近代日本への道2 | box03のブログ

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 シュメール人はBC2千年に、メソポタミアの地から突如消えました。 彼等の行方は分かっていません。
 著者・岩田氏は、彼等の行方を突き止める為、徹底的に追跡を始めました。
 そして、著者は大胆な仮説に行き着きます。

・・『ZipanguIs Japanese 

Big Picture First. 

   Please Don't Korea❗️

   Truth ・・真実は動き始めた

   2020年(R2)、Big ChinaSmall ChinaSpecial Asia3国は呪詛、憎しみ、Ttongsulに満ちていた。

   The XXX Files ・・・20th .

Future Generation !

真実と闘え・・・

Zipangu Independence Banzai⁉️

   Go Now ‼️ No Times❗️No Place⁉️

   Sub Title "Back To 近代 Beginning"

FunnyBomb.

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日露和平条約とその後

 明治38年(1905 95、日本は、米国東海岸の軍港、ニューハンプシャー州ポーツマスで講和条約を結びました。

 条約は凡そ次の様なものです。

・韓国における日本の政治、軍事、経済上の優位権を承認する事。必要な場合、指導、保護、管理する権利を承認する事。

・遼東半島租借権を譲渡する事。

・南樺太を譲渡する事。

・沿海州の漁業権を認める事。

 しかし、日露戦争において、日本は賠償金を全く受け取る事が出来ませんでした。

 この事に反発した日本人は、ポーツマス条約調印の同日、日比谷焼き討ち事件などの暴動を起こしました。

 集会が行われ、暴徒となった市民が警察、官公署、官邸などを襲撃、町の複数箇所に放火、死者17人、検挙者2千人以上と言うものです。

 しかし、この戦後賠償によって、日本は南満洲の利権、鉄道、鉱山経営、課税権、居住権等を獲得、所謂「満蒙の特殊権益」を取得したのです。

 

 ただし、日露の勝利は、言うなれば僥倖(ギョウコウ)であり、完勝と呼べるものではありませんでした。

僥倖〜偶然得た幸運

 しかし、条約において露国に勝利したと裁定が下った事実は大きく、誰もが日本の敗戦を予想していた為、この勝利は衝撃的事件として、世界を駆け巡りました。

 露国では、この敗戦をキッカケにロシア革命が起こったほどです。

 極東の小国である日本が大国、支那、露国に相次いで勝利した事実は、欧米人達に「日本はヤバイ」と思わせた事と思います。

 その頃の英国新聞社の見解です。

 「日清戦争開戦当初、英国の一流新聞はどれも清国の勝利を予言していた。また日露に至っても、我々はこの若い強国に同情を抱きながらも、果たして何人が陸海軍が共に勝利を得るなどと信じていただろう。半世紀前の日本は世界から全く閑却(カンキャク)されていたが、現在の日本は世界の列強の一つであり、英国の同盟国でもあり、世界史上超絶する愛国心に満ち溢れる陸海軍を有し、アジア大陸においては、本国より更に広大な領土を獲得し、高い理想の下で激励された勤勉な人民を有している。

 

 朝鮮に対して、ポーツマス条約第1条では、「露国は大韓帝国(以下、韓国)における日本の政治上、軍事上及び経済上の利益を認め、日本の韓国に対する指導、保護及び監督に対し干渉しない事」とあります。

 日清戦争終結後の下関条約同様、ポーツマス条約の第1条も、朝鮮半島に関する内容となっていますが、これら日本の命運を左右する二つの戦争は、両方とも朝鮮に起因し、朝鮮問題に決着をつけようとしたものである事は間違いない事実です。

 

台湾併合

 歴史は遡りますが、1895年(明治28年)日本国は台湾中華民国を併合しました。

   その後、台湾人はWW2でも遊撃戦などで日本の国益に大きく貢献しました。

   彼等台湾本省人は、人種的にはプロト・マレー系でオストロネシア語族の言語を話す人々で、狩猟、漁業、焼畑農業などを営んで生活していました。

   厳密には、一つの同質の民族でなく、それぞれが異なる風俗、習慣を持つ小グループに分かれていました。

   清朝は、占領当初から先住民の漢化を行い、漢字の苗字を強制的に名乗らせました。 

 中でも、潘、劉、陳、林、李が多かったと言います。

   漢人と先住民との婚姻、混血化に力を注ぎ、台湾の漢化は浸透していきます。

   

日清戦争と台湾と沖縄

   日本は、明治維新後、日清両国に従属していると見られる沖縄の帰属を明確にしたいという欲求と、清国がその領有に消極的な台湾を自国の勢力下に置きたいという野心を抱きました。

   その矢先事件が起きます。

   明治4年(1871、宮古島住民60余人が台湾に漂着し、50余人が先住民に殺されると言う事件が起きました。

 牡丹社事件です。

   明治政府は、台湾出兵の準備をしつつ、副島外務卿が日清修好条規・批准書交換の為、北京を訪れた時、牡丹社事件の件でも交渉しました。

    清国政府はこう言いました。

   台湾の住民は、「毛外の民」で、その地域は教化の及ばない所」と言って全く責任を取らなかったのです。

   日本は、この対応を逆手に取り、陸軍中将、西郷従道を台湾に派遣し、兵を送りました。

   日本軍が、台湾の一部を占領したのち、大久保利通が北京に入り、再交渉します。

   清国は日本に50万両を払い、代わりに日本軍は台湾から撤兵する事を約束します。

   明治27年(1894日清戦争が勃発。

   日本は、当初の予想通りに勝利します。

   下関で講和条約締結。

   日本は、清国に遼東半島、台湾の割譲と賠償金支払いを要求しました。

   因みに、支那へ朝貢し、日本とも交流していた琉球王国の日本領編入を決定付けたのも、日清戦争後です。

 明治政府は、明治5年(1872に沖縄に琉球藩設置。明治12年(1879に琉球藩を沖縄県に変更すると共に、支那との朝貢関係を断絶する事を要求します。所謂、琉球処分です。

 しかし、この後下関条約で支那側の全権大使として講和条約に望む事となる清国の李鴻章(リコウショウ)が、この時朝貢関係が絶たれる事を拒否した為、沖縄が正式な日本領となるのは、日清戦争後まで延びる事になります。

   下関条約締結後の6日後、独仏露が遼東半島、台湾の領有権は賠償金と引き換えに清国に返還しろと言う三国干渉が発生します。

 三国干渉は、遼東半島だけではなかったのです。

 三国の表向きの主張は「極東の平和を乱すから」と言う事でしたが、本当の理由は満洲や朝鮮の利権を狙っていた露国が、独仏に話を持ちかけ、火事場泥棒的に独仏も清国に恩を押し売りして見返りを得ようとした企てでした。

 実は、下関条約後、日本が清国から得た賠償金は、2億両(31千万円)だけではありませんでした。

 この干渉により、支那に返還した遼東半島に関する還付金名目としても3000万両(約4600万円)を清国から受領しています。

 

 話は逸れますが、清国は、日清戦争までは「眠れる獅子」と呼ばれ、列強も恐れるアジアの大国でしたが、日清で敗戦した事が世界中に知れ渡ると、実は弱い国だと言う事が露呈しました。

 それを見た他国は、「清国は、眠れる獅子などではなく、死せる豚だ」と一斉に揶揄嘲笑しました。

 その後、三国干渉で清国に恩を売った露国は、明治29年(1896に東清鉄道敷設権、明治31年(1898遼東半島の旅順、大連を租借します。

 仏国は、明治28年(1895に安南鉄道の延長、雲南、広東での鉱山採掘権を取得、明治32年(1899に広州湾(コウシュウワン)の租借権を延長します。

 独国は、明治31、膠州湾(コウシュウワン)の租借権を取得。

 一方、当時の世界警察・英国も、九龍半島の租借、山東半島・威海衛の保全を約定します。これが、三国干渉に対する見返りです。

 これらが、白人列強の言う「極東の平和」を実現する方法だったのです。

 何故、大陸人の言動と言うのは、いつも偏向しているのでしょう。話戻します。

 

   台湾住民の間には、台湾割譲に反対し、徹底抗戦すると言う声が沸き起こり、急速な台湾独立を支援する動きが巻き起こりました。

   日本政府は、台湾のこうした動きを察知し、列強の干渉を未然に防ぐ為、台湾の法的な受け渡しと軍事的占領を急ぎました。

   樺山資紀(カバヤマスケノリ)海軍大将を台湾総督に任命し、軍と共に台湾上陸を開始しました。

   台湾の当時の人口は、先住民が約45万人、移民は約255万人、合計約300万人でした。

   台湾住民の抵抗は、思いのほか強く、戦闘になり台湾側の死者は約14千人、日本側に278人程の死者が出たそうです。

 

インフラ整備産業近代化

 明治28年(1895617、台湾総督府設置。

 初代総督に樺山資紀就任。

   日本の台湾総督府は、まず治安・行政体制の整備、経済基盤の近代化を始めました。

   続けて幹線道路、縦貫鉄道、電線通信網・海底電線、水道の敷設、港湾設備の拡張、総合病院の増設も行いました。

   学校教育にも重点をおき、台湾人に対して、義務教育の徹底を図りました。

   「教育は諸刃の剣」とも言われ、台湾人に必要以上の教育を施す事に対して、消極的な意見も国内に散見されましたが、現地の産業労働者、行政官吏職、中堅技術者を確保するには、現地人を教育し、採用する事が不可欠でした。

   時は、WW1終結の時期で、日台は戦争特需による好景気を享受し、産業は好転、国民所得GDPも増大していました。

   総督府は、財政黒字を利用し、豊かな財源を投じて「同和政策」の推進と「産業振興」の人材育成、教育制度の拡充、本土と台湾の制度の一元化を推し進めていました。

   昭和19年(1944の台湾の就学率は、当時のアジア圏では珍しい驚異の92.5%にまでなりました。

   人口も統治前の倍のおよそ600万人にまで増加しました。

 

日韓併合の要請

 日韓併合の推進に心血を注いだ組織、それが一進会です。

 一進会は、韓国の民間組織で、韓国人、宋秉畯(ソウ・ヘイシュン)、李容九(リ・ヨウキュウ)が、日露戦争時に創設した政治結社です。

 宋は、元々李氏朝鮮の官僚で、政府の密命により、日本に亡命中の金玉均を暗殺する為に来日しましたが、逆に金から説得されて、金と同じ開国派、親日に転向する事となりました。

 一方で、進歩会と言う組織もありました。

 進歩会は、東学党の流れを汲み「東学を再興し西学と対抗する」と言う東学党の基本理念を受け継いでいたので、日本と親交があり、一進会とも歩調があいました。

 つまり、一進会、進歩会は親日派だったのです。

 この金玉均と言う朝鮮の官僚は、福澤諭吉の信奉者でもありました。

 明治37年(190412、二つの会が合流して、新生・一進会として再出発しました。

 明治38年(190511、第二次日韓協約が締結された時、韓国(と言っても当時は北を含めて大韓帝国)は事実上、日本の被保護国となり、一進会は「外交権を日本政府に委任し、日本の指導保護を受け、朝鮮の独立、安定を維持せよ」と言う宣言書を発表します。

 明治42年(19092、一進会は、当時の桂太郎首相に日韓「合邦論」を提出します。

 これが、日韓併合の最初のキッカケです。

 同年12、伊藤博文が暗殺された事を背景に、一進会は「百万会員」の名義で日韓併合を要請する声明書を発表します。

 同時に韓国の皇帝、純宗にも併合を要求する上奏文を提出し、李完用首相に対しても請願書を送りつけました。

 これらの動きは、韓民族から言わせれば売国行為そのものでしたが、朝鮮人が自ら母国が外国によって合併される事を強く望んだ事実は余りに大きいのです。

 また、そうした自国の問題解決の為に外国勢力を巻き込む行動様式は、正に事大主義と言う韓民族の特徴的な行動原理なのです。

 世界広しと言えども、そんな事が出来るのは、まず彼等をおいて他にはいないと考えるべきです。

 

To Be Continue

 

 

乱筆乱文駄文をここまで読んで下さった、奇跡の人には謝意を表します(爆) 

(あれっっ???半分にして聞いて下さいね)残念ながらまだ大脳真皮質は正常(だと思いますが)・・・

 

出典:満州国の遺産(黄文雄著)、日本の戦争解剖図鑑(拳骨拓史著)   真実の満洲史 (宮脇淳子著) 支那・韓国が死んでも隠したい❗️本当は正しかった日本の戦争(黄文雄著)、通州事件 日本人はなぜ虐殺されたのか(藤岡信勝・三浦小太郎著)、ノモンハンの夏(半藤一利著)、Wikipedia、韓民族こそ歴史の加害者である(石平著) 天才戦略家としての肖像・石原莞爾(佐治芳彦著)、かくて昭和史は甦る(渡部昇一著)、国破れてマッカーサー(西鋭夫著)、日本が戦ってくれて感謝しています2(井上和彦著)、日本国紀(百田尚樹著)

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