グーグルニュースは各種のメディアからの配信を受けてマッシュアップでニュースを配信してきました。
その当時は読売新聞がティッカーで自社の見出しがされることに対して著作権侵害で裁判を起こしていましたし、グーグルニュースに配信を拒否する新聞社もありました。
その後、急速なWEB2.0の進展とRSSフィードの普及により見出しどころか概要の配信までも新聞社が始めましたので、ユーザーにとってのありがたみのそれほどではあるのですが、それでも手軽さとカバー率においてグーグルニュースを利用する人は多いのかもしれません。
切り込み隊長こと山本一郎さんは『情報革命バブルの崩壊』（文春新書）の中で、yahoo!やgooなどのポータルサイトが新聞社と安く契約して記事を配信していることへの疑問を呈しています。そもそもただ乗りなのではないかと。
このネットの「ありえない」無料文化こそが新聞社や雑誌を危機的な状況に陥れているとの主張なのですが、そうなると、今回のアメリカのケースのように、安く配信を受けていて、そこに広告を入れるとなると、まさに輪をかけて「ありえない」状況が生まれるわけです。メディアが「分け前」をよこせと主張するのは目にみえていますね。
そもそもYOUTUBEが広告モデルとして、テレビ番組のコンテンツを流せば、報酬が入る仕組みを作ったと昨年ニュースになりました。
著作権を侵害して違法にyoutubeに動画が流れれば、事前に登録されている（ここがミソ）コンテンツと比べてすぐにわかり、コンテンツ所有者は、削除もできるし、クレジットを入れて報酬を受けることも、広告を入れることもできるという仕組みでした。その後どうなったでしょう。分け前が少なすぎるとコンテンツの引き上げをしたコンテンツホルダーもいましたね。タイムワーナーかな。
良く考えると確かに切り込み隊長がいうようにすでにYahoo!などのポータルサイトは安く配信を受けて、そこに広告を入れているわけで、これが今後、問題になるかもしれませんね。値上げの交渉でしょうが…。だって、突然配信をやめれば、ユーザーからの評判は落ちますから。