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東京ブレイズ二代目社長のつぶやきブログ

世間ではあまり知られていない「ろう付」を生業に、日本の科学技術の下支えに本気で取り組んでいる、中小企業の2代目社長が日頃思った中小企業経営やろう付技術と業界、その他さまざまなことについてつぶやきます。

皆さんは、コカ・コーラを飲みますか?日本では健康に悪い飲み物の代表的な立ち位置にあるかも知れませんが、それでもどこのドリンクバーに行ってもコカ・コーラもしくはペプシコーラはおいてありますよね。自分はコカ・コーラゼロは飲みますが、糖分の多いレギュラーコーラは出来るだけ飲まないようにしています。

 

自分は炭酸飲料が大好きです。もちろんコカ・コーラも好きです。あの独特の甘みと爽快感は、世界中で愛されていますよね。まさに「キング・オブ・ドリンク」ではないでしょうか。これまで行った海外で、コカ・コーラを売っていない国はなかったと思います。

 

でも、私たちが日本で飲んでいるコカ・コーラと、海外で飲まれているコカ・コーラは、味が違うって知っていましたか?

 

コカ・コーラの味が国や地域によって違うのは、主に甘味料の違いにあります。アメリカでは、高果糖コーンシロップ(HFCS)というトウモロコシ由来の甘味料が使われていることが多いです。これは、砂糖よりも安価で甘みが強いのが特徴です。一方で、日本では果糖ぶどう糖液糖が使われています。

 

同じ「コカ・コーラ」という名前でも、原材料が違うのであれば、当然、風味も微妙に変わってきます。実際に飲み比べてみると、アメリカ版の方が少し甘みが強く、日本版の方がすっきりとした味わいに感じるそうです。ただ、並べて飲まないと分かりませんよね。

 

昨年アメリカに旅行した際、レストランでメキシカンコーラなるものがメニューにありました。アメリカではメキシコのコカ・コーラの方が美味しいと言われ人気なのだとか。それはメキシコのコカ・コーラはサトウキビから作られた砂糖を使用しているからです。メキシコは砂糖の生産国であるため、高品質な砂糖を安価に手に入れることができます。この砂糖を使用していることから、メキシコのコカ・コーラは「より自然な甘さ」と表現され、後味がすっきりしていると言われています。

 

さて、このコカ・コーラの味問題。なんと、あのトランプ大統領も今年7月にSNSでこう言及しました。「アメリカ国内の製品に『本物』のサトウキビ糖を使用することについてコカ・コーラと話し合い、彼らは同意してくれた」と述べています。この発言に対し、コカ・コーラ社は甘味料の変更を明確には認めていませんが、「トランプ大統領の熱意に感謝する」とコメントしています。

 

たかがコカ・コーラ、されどコカ・コーラ。今度、海外に行く機会があったら、ぜひ現地でコカ・コーラを飲んでみてください。日本版との味の違いを感じることで、旅がもっと面白くなるかもしれません。

 

ペットボトルのコーラのイラスト

 

 

今年は久しぶりに映画館で映画を見ました。特にロングランで大ヒットとなった「国宝」は、母と一緒に見に行きました。見に行った人は知っていると思いますが、この映画は約3時間もあります。途中でトイレに行きたくなるのではないかと心配しながら見ました。

 

ふと思うと最近の映画は上映時間の長い作品が多いと思います。前述の国宝もそうですが、「オッペンハイマー」や「鬼滅の刃」も2時間を超える長さです。少し前まで映画は2時間程度というのが、一つの基準のように存在していました。もちろん、昔から大作や叙事詩的な作品には3時間を超えるものもありましたが、一般的なハリウッド大作や邦画の多くは、この2時間前後という枠に収まっていたように思います。

 

なぜ「2時間」が基準になったのでしょうか? その背景には、過去の映像メディアの物理的な制約が深く関わっています。最近の若い人は知らないと思いますが、自分が中学生の時に初めてビデオというものが誕生しました。そしてそれはテレビ番組を録画することが出来るという、当時は画期的なものでした。ビデオテープにはVHSとBetamaxの2種類があり、最終的にはほとんどがVHSになって行ったと思います。

 

そして家庭用ビデオが普及し始めた頃、市販の映画はビデオテープで提供されていました。このテープの標準的な録画時間が、およそ2時間であったことが、映画の収録時間に大きな影響を与えました。長すぎる映画は、テープを2巻に分ける必要があり、コスト増や視聴の手間が生じました。

 

しばらくしてDVDやブルーレイディスクのデジタル時代に入り、市販の映画はDVDで普及しましたが、ここでも片面一層のディスクに高画質で収めるには、やはり2時間から2時間半程度が目安となりました。特にDVDが登場した初期は、画質と収録時間のバランスを考えたとき、2時間が非常に効率の良い長さでした。映画をこれらのメディアで流通させることを前提とすると、制作側も無意識のうちに「2時間以内」に物語をまとめるという制約の中で作品を構築していた側面があったのです。

 

しかし、近年、状況は劇的に変化しました。NetflixやAmazon Prime Videoなどのストリーミングサービスが主流となり、映画の視聴スタイルは大きく変わりました。物理的なディスクやテープに収録する必要がないため、上映時間による物理的な制約は完全に消滅したのです。映画が劇場公開されたとしても、その後の主な流通形態はデジタルです。ブルーレイディスクの技術も進化し、長時間の収録が容易になりました。この市販される際の時間の制約がなくなったことで、映画監督たちは2時間という枠に囚われる必要がなくなったのです。

 

しかし長い映画ってどうですか?正直、自分はちょっと疲れてしまいます。映画館で見る映画は大画面と大音響による大迫力で、それはそれで素晴らしいのですが、実は家ではデジタル配信されている映画を1.25倍や1.5倍速で見ています。だって、長いんだもん(汗)

 

映画館のイラスト

 

近年、年末に年賀状販売開始のニュースと一緒に、年賀状仕舞いが増えていることは良く聞いていました。実際に自分の周りでも、年賀状仕舞いをする人が増えています。時代の流れで仕方ないのかなと思っていましたが、先日年賀状仕舞いをやめて再開する人も一定数いるとのニュースを見ました。

 

そのような人は、世代別では高齢の方々が多いようですが、SNSがまだない時代に年賀状が一般的だった人には、同様に再開する人がいるそうです。さて、なぜ一度やめた年賀状を再開するのか。それは、やはり手元に形として残るのが一つなんだそうです。

 

手紙が主流の頃は、保管するとかなりの量になってしまい、読み返すこともありませんでしたが、年賀状だけは別のポジションにある様です。それは、年に一度同じタイミングで来るもので、しばらく連絡を取っていなかった知人・友人でも、その人の動きが良く解るのです。例えば、子どもが何歳になったとか、大学を卒業したとか、そうすると子どもの年齢が分かります。はたまた、親がなくなったとか、引っ越しをしたとか、これらも年に一度の年賀状を保管することで忘れることが無くなるのです。

 

また、SNSの連絡よりも手紙の方が、温かみがあると言う意見もあります。確かにSNSは簡単にやり取りができる分、そのやり取りの重みは少ないですよね。やり取りも過去何年分も残るのか知りませんが、仮にあっても探すのが大変かもしれません。

 

他にも、自分の訃報をどうやって伝えたらいいのか心配している人もいます。確かに自分が亡くなったら、どうやって知らせれば良いのでしょう。普段から誰と連絡しているのか、配偶者や家族と共有しておかなければなりませんね。でも携帯電話はパスワードでロックするのが普通だと思うので、何かあった時にパスワードを知らないと行けません。そんなことしますか?

 

子どもにその話をしたら、死んでも顔か指紋でロックは解除できると言うのです。いや、そうかも知れませんが、出来なかったらとても面倒なことになるでしょう。

 

Lineは普段からつながっている人とは頻繁に連絡手段として利用します。でも、学生時代の友人で普段なかなか会えない人は、Lineなどをするのもためらってしまうのではないでしょうか。それを考えると一年に一度の年賀状って便利だし大切なんだなと改めて思いました。

 

自分は年賀状肯定派です。それでも、こちらから出した年賀状が帰ってこなかった友人・知人には出すのをやめることにしました。でも、出来れば年賀状は続けて行きたい、普段から頻繁に連絡を取っていない人からこそ年賀状が欲しいと思うのでした。

 

ポストに投函している人のイラスト

先日トランプ大統領が来日しました。日本政府は日本企業がアメリカで行う投資案件を最大4,000億ドル規模として公表しました。そして日本の名立たる大手企業のトップがトランプ大統領と直接面会したことがニュースで放映されました。その中にはソフトバンクの孫会長兼社長も出席しており、恐らく大規模電力インフラ整備に投資をすることを約束したと思われます。

 

なぜアメリカはこんなに電力が必要なのでしょうか。実はアメリカは深刻な電力不足なのです。トランプ政権のアメリカは電気自動車(EV)には後ろ向きですが、どこにそんな電力が必要なのか。実はそれはAIとデータセンターからの電力需要の急増によるものです。アメリカの上位5社テック企業(Microsoft、Meta、Google、AWS、Oracle)は合計3,170億ドルの設備投資を発表しており、今後1年間でデータセンター設備投資の約40%が電力インフラに投入されると予測されています。

 

そのエネルギー内容はどうなっているのでしょうか。天然ガスが約40%、原子力が約3%、石炭が約5%、太陽光が約40%、風力が約10%です。国土の広いアメリカでは太陽光や風力による発電は現実的でしょう。しかし発電ではなく配電に大きな課題があります。そこで各テック企業はオンサイト発電に注目し投資計画を練っています。

 

ところで、日本のエネルギー政策はどうなっているのでしょうか。令和7年2月に資源エネルギー庁が発表した「エネルギー基本計画の概要」を見ると、2040年度にはエネルギー自給率を30~40%(2023年の速報値で15.2%)程度を見込み、内容としては再エネが40~50%(同22.9%)、原子力が20%(同8.5%)、火力が30~40%(同68.6%)だと言うのです。

 

この40~50%を見込んでいる再エネって、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスのことです。そして、国内でこれらはすでに色々な問題を抱えています。太陽光パネルの設置で自然破壊が進み、地域住民との間で土砂災害や景観の影響など環境公害の問題があちらこちらで出ています。使用済みのパネルの処理も技術的にも経済的にもまだ確立されていません。すでに有害物質を含むパネルの不法投棄などが懸念されています。

 

風力発電も先日大規模な計画がとん挫したばかりです。秋田県沖と千葉県沖で計画されていた洋上風力発電プロジェクトが、三菱商事を中心とする企業連合が撤退を表明しました。企業の問題だけではなく、どう考えても国の試算が甘いとしか言いようがありません。

 

日本のエネルギー政策は本当にこれで大丈夫でしょうか。個人的には原子力や火力発電をもっと活用するべきだと思います。核廃棄物の処理は確かに問題が残りますが、実際は環境に影響が少なく経済的にも優れた発電です。火力発電も日本には優れたCO2 排出低減技術があります。それなのに再エネ、再エネって、これらの事業には利権が絡んでいるのです。誰かがどこからか恩恵を受けていて利益を享受しているのです。特にそれが政治家とつながっているとしか考えられません。

 

高市政権になったので、この問題にも鋭く切り込んでもらいたいです。そして、国にはもっと現実的で国民のためになる政策を考え、予算(税金)を使って欲しいです。

 

 ソーラーパネルの落下事故のイラスト

私は所属している経済団体の支部で、ダイバーシティ委員会の一員として活動しています。この委員会は、当初は障害者雇用推進委員会と言う名前でした。しかし、その経済団体が理念とする「人を生かす経営」においては、障害者雇用だけでなくもっと定義を広げようと言うことから、私の所属する支部ではダイバーシティ委員会に変わったと思います。

 

ダイバーシティを日本語に訳すと「多様性」となります。人手不足の現在、日本企業、特に中小企業では、障害者、高齢者、外国人または女性活躍など、「多様性」を活用しなければ、今後の経営が成り立たなくなってきています。ですので、ダイバーシティ委員会では、障害者雇用に限らず、もっと広い視点でダイバーシティを考えようと言うことになりました。

 

現在支部の例会を企画するにあたり、たまたま外国籍の経営者仲間が委員会にいたので、彼に日本企業・日本人のダイバーシティ、特に外国人活用について話してもらうことにしました。彼は学生時代に留学生として来日し、日本で会社を起業しました。日本での生活は18年間にもおよび、日本語は完璧ですし日本人や日本の文化にも精通しています。

 

今回彼と例会の企画について議論して、いろいろと面白い発見がありました。まず、彼が第一に強調していたのは、日本は素晴らしい国で、日本人はとても恵まれていると言います。東アジアの国は同様に恵まれている国だとも言っていましたが、この感覚はなかなか日本人には持てないことでしょう。なぜなら、今の日本は長期の景気低迷で給料が上がらず、税金(社会保険料を含む)もとても高いです。最近では円安による物価高も顕著で、庶民の生活はどんどん苦しくなってきています。それでも、日本は恵まれています。生活に困る人は貧困国と比べて少なく、先進国と比較しても水や食品安全は安く購入できます。

 

一方で、日本は未だに日本人の割合が97%とほぼ単一民族国家です。なので、正直外国人に慣れていません。個人的に海外に精通していたり、海外生活経験がある人は別ですが、社会としては全然外国人に慣れていないと言って良いでしょう。そのような状況で、安易に人手不足だから外国人に労働者として来てもらおうなんて政策が推し進められています。それはとても危険な状況です。

 

受け入れ側の準備ができていないのに、外国人を大量に受け入れたらどうなるのでしょうか。明らかに国内が混乱するでしょう。地域社会になじめない外国人の犯罪が横行して、安全だった地域社会が崩壊してしまいます。ヨーロッパの国々を見て下さい。イギリスもフランスもスウェーデンもドイツも移民を大量に受け入れ、その国になじめない移民や二世が暴動を起こしたり犯罪が多発したりしています。

 

日本がそんなになっても良いのでしょうか。人口減少で人手不足は避けられません。多様性を活用して生産人口を増やすため、外国人を受け入れることは必要だと思います。しかし、その前に移民を受け入れる体制、日本人と地域社会の準備と意識改革が必要です。今回の例会では、その辺りのコツや外国人から見た日本人に必要な変化について聞けそうですね。とても楽しみです。

 

外国人の子供達のイラスト「世界の少年少女」