世界を見るにはいろいろな視点があります。
どの様な見方をするかによって全く違う見え方をする事もありますが、下の図をご覧下さい。
これは主な国の太陽光発電の年間導入量ですが、これを見ると面白い事に気がつきます。
２０１０年は欧州がダントツです。
東日本大震災後ドイツが脱原発に転換したのも、こういう下地があったからではないかと思います。
２０１４年、原発に突き進んでいた中国は再エネにシフトしました。
政府系研究者の論文がきっかけですが、中国科学院 特任教授 劉正新さんによると、「日本のような事故が起きたらどうなるのか、国中が関心を持ちました。中国政府は、期待していた原発の安全性に限界があることに気付いたのです。」 との事。
（NHKクローズアップ現代「中国“再エネ”が日本を飲み込む！？」より引用）
文末の動画の４分１０秒からをご視聴下さい。
２０１７年、日本はインドにも抜かれました。
中国だけでなくインドにも注目する必要があります。
余談ですが、「シリコンバレーは中国人とインド人で回っている」といわれるくらい中国人とインド人のＩＴ技術者は優秀で、移民問題も昔の「賃金の安い移民が白人の仕事を奪う」から、優秀な移民が良い仕事に就く事に対するヒルビリー（ホワイトトラッシュ、白人の負け犬といわれるトランプの熱狂的支持層）の憎しみに変ってきていると思います。
２０１７年、２０１８年、中東はメガ（百万）ではなく、ギガ（１０億）ソーラーの時代に入り、発電単価は１kWh当たり２セント台に入りました。
サウジアラビアでは入札価格が２セントを切るコンソーシアムも現れています。（【サウジアラビア】太陽光発電プロジェクト入札、1kWh当たり2セントを下回る企業が登場ご参照）
出典：世界の太陽光発電市場：2017年の総括と2018年の見通し
以下引用
中国は２０１７年、年間導入量が５０GWを超え、 2017年末時点で累積導入量が約130GWとなっており、政府の2020年の太陽光発電の累積導入量目標110GWは既に突破している。
国家能源局は、「再生可能エネルギー発展『第13次5ヶ年計画』実施の指導意見」において中国の2017～2020年の大規模太陽光発電所の計画導入量を発表しており、大規模太陽光発電所と トップランナープログラム の省別導入計画を発表している。これらの計画に分散型電源の導入も加味すると2018年以降も年間50GW規模の市場が継続すると考えられる。
米国においては再生可能エネルギーポートフォリオ基準（RPS）制度外での電力事業用太陽光発電所の導入が進展していることで、15GW／年のペースで導入が進む見通しも示されたが、米国通商法201条に基づくセーフガード措置が発表されており、電力事業用市場が停滞する可能性が高い。
インド政府は、2022年までに計100GWの太陽光発電を導入することを計画しており、2018年3月までに計20GWの太陽光発電プロジェクト入札を実施する計画も明らかにしている。ただし、2017年7月に導入された製品サービス税（GST）の影響、インド政府による中国、マレーシア、台湾製太陽電池セル・モジュールの反ダンピング調査等の市場にマイナスの影響を与える動向も報告されている。2017年12月19日からは反ダンピング調査に加えて商務省によるセーフガード措置の調査が開始された。この措置は特定国のみならず、全輸入太陽電池製品を対象としていることから、決定の場合にはさらなる成長が期待されるインド市場の停滞につながる可能性もある。
【中国トップランナープログラム】
「n型太陽電池セル」は今年にも量産へ移行、台湾の調査会社 中国の「トップランナー・プログラム」が太陽電池の先端技術を促進 のように国がリードし制度を作り、企業を発展させてゆく中国。これが国家資本主義といわれる由縁ですが、自由競争万歳、規制緩和万歳では勝ち目は薄いと思います。
※n型太陽電池セルについては「世界記録の効率25.04％、n型裏面電極の太陽電池セルで」をご参照ください。
再エネシフトついては４分１０秒からをご覧下さい。