昨日、日本列島を襲った巨大地震で、東北地方の太平洋沿岸を中心に甚大な被害が発生しています。
テレビなどで情報をとると、沢山の方々が被害に遭われ、亡くなった方も多数いらっしゃるようです。心が痛みます。被災された方々には、心よりお見舞い申し上げます。
さて、週明けの東京市場はどうなるのでしょうか。
東証の発表によれば、取引のシステムなどに支障はなく、現時点では予定通り取引が行われるようです。
11日のNY市場を見ると、随所に、日本を襲った巨大地震の影響が出ていました。
大地震が世界第3位のエネルギー消費国である日本経済に大きな影響を与えるとの読みでWTI原油価格が一時1バレル＝100ドルの大台割れ。日本の復興需要を期待して製油株や金属株、工業株が買われ、これが相場の支援材料となってダウ平均は前日比59ドル高の1万2044ドルと反発して終わっています。
為替は円高でした。一見おかしな動きに見えますが、これは保険会社が支払いのため海外資産を引き上げるだろうとの読みから。同じ理由で米国債が売られ、金利は上昇しています。
このように、世界のおカネは、極めて冷徹に流れます。海外では日経平均先物が一時1万円の大台を割り込んだようですが、月曜日の市場が、ひとまず換金売りから入るのはやむを得ないと思います。
しかし、日本は、痩せても枯れても世界第3位の経済大国です。被害の状況把握が終われば、すぐにも復興に向けた動きが始まると思います。今後、東北地方のインフラ再整備に向けて、巨大な国費が投入されことになるでしょう。復興本番となれば、建設株はもとより、鉄鋼、セメント、ガラスといった資材株が、早期復興を祈願する形で幅広く物色されるものと思われます。
95年に発生した阪神淡路大震災の際にも、復興関連株は人気を集め、なかには兼松日産農林のように、それをキッカケに大規模な仕手相場に発展する銘柄も出ました。
もちろん、今回の地震で、東京市場の制空権を握る外国人が中期的にどう動くかなど、需給を中心に環境の変化には十分目を凝らす必要はありますが、過度な悲観は禁物だと思います。
こうした局面で一番怖いのは「狼狽」し、闇雲に動いてしまうことです。確かに、テレビなどで被災地の状況を見ると「これから、日本はどうなってしまうのだろう」と不安になるのは、分かります。しかし、こんな時こそ冷静に判断し、むしろ、株式市場から被災地の復興を支援していくのだといった心構えが求められる局面ではないかと思います。