2025年も引き続き拡大が予測されています。

以前は「お酒が飲めない時に仕方なく飲むもの」というイメージが強かったノンアルコールドリンクですが、現在は「おいしいから」「健康的だから」といった理由で積極的に選ぶ消費者が増えているそうです。消費者の約7割が「何かの代わりではなく、積極的に選んでいる」と回答しているという調査結果もあります。

自宅だけでなく、外食時でもノンアルコール飲料を飲む人が増えており、飲食店でもノンアルコールドリンクのメニューを充実させる動きが見られます。実際に妻も外食する際に、従来のソフトドリンクではなくノンアルコールカクテルが充実しているお店を好みます。

健康意識の高まりからもノンアルコール飲料の需要は増加しています。カロリーや糖類ゼロの商品、機能性表示食品として健康効果を謳う商品も増えています。自分も平日の飲酒は極力避けています。コロナの時期に飲酒の機会が減り、これを機に飲酒を控えるようになったら確実に肝臓の数値が改善されました。そして今でもノンアルコール飲料を飲む機会が増えました。

ノンアルコール飲料にはビールテイスト、チューハイ/サワー、カクテル、ワインなどがありますが、アルコールが入っていないからと言って安心できないと言われました。それは糖分や人工甘味料が多く含まれている場合があるからです。また、風味を出すために一般的に食品添加物が含まれているようです。健康志向でノンアルコール飲料を選んでも、アルコール以外で健康に影響があることを覚えておかなければいけません。

本音で言うと、ビールも焼酎もウイスキーも大好きなので、いつでも飲みたいです。特に暑い夏に仕事終わりの一杯は最高です。でも、やはり健康第一、いつまでも元気でいられるように平日はシンプルな炭酸水や麦茶で我慢しようと思います。

電話に出られない若い世代

先日、大手金融機関の担当者と雑談をしていて、最近の新入社員教育で電話対応が大変だと言う話を聞きました。メガバンクに入社するくらいの学生ですから、それは優秀な子たちなので電話に出ることくらい出来るだろうと思いましたが、どうやら違うようです。今の若い世代の子達は皆同様に電話が苦手なのです。

恥ずかしながら、自社の若い子に電話に出るのが苦手なの？と聞きました。その子は入社4年目の営業ウーマンで、会社では普通に、積極的に電話に出ています。ところが、やはり入社したての頃は電話に出るのが嫌だった、電話が怖かったと言うのです。

そこで、今年入社した女性社員の教育担当者に話を聞いたところ、やはり新入社員の子は電話に出るのが怖くて、入社半年たってやっと出られるようになったそうです。「えーっ」、と驚いてしまいましたが、自分の感覚がおかしかったことに気付きました。

よくよく自分の家の中を振り返ってみると、自宅には固定電話がありますが、実際には母しかその電話を使っていません。自分や妻はそれぞれの携帯電話にしか電話はかかって来ませんし、自宅電話でかけることもありません。さらに、良く考えると電話で話すよりLineなどのSNSで言葉のやり取りをすることがほとんどだと気付きました。

子どもたちはどうでしょう。確かに電話に出たことはありません。個人にスマホを持たせていますが、SIMを入れていないので電話はできません。と言うより必要ないのです。子どもたちは家でWi-Fiをつないで、その範囲内でスマホを利用しています。まあ、時間制限を設けているのと、まだLineは使わせていないので、友達との連絡は特にしていません。自分が子どもの頃は友達に電話をしたものでした。それを考えると「このままでいいのかな？」と考えてしまいました。

携帯電話や最近の固定電話では、着信の時に登録してあれば名前が出て来ます。誰から電話がかかって来たのか分かるのです。しかし、昔の固定電話ではどうでしょう。もちろん誰からの電話か分からずに、鳴った電話に応答していたのでした。自分の若い頃は、女の子の家に電話する時に親が出たらどうしようとドキドキしながら電話したものです。そのような経験を今の若い世代は知らないのです。

確かにそのような状態で会社に入って仕事もまだ覚えていない、私生活でも知らない人からの電話に出たことのない新入社員に「電話に出ろ」と言うのは酷なのでしょう。でも、慣れてもらわないと仕事になりません。それでも、やはり慣れと言うものはあります。弊社の新入社員も今では電話に出られるようになりました。まだまだ、勇気を振り絞って電話に向き合っているかも知れませんが、一歩ずつ成長してくれているのですね。少しうれしい気持ちになりました。

ヘボン式と訓令式

最近、パスポートに記載される氏名のローマ字表記が変わったというニュースがありました。ちょっと調べると、日本語のローマ字表記にはヘボン式と訓令式があるのですが、これまで原則とされていた「ヘボン式」に加え、これまで慣習として認められてきた「訓令式」や「非ヘボン式」の表記が、より明確に、そしてより厳格に扱われるようになったということみたいです。

なんのこっちゃと思ったので、二つの違いを簡単に調べてみました。

ヘボン式：英語圏の人にも読みやすいように工夫された表記法です。例えば、「し」は「SHI」、「ち」は「CHI」と表記します。

訓令式：日本語の音の法則に基づいて作られた表記法です。例えば、「し」は「SI」、「ち」は「TI」と表記します。

日本国内の教育現場では昔から訓令式が教えられてきたらしいのですが、海外とのやり取りが増えるにつれて、英語圏の人々にはヘボン式の方が分かりやすいということで、パスポートにはヘボン式が採用されてきました。

ただし、これまでのパスポートではヘボン式が原則でありながら、一部の非ヘボン式表記（例えば、伊藤さんの「ITO」を「ITOH」とするなど）も、一度パスポートを取得するとそのまま引き継いで使用できるなど、慣例として認められていました。

しかし、国際的なセキュリティ強化の流れや、パスポートの機械読み取り（機械が自動で情報を読み取る技術）の精度向上のため、表記の統一性が求められるようになりました。そこで、文化庁の審議会でローマ字表記の見直しが行われ、今後はヘボン式を基本とする方針が改めて示されたのです。

今回の変更で一番注意すべき点は、一度パスポートに記載された表記は、原則として変更できないということです。これまで慣例的に認められてきた非ヘボン式表記も、新規申請や更新の際には、ヘボン式に戻すように指導される可能性があります。

もしも、海外の銀行口座やビザなどで、非ヘボン式の表記を使用している場合は、パスポートの更新前に、関連する手続きを済ませておく必要があります。面倒くさいですね。

今回の見直しは、日本の国際化に伴い、より安全でスムーズな海外渡航を実現するための重要な一歩なのだそうです。今後パスポートを申請する際は、自身の名前がどのようにヘボン式で表記されるか、改めて確認しておいた方が良さそうですね。

黒字でも早期退職を募る大企業

パナソニックは2025年3月期の純利益が3,000億円超の見込みであるにもかかわらず、国内外で1万人規模の人員削減を発表し、国内では早期退職を募集しています。これは「将来の持続的な成長」と「競争力強化」を目指すための経営構造改革の一環とされています。

日本の大企業で、黒字でも早期退職を募っているのはパナソニックだけではありません。三菱電機、オムロン、資生堂、コニカミノルタも同様に数千人規模の早期退職を募集しました。

これらのニュースを見ていて、大企業の経営者は大変だなとか、仕方ないのかなとも思いましたが、もし自分がその企業で働いていたとしたらと考えると、絶対に納得いかないだろうなと思いました。

自分が就職をした時代は俗にいう就職氷河期の直前で、これらの大企業に就職が決まると「良いところに就職出来ていいね、将来は安心安定だね」なんて言われたものでした。しかし、今の自分の年齢は完全にリストラ対象です。家のローンや子供の教育費もまだまだかかります。親の介護もあります。

自分は中小企業の経営者として、人を大切にする経営学会で学んでいます。ここでの教えの一つは「最大の経営資源は人財である」と学んでいます。そしてそれは本当にそうです。いつの時代であってもそれは同じであるはずです。

もしパナソニック創業者の松下幸之助氏が存命であったら、経営者として同じ判断をしただろうか。恐らく違うのではないかな、いや絶対に違うだろうと思います。幸之助氏の経営哲学は「人を活かす」です。そして有名な逸話が残っています。それは1929年（昭和4年）の世界大恐慌時の対応です。

当時の松下電器は業績が急降し在庫があふれました。その際に幹部が人員の半減を進言したのに対し、幸之助氏は「一人といえども解雇したらあかん」と強く拒否しました。生産は半減して工場は半日操業とするが、給料は全額支給し、代わりに全社員が休日返上で在庫品の販売に当たらせるという策を指示し、見事に危機を乗り切りました。

幸之助氏にとって、社員は「宝」であり、会社の都合で簡単に採用したり解雇したりするのは、社員の不安を招き、「大をなそうとする松下としては、それは耐えられんことや」という考えでした。幸之助氏は「余剰人員が出たからといって、安易に首を切る経営者は失格」と考えていたのです。

幸之助氏は本当に素晴らしい経営者だったと思います。そして、「最大の経営資源は人財である」と言うのは大企業も中小企業も同じだと思います。人口減少による人手不足の日本において、日本の経営者としての姿勢とあり方を改めて考えさせられました。

日本人の宗教観と暦

日本では昔から「友引の日にお葬式を行わない」という習わしがあります。「友引」の日は、「友を引く」ので縁起が悪いというイメージから、葬儀や火葬を敬遠してきた地域が多くあります。このように、暦を中心とした日取りは戦後に始まったとされています。

ところが最近のニュースで、喪主や葬儀を執り行った経験がある人を対象とした調査によると、通夜の日程を決める際、友引などの六曜を「考慮していない」と答えた人が4割近くに上ったとのことでした。

そもそも、なぜ友引のお葬式は縁起が悪いとされているのでしょうか。また、本当に友引にお葬式を執り行ってはいかないのでしょうか。

それは、友引は「六曜（ろくよう）」と呼ばれる暦のひとつで、「友を引く」という意味合いから、葬儀や火葬を友引に行うと「故人が友をあの世に連れていく」と忌み嫌われてきたのです。しかし、これは仏教の教えではなく、あくまで迷信に基づいたものです。

実際には、仏教・神道・キリスト教など、いずれの宗教にも「友引に葬儀をしてはいけない」という教義は存在しません。そのため、法律的にも宗教的にも、友引の日に葬儀や火葬を行っても問題ないのです。

日本人の宗教観って面白いですよね。日本的な宗教観って海外の人には理解しがたいものだと思います。それは、日本には神道と仏教の共存した背景と多様な信仰を受け入れているからだと思います。

日本には古来の神道と、飛鳥時代に伝来した仏教が共存しています。この2つの宗教は対立するのではなく、相互に影響を与え合い融合してきました。そのため、日本人の多くは人生の節目（誕生、結婚、出産）では神社を訪れ、死後（葬儀、供養）は仏式で行うというように、場面に応じて両方を使い分けています。

さらに、日本にはキリスト教の結婚式を挙げたり、クリスマスを祝ったりする習慣もあります。最近ではハロウィーンで盛り上がったりもしていて、こうなると信仰でも何でもなくなると思いますが、良い捉え方をすると、異文化や宗教観を排除せず受け入れる寛容な一面があると言えそうです。

しかし、古（いにしえ）からの暦にまつわる習慣や、日本ならではの伝統行事が少なくなってしまっていると思います。友引にお葬式を執り行った理由も、現実的には金銭的な原因も大きいと思います。実際に葬儀社のHPを見ても、実際に六曜を気にしなくてもいいですよと言っています。異文化や他国の宗教観を取り入れるのも結構ですが、日本人として日本古来の風習や暦、伝統行事などを大切にして行きたいですね。