病院に行った帰りに電車内のディスプレイを見ていて、今更、仮想通貨がものすごくいいものであるかのような説明をしている謎広告に出くわした。
ひどい話だと思いながら眺めていたら、最後に出てきたのが「NIKKEI」の文字。
思えば、NHKでもだいぶ前に懸命なる宣伝番組を展開していた。
そして、ハッキングによる流出を去年も今年も経験した状態だ。
そしてこんな状態だ。
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流出した仮想通貨の一部、無関係のユーザー口座に移動 1/31(水)
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20180131-00000054-jnn-soci
仮想通貨取引所「コインチェック」から５８０億円相当の仮想通貨「ＮＥＭ（ネム）」が流出した事件で、分散して送金されていた「ＮＥＭ」の一部が、３０日夜、事件と関係のない一般ユーザーの口座に移されていたことが分かりました。
この事件は１月２６日、「コインチェック」から仮想通貨「ＮＥＭ」５８０億円相当が不正なアクセスによって流出したものです。「ＮＥＭ」は特定の口座に送金されたあと、９つの口座に分散して送金されましたが、その一部が３０日午後１０時半ごろからの３０分間で、さらに、別の９つの口座に送金されていたことが分かりました。この９つの口座は、いずれも一般のユーザーのもので、送金されたのはそれぞれ８０００円相当だということです。
専門家によりますと、犯人側は事件と関係のない多くの一般ユーザーに送金することで、５８０億円相当の「ＮＥＭ」が凍結されないようにしている可能性があるということです。警視庁は不正アクセス禁止法違反などの疑いを視野に、捜査を進めています。（31日11:23）
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コインチェックの仮想通貨流出、犯人が通貨移動を画策＝ＮＥＭ財団 2018年1月31日
https://jp.reuters.com/article/japan-cryptocurrency-cybercrime-idJPKBN1FJ34P
［ロンドン ３０日 ロイター］ - 仮想通貨取引所大手コインチェックから約５８０億円相当の仮想通貨「ＮＥＭ（ネム、単位はＸＥＭ／ゼム）」が外部からの不正アクセスで流出した問題で、実行犯のハッカーらが盗んだＮＥＭの移動を画策しているもようだ。ＮＥＭの普及を目指すＮＥＭ財団の幹部、ジェフ・マクドナルド氏が３０日、ロイターに明らかにした。
同氏によると、ＮＥＭ財団は今回盗まれたＮＥＭが、ある口座に存在することをすでに突き止めており、その口座の所有者がＮＥＭの売却が可能な６つの仮想通貨取引所にＮＥＭを移そうと動き始めたという。
この口座の所在は不明。
マクドナルド氏はロイターに対し「ハッカーらは複数の取引所で（盗んだ）ＮＥＭを使おうとしている。われわれはこれらの取引所と接触している」と述べた。
同氏は、今回盗まれたＮＥＭの総額は市場が容易に吸収できる規模ではないため、ハッカーらが全額を一度に使おうとしている可能性は低いと指摘。ハッカーらが盗んだＮＥＭを取引所に移動できた場合、換金する前に別の仮想通貨に換えようとする可能性が高いとの考えを示した。その場合、資金の追跡が困難あるいはほぼ不可能になる。
マクドナルド氏は「彼らは資金の一部を持ち逃げしようとしている」と語った。
ＮＥＭ財団の広報担当者、アレクサンドラ・ティンスマン氏は、ハッカーが盗んだＮＥＭを１００ＸＥＭ（約８３ドル相当）ごとに無作為の口座に送金し始めたと明らかにした。
仮想通貨セキュリティー会社エリプティックの共同創業者、トム・ロビンソン氏は「こうした（不正）資金のロンダリング（洗浄）を図る場合、（取引所の）マネーロンダリングシステムに引っかかりにくくするため、小口の取引に分割することがある」と指摘。不正な資金を異なる仮想通貨に換えていく手法が、追跡を逃れようとするサイバー犯罪者の間で広がっていると述べた。
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おまけにコレだ。
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フェイスブック、仮想通貨とＩＣＯの広告を禁止 1/31(水)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180131-00000022-reut-bus_all
［３０日 ロイター］ - 米フェイスブック＜FB.O＞は３０日、仮想通貨と、仮想通貨を利用した資金調達手法「イニシャル・コイン・オファリング（ＩＣＯ）」に関連する金融商品やサービスの広告を禁止すると発表した。
フェイスブックのほか、広告配信の「オーディエンス・ネットワーク」や写真共有アプリ「インスタグラム」など傘下の他のサービスでもこうした広告を禁止する。
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この問題、被害者が多くなって社会の安寧を明解に揺るがすようになれば、確実に規制が入ってくるだろう。
また、どうみても仮想通貨と電子マネーとの混乱が見られるのも特徴だ。
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日銀・河合氏：法定デジタル通貨は技術的に可能－検討段階にない 2018年1月29日
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-01-28/P35GIW6TTDS001
仮想通貨は未発達の技術、異常な高騰や下落で決済手段として使えず
日本では現金志向が強く、需要もない－安全性に課題も
日本銀行の河合祐子フィンテックセンター長は、日銀による法定デジタル通貨発行について、技術的には可能との見解を示した。ただ、安全性など検討する課題も多く、現金志向の強い日本は需要がないため「現在は考える段階にはない」としている。
河合氏は25日のインタビューで、Ｓｕｉｃａ（スイカ）やクレジットカードが普及していることから、通常の電子マネー型のデジタル通貨であれば「発行体を中央銀行がするだけなので、できるだろう」と述べた。日銀はデジタル通貨の研究を20年前から始めており、「勉強は死ぬほどしている」とも話した。
一方、「アカウント数やセキュリティ対策が膨大になるなど、検討すべき課題はある」と指摘。国民が日銀に口座を持つためにはコストの問題もあるという。
仮想通貨の普及に伴い、通貨を独占してきた各国の中央銀行も対応を迫られており、スウェーデンや中国は中銀デジタル通貨発行を検討し始めている。黒田東彦総裁は昨年10月の講演で、中銀として現時点でデジタル通貨を発行する具体的な計画はないものの、「将来的に新しい技術を自らのインフラ改善に役立てていく余地がないのか、不断の研究を重ねていくことが求められる」と述べた。
仮想通貨を巡っては、決済に使う通貨としての危険性も明らかになっている。日本の仮想通貨取引所大手のコインチェックは26日、取引している仮想通貨「ＮＥＭ（ネム）」約580億円分（５億2300万ネム）が外部からの不正アクセスで消失したと発表した。同社は顧客の保有分約463億円を自己資金から日本円で返済するとしているが、補償時期は未定だ。
インタビューは問題発表前に行われたが、河合氏はビットコインなど仮想通貨で使われるブロックチェーンについては「未発達の技術」だと述べていた。現在の仮想通貨は異常な高騰や下落を繰り返しており、「決済手段としては使えない」との見方を示した。
河合氏は29日、コインチェックの不正流出問題に関する追加取材に対し、コメントを控えた。
キャッシュレス化
河合氏は「そもそもキャッシュレスが進まない国でデジタル通貨が本当に必要なのか」と疑問を投げかける。韓国のカード決済金額の対名目ＧＤＰ（国内総生産）比率は４割を超すが、日本は１割。「なぜ中銀デジタル通貨を発行しなければならないのか思いつかない」とし、「私の中では不要だと思っている」と述べた。
河合氏はフィンテックセンター長に就任した１年前、自らの生活を現金を使わずにキャッシュレス化した。生活の大半はキャッシュレス化が完了したが、夜の会食だけは進んでいない。割り勘をキャッシュレスで行うスマホのアプリがいくつか出ているが、「相手は現金で不便を感じてないのでアプリを入れてくれない」という。
現金志向が強い背景について、河合氏は「低金利はあまり関係ない。消費者の選択であり、仲介する金融機関の選択としか言いようがない」と指摘する。ただ、インバウンド（訪日外国人客）が増加する中、キャッシュレス化が進まなければ「外国人の消費は落ちる。それが大きなリスクだ」としている。
河合氏は53歳。1987年に京都大学法学部を卒業し、外資系金融機関を経て、2003年に途中入行した。香港事務所長、金融市場局為替課長、高知支店長などを歴任し、17年３月に決済機構局フィンテックセンター長に就任した。
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中央銀行が、マネーを紙幣ではなくデジタルマネーで発行したとしても、紙幣を印刷するコストが低減するだけで、実態は殆ど変わらない。
記事にもあるように、スイカやイコカ、クレジットカードなどの電子マネーでやり取りはなされるわけだ。
取り沙汰される仮想通貨はそういったものではなく、発行主が民間であるという事が大きく異る。
いかなる理屈を付与しようとも、国家が発行したお金と民間が発行したお金では、比較にすらならない。
民間のものはビール券や図書券と何ら変わらず、これらが単なるサービスを保証する債権ではなく、投機的に価値を上下させるということが大きな違いだ。
方向性としては社債に似ているとも思われる。
言い換えれば、ゲーム内通貨をRMTしているだけともいえる。
そして、ハッキング等で奪われ、スワッピングされるなどして追えなくなってしまうのであれば、数多のハッカーが迫ってくることになるだけだ。
そして今回の件で、その可能性が明解になった。
結局、儲かるという言葉につられて民間人からリアルマネーを吸い上げ、なんちゃらコインにしてあたかも財産であるかのように見せかけ、リアルマネーで換金すれば税金で半額弱は減少、価値が減損したり消滅しても、誰も保証はしないという恐ろしいバブリーさだ。
バブルの第一号とも呼ばれる球根の売買より恐ろしい負しか残らないものだ。
法整備も甘い、世界的な対応も後手というアイテムで、既存のシステムを否定して置き換えることばかりを追いかけても、答えは規制か排除しかないのだ。
これをマスゴミが異常に取り上げ、そこかしこでリスクは無視してメリットばかり報道するさまを見ると、ただの罠だとしか思えない。
それぞれの既存政府が持つ通貨発行権や、基軸通貨のありようを全面否定するものだからだ。
また、これらに比べると小さい話だが、マスゴミが推薦するものは大抵が怪しい。
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【グルメ】朝の味噌汁に入れたい具材3つ キムチ 長ネギ ニラ 2018年01月30日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48810174.html
↑朝っぱらから辛いものは胃に悪い。日本の伝統的な朝ごはんが地味なのは、医食同源を考えているからだ。
ユニセフから大事なお知らせです …北朝鮮の子ども6万人が深刻な栄養失調のおそれなので18億円支援してください 2018年01月31日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48810239.html
ユニセフ＝国連児童基金は、ことし１年間に北朝鮮で５歳未満の子ども６万人が深刻な栄養失調に陥るおそれがあると明らかにし、国連安保理の制裁で支援物資を運ぶための燃料費が高騰するなどの影響が出る中、滞りなく支援を実施できるかどうかが課題だとしています。
ユニセフはことし１年間に世界で行うべき人道支援活動の概要をまとめ、３０日、スイスのジュネーブにある国連ヨーロッパ本部で記者会見して発表しました。このうち北朝鮮について、およそ１８００万人が食料の供給が不安定な状況にあると見られ、５歳未満の子ども６万人が深刻な栄養失調に陥るおそれがあると明らかにしました。
ユニセフによりますと、人道支援の活動は国連安保理の制裁の対象から除外されていますが、支援物資を北朝鮮国内まで運ぶための燃料費が高騰するなど影響が出ているということです。また金融機関の審査も厳しくなり、北朝鮮国内への資金と物資の運搬により時間がかかるようになっていて、滞りなく支援を実施できるかどうかが課題だとしています。そのうえで、北朝鮮の子どもたちへの支援にはことし１年間で１６５０万ドル、日本円でおよそ１８億円が必要だとし、国際社会に支援を呼びかけています。
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↑支援実施できるかどうかもわからないのに集金しているのは詐欺と言う。
そして、ああいった国家できちんと支援したことが明解かといえば、それはない。
ただ単純に巻き上げられてミサイルの経費になるだけだ。
だから経済制裁なわけであり、人道支援として子供を盾に側方支援しているだけだ。
最低でも、経済制裁の人道支援目的での一部解除を許可してもらい、かつ、中抜されずに支援する手法を確立しないと、話にならないのだ。
そもそも、北朝鮮国民の責任は、北朝鮮政府が負う。
他の最貧国のように、その国家の政府が邪魔しないで受け入れる状況があるから支援が可能だ。
根本から履き違えていると言えよう。
NHK「CU現代+」で『特大級の捏造デマが流されて』視聴者が仰天。無理やりすぎるゴリ押しな模様 2018年01月31日
http://u1sokuhou.ldblog.jp/archives/50507665.html
韓国デビューを夢見る日本のアイドルの卵に密着 『クローズアップ現代＋』
特集「韓国から世界デビュー！？ スター☆新時代」が本日1月30日にNHK総合の『クローズアップ現代＋』で放送される。
昨年の『NHK紅白歌合戦』に出演したTWICEや、YouTube、SNSなどを駆使してアメリカでも注目を集めるBTS（防弾少年団）らが人気を博すK-POP。
同番組では日本の若者がスターを目指して韓国へ渡る新たな潮流を紹介する。
番組では韓国のデビューを夢見てのダンススクールで厳しい練習に励むアイドルの卵に密着。韓国大衆文化ジャーナリストの古家正亨も出演する。
なおTWICEは3人が日本、1人が台湾出身の多国籍グループ。日本人メンバーが在籍するK-POPグループとしてはほかにNCT 127やPENTAGON、JBJなどがいる。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180130-00011671-cinranet-musi
2018年1月30日(火)放送 韓国から世界デビュー！？ スター☆新時代
http://www.nhk.or.jp/gendai/schedule/
日本の若者がスターを目指して韓国へ…そんな新しい潮流が生まれている。先駆けは、去年末に紅白歌合戦に出場した「ＴＷＩＣＥ」。メンバー９人のうち３人が日本、1人が台湾出身の多国籍グループだ。
テレビよりＳＮＳでのプロモーションを重視し、女子中高生がネットで拡散して爆発的人気が出た。他にも男性グループ「ＢＴＳ（防弾少年団）」はＹｏｕＴｕｂｅやＴｗｉｔｔｅｒを駆使して、全米チャートで７位にランクイン、世界中にその名がとどろく。
いま日本国内のダンススクールには韓国でのデビューを夢見る中高生が殺到、日夜厳しい訓練を積む。韓国の音楽シーンの何が若者をひきつけるのか？アイドルの卵に密着し、その最前線を追う。
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非常に謎なのが、こういった南朝鮮のタレントが、彼らの言う「世界」でヒットしていない点だ。
結局、日本でよくわからないコンサートをして稼いでいるようにみえるんだが、彼らの思う世界は、日本なんじゃなかろうか？
そして、どうも半島のがレベルが高いと思っている方が散見される。
こういうのを島国根性と言う。またはその発言自体もマッチポンプ。
何でもかんでも舶来物が優れているという思い込みであり、異なる刺激を優れている感じてしまうだけのものだ。
実際、そんなに優れているなら結果が伴うが、その事実がないから明解なのだ。
【衝撃動画】日テレの朝鮮学校特集がプロパガンダ丸出しな件 2018年01月31日
http://www.honmotakeshi.com/archives/52886909.html
↑これも相当ひどい。
朝鮮学校の補助金狙いの側方支援だろう。
なにせ、朝鮮学校や朝鮮総連経由で北に送金しているわけで、それだけ北が経済制裁でお困りであるということなのだ。
つまり、この取り上げたいくつかは、全部その関係と言える。
北朝鮮関連の工作員が、マスゴミを中心にかなりの人数存在するということでもある。
さらにこれだ。
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【マスゴミ】加計獣医学部、一般入試に１０００人超応募 ⇒ 毎日新聞「これでいいのか」@mainichi_dmnd 2018年01月31日
http://www.honmotakeshi.com/archives/52883090.html
【速報】毎日新聞が謝罪、加計獣医学部への応募多数に「これでいいのか」と投稿→「誤解を招く表現であり、おわびして削除します」 2018年01月31日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48810242.html
誤解を招く、の意味が分からない。
どう見ても、嘘で民間の大学を貶め、うまく結果が出なかったからと言ってさらに追い打ちをし、批判を浴びて撤回したという話だ。
それは誤解じゃない、あきらかに毎日新聞が他のマスゴミと組んでろくでもない工作を仕掛けたということだ。
だいたい、四国で出たインフルエンザの件、もう少しきちんと報道してから言うべきだ。
「香川 鳥インフルエンザ」でぐぐるとすごい。
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https://www.google.co.jp/search?q=%E9%A6%99%E5%B7%9D+%E9%B3%A5%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B6&source=lnms&tbm=nws&sa=X&ved=0ahUKEwjql6z6zILZAhVIl5QKHUgpANAQ_AUICigB&biw=1198&bih=978
↑モリカケ軍団のマスゴミはほとんどいない。
これが、マスゴミの本性というやつだ。
一件だけある「搬出制限区域を解除 検査で陰性、感染なし ／香川 毎日新聞」
というのがかなり恣意的で笑える。
以下、余談の注意喚起。
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「鳥インフル」東京、香川さらに京都で検出！ 平成30年パンデミックの予兆
https://news.nifty.com/article/domestic/jitsuwa/12151-14647/
さて、そういった感じなので、冒頭の仮想通貨もこういった連中が妙に推進しているものと言うだけでご注意いただくには十分すぎる話だ。
かつ、筆者の理解では、仮想通貨は国家主体での発行でないかぎり、あり得ないとしかいえない。
仮にありえるとすると、大きな発行共同体のような組織を作って、そこが完璧な管理＝ハッキングなどをしても即時に対応でき、被害も確実に保証される状態でない限りはダメだ。
ただしこれでも、リアルマネーとのすり合わせがうまくいかなければ、存在し得ない。
社会を脅かすものでしかない。
そういったことを全く報道していない点で、もはや怪しすぎるとしかいえないのである。
それにしても、リアルが忙しかった関係で出先で確認したものなどをあわせてニュースを構成した状態だった。
しかし、この僅かな数日の中だけでも、マスゴミの変な記事がどかどか出ているすごい状況だ。
ひね曲がったプロパガンダだらけで、本当にろくでもない話だ。
了
ガンバレ！日本！！
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