・・『Zipangu』Is Japanese Big Picture First. ｗ
Please Don't Korea❗️
Truth ・・真実は動き始めた
Zipangu Independence Banzai⁉️
Go Now ‼️ No Times❗️No Place⁉️
Sub Title "One More Time ・Back To 近代 Beginning With You"
（FunnyBomb）.
■南京事件
昭和12年（1937）12月7日、日本軍は、第二次上海事変で国民党軍が協定を破り、上海の日英仏居留民の一般市民を空爆等で殺傷した為、その後南京へ敗走した国民党軍を追って、南京市に入りました。
﹅兵力 日本軍は約12万人、対する支那軍約9万人。
﹅日本軍死者 約6千人。
﹅支那側死傷者・・不明。ただし、多くの文献から推測すると、日本軍は、南京城を無血開城させた後、市内の治安回復に努めており、戦闘員の死者は、ほぼ皆無だったと考えられますが、民間人になりすました支那軍兵は数千名死刑にしています。
■事件の序章
昭和12年（1937）12月7日、国民革命軍総司令官・蒋介石は、無責任にも南京死守を部下に命じ、自分はいち早く自軍を残して戦線離脱。12月12日、支那兵は、総司令官の命令などお構いなしに、大混乱の中、先を争って逃亡を始めます。
逃げる支那兵は、暴徒と化し、支那兵同士が争って戦闘状態となり、大量の死者を出しました。
日本軍は、南京城を既に包囲していたので、支那兵は城の裏門から、日本軍に捕まる前に逃げようと先を争います。
逃亡に成功し、城外に出た支那兵も多くが長江を渡ろうとして、大量に溺死者が出ました。
逃亡に失敗した支那兵は、城壁から墜落死する者、自軍同士で射撃戦を行い死ぬ者が多く、残った者も自分が正規兵だと言う事を隠す為、軍服を脱ぎ捨て民間人になりすまし、武器を投棄した為、おびただしい量の武器が山積みになったそうです。
城門付近で死んだ支那兵の大量の死体の山は、日本軍が南京城に入城する前に発生したもので、日本軍との交戦によるものではありません。
この支那兵の逃亡劇の事を「挹江門事件」（ユウコウモン）と言い、日本軍が手を下さずに発生した支那兵の死者は約千人だそうです。
日本軍は、昭和12年（1937） 12月13日に南京城を落城させ無血開城の末、南京市を占領しました。
日本軍は、蒋介石が逃亡した事を知っていたので、大規模な殲滅戦を行う意図はありませんでした。
城を落とす戦術は、常識的に総大将が城からいなくなった時点で勝利を意味するからです。
そんな事は、日本人には近代以前からの常識でした。
昭和の軍人・将軍等は、日清日露、戊辰戦争、関ヶ原、長篠、川中島、小田原の合戦等々あらゆる戦史、軍略を予め研究して作戦立案に活かしていました。
又、国際法などは、戊辰戦争以来から西洋の先進的な近代法として重要視してきました。
国際法が国内法よりも優先し、国際法に準拠しない他国との戦争は、力で勝ったとしても勝利と裁定されない事を知っていたからです。
国際法では、戦争において兵隊が兵隊を殺害する事は合法であっても、殺人ではありません。
国際法に準拠する戦争には、刑法や殺人罪は適用されず、軍法やハーグ陸戦協定等が優先するからです。
兵隊の定義は軍服を纏う事が最低条件で、軍服を脱いだ兵隊は便衣兵（ニセの兵隊）とされ、捕虜になる権利も剥奪されます。
国際法において、捕虜とは、降伏し戦闘行為を行わない兵士の事で、かつ敵軍は捕虜の人権を確保し待遇に配慮しなければなりません。
しかし、軍服を着ていても、降伏しなければ捕虜ではありません。
日本軍は彼らを見つけ出すと、彼らのうち特に反抗的なニセの兵隊、数千名を処刑しました。
因みに国際法では、こうしたニセの兵隊を処刑する事も合法とまで言わずとも、少なくとも違法ではありません。
こうした不法戦闘員の処刑が、誤って「捕虜の虐殺」と伝えられた面もあります。
この「南京事件」は、日本でも戦後、アカヒ新聞や中帰連を代表する共産党シンパなどを中心に広められ、そののち日本の子供達の教科書にまで書かれ、日本人の「自虐洗脳教育」にも大きく貢献してきました。
●240枚の偽造写真が証拠だった
しかし今日では、このような大虐殺の根拠、凄惨な打首生首を代表する写真さえも、実際には捏造又はコラージュだったことが多くの証拠によって明らかになっています。
終戦後、連合国側が上げてきた証拠写真のうち、確認されているもので、実に240枚が全て捏造やでっち上げだったといいます。
捏造写真の中には、卑劣にも通州事件により虐殺された日本人や朝鮮系日本人の写真も多く含まれていました。
左翼系著作物には、決して書かれていない事実です。
何故、そんな卑劣な事をするのか。
それは、戦後GHQが、ニュルンベルク裁判と同じ手法で「人道に対する罪」を追求しようとした時、ナチスの様に飛び抜けた非人道的大量殺人を、日本軍が犯したと言う証明が出来なかったからです。
自分達が犯した二度に渡る原爆攻撃に勝るとも劣らない大量虐殺の証拠をでっち上げる必要性があったのです。
でなければ、原爆攻撃の正当性すら疑われ、ミイラ取りがミイラになるからです。
南京戦の最中、南京市内にいた民間人は全員、南京市内に設けられた「安全区」に集まっていました。
日本軍はそこを攻撃しなかったので、安全区の民間人らは誰一人死にませんでした。
安全区に逃げ込んだ便衣兵の中には、武器を隠蔽所持して市街戦を準備する者、また安全区内で強姦や、掠奪、殺人などを行ない、それを日本兵の犯罪に見せかけたり、被害者を脅迫して「日本兵が犯人」と言わせる反日工作を行う支那人もいました。
南京において外道行為を行なったのは、むしろ国民党軍達でした。
便衣兵となった国民党兵等は、裸で紛れ込む訳にはいきませんから、民間人の服を略奪しなければなりません。
だから自国の民間人を虐殺しました。そうした事をSPという米国副領事その他の白人が目撃しています。
虐殺を行なったのは日本軍ではなく、国民党軍達だったのです。
●南京に戻ってきた支那人
南京市の人口は、日本軍の南京への攻撃開始前は約20万人でした。
20万人しかいない街で、どうやって40万人を殺すのでしょうか。
しかも日本軍の南京占領後、南京市民の多くは平和が回復した南京に戻ってきて、1ヶ月後に人口は約25万人に増えているのです。
一番の矛盾は、物理的に1ヶ月で40万人殺すと言う事は、一日で1万3千人以上殺戮する、それを30日間毎日ぶっ続けなければあり得ないと言う事なのです。
日本軍の南京への攻撃開始の約1週間前、昭和12年（1937）11月28日、支那の警察庁長官・王固磐は、南京で開かれた記者会見において、「ここ南京には今なお20万人が住んでいる」と発表しています。その後に日本軍が南京を占領しました。
その５日後、12月18日には、南京国際委員会も人口「20万人」と発表しています。
また12月21日には、南京外国人会が「南京の20万市民」に言及、更に南京陥落から1ヶ月後の1月14日には、国際委員会が人口「25万人」に増えたと公表しています。
南京陥落から1ヶ月後には日本軍が約「25万人」の住民に食糧を配ったとの第一次資料も残っています。
また占領後、日本軍は、民間人に化けた支那便衣兵と本当の民間人を区別するため、一人一人面接をした上で、民間人と認められた人々に「良民証」を発行しています（昭和12年（1937）～昭和13年（1938））。
このように南京占領後、大虐殺の街、南京の人口は5万人も増えているのです。
●100人以上の記者が誰も大虐殺を報道しない
軍隊に随行していた百人以上の新聞記者は一人も大虐殺のスクープを報じてません。
当時、日本に批判的な米国のパラマウント・ニュースも、南京占領の記録映画を作っていますが、その中にも「30万人大虐殺」は記録されていません。
また、支那で「ノース・チャイナ・デイリー・ニュース」という英国系の英字新聞が発行されていましたが、例えば昭和12年（1937）12月24日（南京陥落の11日後）の紙面をみると、日本軍が南京市民に食糧などを配って市民が喜んでいる光景が、写真入りで報道されています。
これが一体「大虐殺」が起きた都市の光景でしょうか。
原爆を使った訳ではないので、40万の死体は突然気化して消滅する訳ではありません。
そんな死体が、何処にあったのでしょうか。
日本の当時の新聞を閲覧してみると、そこには、日本兵が武器も携帯せずに南京市民から買い物をする姿、南京市民と歓談する光景、日の丸の腕章をつけて微笑む南京市民の姿などが、解説されています。
又、平和回復を知って南京に戻ってくる住民、支那軍の負傷兵を手当する日本の衛生兵達、それは平和が戻り、再び以前の生活を取り戻し始めた南京市民と、日本兵達の心と心の交流の姿なのです。
● 決して民間人を殺してはならない
日本軍の司令官・松井将軍（大将）は、南京攻略を前に、「決して民間人を殺してはならない」と全軍に厳しく命じていました。
そして、南京攻略戦の最中、南京にとどまった市民達は皆、南京城壁内に特別に設定された「安全区」の中に避難していました。
南京にいた外国人達もみな、安全区に避難していました。
日本軍は、その安全区内にも支那兵が多くいることを知っていましたが、安全区を攻撃することはしませんでした。
その為、たまたま流れ弾に当たって数人が死傷したものの、そうした事故を除けば、安全区の住人は全員無事でした。
実際、南京占領後、安全区のリーダーであった独国人、ジョン・ラーベは、「日本軍が安全区を攻撃しなかったことを深く感謝いたします」との感謝状を松井将軍に手渡しています。
南京事件のきっかけとなった上海戦でも、日本軍は租界地特別区を死守する為の作戦を展開し、英国等からもその遵法精神を称えられています。これは当時の英字新聞でも報道されたそうです。
●米国も加担した反日プロパガンダ
通州事件はたった1日の出来事で、記者らしい記者もいませんでしたが、翌日からは各紙が報道しました。
それに比べ、6週間にも及んだ南京事件では、アカヒ新聞約80人、東京日日（現・変態毎日）新聞約70人、同盟通信社約50人など、200人を超す新聞記者、作家、画家、内外の外交官などが居合わせたのです。
にも関わらず、当時の新聞雑誌が「南京事件」を全くと言っていいほど扱っていない、誰一人として「大虐殺」に言及しなかったのは、そもそも「挹江門事件」を除いて大虐殺など「なかった」という最大の証拠です。
「南京事件」と言われたものは、米国人宣教師たちが後々の布教のために、「城内における日本軍の暴行」をでっち上げ、国際世論や南京市民の支持を得るプロパガンダでもありました。
戦後では、南京大虐殺や日本兵百人斬りなどの記事で反日プロパガンダに大きく貢献したアカヒ新聞の本多勝一氏もその一人と言って差し支えありません。
南京事件前の南京市の人口が100万人だった事は事実としても、その市民の多くは戦火の拡大と共に脱出しました。
残った南京市民20万人も、国際委員会が設定した安全区に収容され、安全区外の城内にいる市民はほとんどいない状況でした。
しかも、虐殺されると知りながら5万人の市民が戻っているのです。
この時点で、南京大虐殺30万人説は成立しません。
しかし、大虐殺を肯定する反日勢は、満足せず、犠牲者数を水増しする為に、南京戦の期間を、第二次上海事変を含めた数か月にわたる期間とするように、勝手に歴史修正していきます。
これは、従軍売春婦の証言が刻々と変節していく状況と共通しています。
従軍慰安婦捏造報道は、アカヒ新聞の植村隆。
南京大虐殺捏造報道は、アカヒ新聞の本多勝一。
やはり、捏造報道の発信基地としてアカヒ新聞と言う共通した反日DNAを感じ取る事が出来ます。
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乱筆乱文長文をここまで読んで下さった、奇跡の人には謝意を表します（爆）
出典：vol.1参照
