近代日本への道10 | box03のブログ

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 シュメール人はBC2千年に、メソポタミアの地から突如消えました。 彼等の行方は分かっていません。
 著者・岩田氏は、彼等の行方を突き止める為、徹底的に追跡を始めました。
 そして、著者は大胆な仮説に行き着きます。

・・『ZipanguIs Japanese 

Big Picture First. 

   Please Don't Korea❗️

   Truth ・・真実は動き始めた

   2020Big ChinaSmall ChinaSpecial Asia3国は呪詛、憎しみ、Ttongsulに満ちていた。

   The XXX Files ・・・20th .

Future Generation !

真実と闘え・・・

Zipangu Independence Banzai⁉️

   Go Now ‼️ No Times❗️No Place⁉️

   Sub Title "One More Time Back To 近代 Beginning With You"FunnyBomb.

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第二次上海事変

   昭和12年(1937813開戦、同年10月下旬集結。 

﹅両国の兵力

・支那 7万人

・日本 6千余人

   注)上海を中心とする主な戦力。

 尚、公式(wiki)の兵力は中国60万人、日本25万人となっており、この人数の差は直接交戦しなかった部隊を含めた余力人員を加算した数字と思われます。

﹅両国の死傷者数

・支那 20万人 

・日本 4万人(市民含)

 

当時上海

   当時の上海はフランス租界、日英米の共同租界、上海特別市の三行政区域に分かれていました。自国民を守るため、米軍2800人、英国軍2600人、日本海軍陸戦隊2500人、仏軍2050人、伊軍770人が駐留していました。

   何故支那領土内に外国人がこんなに租界していたのか?

   明治25年(1842、アヘン戦争を終結させる為、当時の世界警察英国と清が講和条約締結した際、講和条件の一つとして、上海は貿易港として開港させられ、治外法権区域として占領した場所に租界が始まったというのが発端の様です。

 

事変序章

   昭和12年(19378、日本海軍特別陸戦隊中隊長の大山海軍中尉が殺害され、支那軍は3万の兵で上海の租界を包囲し、対する日本は陸戦隊わずか4000人。日本領事館は在留日本人を小学校や歌舞伎座、旅館、東西本願寺に避難させました。

   813、商務印書館付近の支那保安隊が日本の特別陸戦隊に機銃掃射を浴びせ、日本軍はできるだけ交戦を避けようとしましたが、支那軍の急襲攻撃は激化するばかりで、陸戦隊は遂に反撃を開始しました。

   日本人居留民はどんどん引き揚げましたが、前月の日本人婦女子が強姦・虐殺された通州事件が再現されるかもしれないとの恐れから、残っている一人一人の邦人に警備がつけられ、汽船やブロードウェイマンションに避難しました。

 

■宣戦布告はなかった

   第二次上海事変の間、日支両国は互いに宣戦布告を行いませんでした。日本は米国からの資源輸入、中華民国も米国など中立国からの軍事援助を維持するために、それぞれ宣戦布告をするわけにはいかないという皮肉な事情があったからです。故に終戦74を迎えようとする現在でも、戦争ではなく事変という位置付けなのです。

   日中戦争と言う呼び方は、マスコミが独断でつけた呼び方で、政府は一切使っていません。

   昭和12年(1937)813日午前、支那国民革命軍は日本軍陣地に対し機関銃による射撃を突然開始。      

   日本の陸戦隊は応戦しましたが、日本政府が不拡大方針を決定していたため、可能な限り交戦回避の努力を行い、また戦闘区域が国際区域に拡大しないようにと、防衛的戦術に限定したほか、支那軍機が低空飛行しても陸戦隊は対空砲火を行いませんでした。

   午後454分には、八字橋方面の支那軍が爆破、砲撃を開始し、日本軍は応戦しました。午後5時には大川司令官が全軍の戦闘配置を命令し、戦闘開始。これは応戦なんですから、つまり防衛戦なのです。

   侵攻ではない。

   この日には英米仏の各領事は日支双方に申し入れを行い、上海での敵対行動を回避する為に直接交渉を行うことを勧めました。その際回避案として以下を提案したそうです。

❶支那国民革命軍は、国際共同租界とフランス特権区域から撤退する。

❷日本軍は国際租界から撤退する。

❸支那軍撤退地域は多国籍軍が治安維持を行う。

 

大世界前、キャセイホテルの惨状

   長谷川清中将は、当初戦争回避を考えていましたが、7月からの華北での戦火拡大から考えて、支那軍はすでに開戦を意図していると察しました。そこで主戦論に切り替えて、5個師団の増援を日本政府に要求しました。 

   しかし来たのは1個師団だったのです。

 

   813午後から支那国民革命軍が、帝国海軍上海特別陸戦隊への総攻撃を開始し戦闘に突入しました。当時、上海居留民保護のため上海に駐留していた陸戦隊の数は多めに見ても5千人であったのに対し、国民党軍は無錫、蘇州などですでに20万人以上が待機していたのです。

 

   814には日本艦艇を狙ったとされる国民党軍の戦闘機による空襲が開始されました。

   この爆撃によって周辺のフランス租界・国際共同租界に投下された爆弾は、パレス・ホテルとキャセイ・ホテル前の路上に着弾し、729人が即死、861人が負傷、31分後には婦女子の避難所となっていた大世界娯楽センターに爆弾が落ち1,012人が死亡し、1,007人が負傷。民間人3000人以上の死傷者が出た事に対し、国民党政府は遺憾の意を表明しました。

   しかし、謝罪など表向きだけで租界への爆撃はその後も行われたのです。その際、現在の中共同様に国民党系メディアは爆撃が日本軍機によるものであると捏造報道まで強行、前日の渡洋爆撃命令を受けて、日本海軍も台湾の航空基地より爆撃機を飛ばして、杭州や広徳を爆撃しています。

 

   日本政府は、国民党軍が上海において日本側に対しての砲撃、更には日本の軍艦に対しての爆撃まで行ったことから14日夜から緊急閣議を開き、それまで日本側が取ってきた事態の不拡大政策を見直し、815日未明、「支那軍、南京政府の反省を促す」との声明を発表しました。第3師団と第11師団に動員命令が下ります。

 

   818、英政府が日支両国に対し、「日支両軍が撤退し、国際租界とその延長上の街路に居住する日本人の保護を外国当局に委ねる事に同意するならば、英政府は他の列強諸国が協力するという条件の下で責任を負う用意がある」と通告しました。  

   仏政府はこれを支持、米政府もすでに戦闘中止を要求していました。

 

   しかし、既に本格的な戦闘に突入していた日本政府は、国民党政府が協定違反による開戦意思を持っていると判断しこれを拒否。なお、欧米主導の和平案には日本が租界地から撤退することが条件になっていました。

 

   821、中華民国とソ連の間で中ソ不可侵条約が締結され、ソ連は直ちに飛行機4500機と操縦士および教官を送り込んでいます。

   日本側は3ヶ月で戦死者10,076名を含む41,942名の死傷者を出し、日露戦争の旅順攻略に匹敵する凄残な消耗戦となりましたが、支那軍を撃破する事に成功しました。

 

支那国民革命軍・退却

   当時欧米人も、支那兵が掠奪、放火などを常套手段とする軍隊である事を認識していました。

   又、欧米列強にも支那から日本人を排斥したいと言う思惑がありましたが、日本人や日本軍が上海在留の欧米系租界市民を守る戦闘を敢行した事を賞賛する報道も行われていました。

   支那国民革命軍(国民党軍+八路軍)は焦土作戦を用い、退却する際には掠奪と破壊が行われました。

   ある仏国将兵によると、彼は支那の住民も掠奪されるばかりではなく、数が勝る住民側が掠奪する支那兵を殺害するという光景を何回も見ています。

   支那側の敗残兵により上海仏国租界の重要機関が放火され、避難民に紛れた敗残兵と便衣兵に対処する為、仏国租界の警官が銃撃戦を行うという事件も起きています。

   上海の英字紙には、支那軍が撤退にあたり放火したことは軍事上の事とは認めながら残念なことであるとし、一方支那軍の撤退により上海に居住する数百万の非戦闘員に対する危険が非常に小さくなったとして日本軍に感謝すべきとの論評がなされました。

 

そして日本軍、南京進撃

   天下無双の状態で10倍近い敵軍を敗走させた日本軍は、1020に編成された第10軍(柳川平助中将)と共にすかさず追撃に入りました。

   また、平行追撃と同時に敗軍の追討のために南京を攻略する構えを見せたのです。

   当初、東京の参謀本部は和平交渉を行う為の相手政府を失う恐れから、関東軍に南京進撃を中止するよう命令しましたが、のちに関東軍の方針を採用し南京攻略の独走を追認しました。

 

   支那国民党軍は、第一次上海事変後締結された国際法に基づく停戦協定を破り、非武装地帯である上海租界地(中国内における列強の占領地。今で言うと大使館領内と同等)に勝手に進軍し爆撃を始めたのです。

   これは両国共宣戦布告がなかったため公式には戦争ではありません。あくまで事変だったのです。

 

■ABCD包囲網

 昭和12年(193710

   一般的に、米英支蘭国(ABCD)が中心となって日本へ行った一連の経済制裁の総称。

   この4カ国が動いた事によって、日本は国際的な経済制裁を受ける事となりました。

   当時、国際社会が制裁に踏み切った決定的要因は、日本の満州国建国と支那事変でした。

   日本側としては、満洲国建国はソ連共産党の南下政策に対抗すると言う大義ある政策だったし、支那事変は、満洲国、そして日本と合邦した朝鮮半島の治安維持、安全保障上に起きた共匪(共産党ゲリラ)、朝鮮人匪と言われる東アジア特有の集団、匪賊からの防衛戦(自衛戦)から端を発した戦闘でした。

 

To Be Continue

 

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乱筆乱文長文をここまで読んで下さった、奇跡の人には謝意を表します(爆) 

 

出典:vol.1参照