みなさん、こんにちは！
簿記の教室メイプルのみなみです。
今回は費用収益対応の原則の続きについて、お話しさせて頂きます。
前回は費用収益対応の原則の意義について述べましたが、収益と費用を対応させる方法として2つの方法があります。
1つが個別的対応であり、もう1つが期間的対応です。
個別的対応とは、売上高と売上原価のように商品や製品を媒介として直接対応させることが可能な方法です。商品や製品が販売されて収益が発生したのであれば、商品や製品の原価を売上原価という費用として計上することによって、直接的に収益と費用を対応させることができ、適切な期間損益計算を行うことが可能となるわけです。
このように直接的に対応させることが出来れば、正確な利益計算ができるので理想的な方法と言えます。なので、全ての費用について直接的に対応させることが出来れば良いのですが、そういう訳にもいきません。なぜなら、費用は商品や製品の売上原価だけでなく、販売費および一般管理費などもあるからです。販売費及び一般管理費は、売上高と直接的な対応関係を見出すことが出来ないので、個別的対応という方法をとることが出来ないのです。そこで、販売費及び一般管理費などについては期間的対応という方法で行うことになります。
期間的対応とは、売上高と販売費及び一般管理費のように、会計期間を媒介として間接的に対応させる方法です。売上高が計上された同じ会計期間に発生した費用を対応させることにより、期間損益計算を行うわけです。
文章にすると少し難しく感じるかもしれませんが、結局のところ、普段やっていることを文章にしただけのことですからね。だから決して難しくとらえる必要はないですからね。
日商簿記1級においても、費用収益対応の原則の個別的対応と期間的対応は、おさえておくべき論点だと思うので、理解しておいたほうが良いと思います。
それでは、この後も前向きにポジティブに頑張って下さいね！