去年から、もう一年以上も世界を駆け巡った「コロナ騒動」。
この騒動の中で浮かび上がるキーワードは、
「カネ」と「利権」。
去年の二月後半くらいから、
世界各国のメディアはコロナ報道で騒ぎ続け、
人々の心に半端ない恐怖心を植え付けた。
その後、CDC ガイドラインとかで、
世界中の人々がマスクを着用するようになった。
そのマスクの多くは中国産だ。
世界中の人々が、中国由来のウイルスを恐れながら、
中国産のマスクを着用し続けてきた。
その他、衣服メーカーがマスクを生産したり、
手作りマスクを販売する人達も増え、
マスク販売はグローバル・ビジネス・チャンスとなった。
そして欧米の政府は、
コロナから人々を守る為、と称して、ロックダウンを強行した。
そのお陰で、数多くの零細企業や個人商店は次々と潰れ、
失業者や自殺者が激増した。
その反面、アップルやマイクロソフト社などのコンピュータ会社は、
自宅勤務が増えたため、コンピュータがバカ売れした。
また、自宅で映画を視る人が増えたので、
ネトフリックスのような会社の売り上げも上昇した。
また、マクドナルドやスターバックスの巨大産業は、
ロックダウン中でも、お持ち帰りに限って営業を許可された。
ファーストフードの営業は、元々テイクアウトが主流なので、
売り上げに悪影響は及ぼさない。むしろ、
他の小さなレストランは営業停止になってライバルが減ったので、
売り上げを伸ばしたのだ。
零細企業や個人商店ロックダウンによって潰れる中、
超巨大資本家達は私腹を肥やした。
正に、
「富める者はますます富み、
貧しき者達は、持ってるものまで奪い去られる。」
という経済格差社会に拍車がかかった。
巨大資本家達は、
ロックダウンをやれば儲かるのが分かっていたので、
政治家達にロックダウンを要請し、
ロックダウンを施行した政治家達は、巨大資本家達から、
キックバックとう、何らかの見返りをもらった。
つまり、
日本の時代劇に出てくる越後屋と悪代官みたいな関係なのだ。
「政治家も、金が無ければただの人。」
と言われるように、政治屋達は利権集団だ。
国民の生命と財産よりも、
自分達の利権の方が優先する。
アメリカで大規模な経済破壊ロックダウンが行われたのは、
もう一つ理由がある。
去年、トランプ政権下にあったアメリカは、
数十年来の好景気に沸き、
共和党トランプ大統領の再選は間違い無し、と言われていた。
トランプ政権打倒に燃えながらも、
全く打つ手が無い民主党にとって、
コロナ騒動は、奇跡の大逆転をもたらす福音となった。
コロナ感染拡大防止を理由にロックダウンを行えば、
多くの零細企業やや店は潰れ、人々は職を失い。
町にホームレスが溢れ、自殺者も増える。
そうすれば、
ビジネスマンで経済に強いと言われていたトランプの支持率は下がり、
退陣に追い込むか、次の選挙で落選させることも可能だ。
ワクワク。
ということで、去年民主党は、
トランプ大統領の再三に渡る経済活動再開の要請に抵抗し、
ロックダウンを強行し続け、貧困層を増やし、
そしてついに、トランプ大統領を引きずり下ろし、
バイデン政権を誕生させることに成功した。
打倒トランプいうう悲願を達成した民主党は、
バイデン政権誕生後、コロナ感染拡大防止の為の規制を、
次々と撤廃し始めた。
以前に比べてウイルスが減少したとか、
規制を緩める明確な根拠はどこにも無いのに、だ。
要するに彼らは、
トランプ政権の時にアメリカ経済経済はガタガタになったけれど、
バイデン政権になってから景気が向上した、
という既成事実を作りたいのだ。
本当は、
大半のアメリカ国民がコロナ・ワクチンを接種してから規制を撤廃したかったのだろうが、
ワクチンに対する副反応を懸念する人達が思いの外多く、
アメリカにおけるワクチン接種者の数は伸び悩んでいる。
アメリカでワクチンが売れ残った場合のリスク・マネジメントとして、
日本が準備されている。
ワクチンを製造しているジョンソン＆ジョンソン社やファイザー社は、
これまたアメリカを代表する巨大資本で、
当然、利権集団だ。
このコロナ・グルーバルビジネスチャンスを生かすためにも、
ワクチンを売りさばかなければならない。
勿論日本人にも、ワクチンの副反応に対する懸念はある。
こういったワクチンへの心配を乗り越えさせる為には、
コロナへの恐怖を更に強調するしかない。
その為、日本のメディアや政治屋達は、
最近になって、コロナ感染者が増えてるとか、
特に致死率が増えていると騒ぎ出した。
コロナにかかって死にたくなかったら、
ワクチンを接種しろ、と暗に人々を追い込んでいるのだ。
政府は、貧しい人々に配慮して、
ワクチンを無料で受けられるようにしているが、
ワクチンがタダな訳がない。
ワクチンにかかる費用は、増税によって補われる。
日本では今、消費税が上がってるから、
物価が上昇すれば、自然に税収は増える。
物価上昇の主なターゲットは、
食料品やガソリンなどの生活必需品だ。
つまり、低所得者層への負担が増える。
既に実感してらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
もし貧困者に配慮するというのなら、
ワクチン接種を希望しない人に、
ワクチンにかかる費用をキャッシュ・バックしてくれたらいいのにね。
しかし、そういう利権に繋がらないことはやらない。
そして、日本国民の大半がワクチンを接種した後には、
オリンピックが控えている。勿論、これも利権がらみだ。
だから、今日本では、
コロナ感染者と死者が増えていると国民を脅してワクチンを受けさせ、
日本国民の多くがワクチンを受けた後、
感染者が減ったからオリンピックを開催できます、
と言う方向へ持って行こうとしている。
しかし、ワクチンは六か月後にまた接種しないといけないので、
政府としては、簡単に終息宣言は出せないだろう。
アメリカや日本政府のコロナ対応を見ると、
つじつまが合ってない、と見える政策も多い。
しかし、「全てはカネが絡んでいる。」
という彼らの事情を理解すれば、
コロナ騒動の真相が見えてくる、かもね。。