新型コロナウイルスの起源で英グラスゴー大学のデイヴィッド・ロバートソン教授（生物情報学）は
「（ウイルス生物学の治験、コウモリの間で広まるよく似た変異、人間の初期症例の位置など）積みあがったエビデンス（科学的知見）はしっかりと、武漢市内の華南市場を中心とする自然起源を示している」と、自然起源説のほうが有力だと話しているそうだが、ナンセンスだと思う。
私は最初から人的実験室から漏れ出したものだと考えていた。
カナダのブリティッシュコロンビア大学で生化学と分子生物学を学び、ハーバード大学で博士課程を経たチャン博士は科学作家マット・リドレー氏とともに『Ｖｉｒａｌ： Ｔｈｅ Ｓｅａｒｃｈ ｆｏｒ ｔｈｅ Ｏｒｉｇｉｎ ｏｆ ＣＯＶＩＤ－１９（ウイルス：新型コロナの起源を探して）』（原題）という本を出版した。チャン博士はウイルスがヒトに入って数カ月間発見されない状態で変異を繰り返した可能性を提起した。例えば、実験室で研究が行われている間、ヒトの体に入ったウイルスが自主的に適応し、その後偶然に漏れた可能性があるという主張だ。ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は「実験室流出説に対するもっともらしく包括的な事例」と評価している。
中国で流行前に非常対応訓練…「コロナ、武漢研究所から流出」米議会の根拠
4/20(木) 7:06配信（中央日報）
『米国連邦上院保健委員会は１年６カ月の調査の末に新型コロナウイルスは自然発生よりも中国武漢研究所から流出した可能性が高いという結論を出した。１８日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）などによると、専門家で構成された調査団は膨大な中国政府の文書と医学論文、マスコミ報道などを分析して出した３００ページ分の報告書を通じて、米上院保健委はこのような結論に到達した根拠を提示した。
報告書は「武漢当局はすでに２０１９年９月１８日、新型コロナに感染した乗客を識別するために国際空港で非常対応訓練を実施し、同月の中国全国人民代表大会（全人代・例年通常国会に相当）は病原体に関連した実験室管理を強化する方案を用意していた」と指摘した。
あわせて「多くの情況証拠などを見ると、新型コロナウイルスは２０１９年９月以前に武漢実験室から意図しなかった二度の事故によって最初に流出し、その時、武漢でこのウイルスが拡散し始めたとみられる」と推定した。
中国当局が世界保健機関（ＷＨＯ）に新型コロナ発生の事実を報告した時点は２０１９年１２月３１日だ。これに対して米上院保健委は「（これは）新型コロナの最初の発生時点が隠蔽された点も示唆している」と明らかにした。
テレグラフ・ＡＢＣニュースなどは報告書が提示した証拠の中で「説得力がある」としながら以下のような証拠を紹介した。
◇証拠１．「コロナ報告３カ月前にすでに感染者識別訓練」
報告書によると、中国武漢では新型コロナがＷＨＯに報告される３カ月前の２０１９年９月から尋常ではない動きが捉えられた。武漢当局は２０１９年９月１８日、国際空港で新型コロナ感染者を識別して対応する訓練を実施した。同月、全人代は病原体を研究する実験室の管理を強化して、生物学的な安全を改善する方法案を用意した。
また、武漢の科学者は同年１１月１９日中国科学院の高官が行う生物安全・保安教育に義務的に出席しなければならなかった。当時この高官は武漢研究所側に「生物保安業務が直面した複雑で深刻な状況」を伝達したと報告書は伝えた。
◇証拠２．「中国、遅くとも２０１９年１１月にはワクチン開発を開始」
中国が新型コロナの存在を全世界に伝える前からすでに対応ワクチンを開発していた可能性も提示された。報告書によると、調査の結果、中国人民解放軍軍事科学院研究チームは２０２０年２月２４日に新型コロナワクチンを特許出願したことが分かった。
この段階に到達するには少なくとも２～３カ月はかかるというのがワクチン開発者の説明だ。これは「中国が遅くとも２０１９年１１月に新型コロナワクチンの開発に着手したという意味」と報告書は指摘した。さらにこの開発を率いた周育森教授はワクチン特許出願後まもなく謎の死を遂げたが、当時中国当局は彼の死亡経緯を明らかにしなかった。周教授は中国のコウモリコロナウイルスの権威者である石正麗博士や武漢研究所の研究陣と緊密に協力したといわれている。
証拠３．武漢実験室流出、一度ではなく二度？
報告書は武漢実験室でのウイルス流出が一度ではなく、２週以上の間隔で二度発生した可能性があると推定した。
武漢で初期に拡散した新型コロナウイルスの遺伝子分析結果に基づき、同じウイルスの二つの系統のうちある系統がより多くの突然変異を見せていたという。これは別の系統に比べてさらに長く市中に出回っていたか、より多くの人を経た可能性を意味すると説明した。
あわせて「中国当局は新型コロナ発生事実を隠したままワクチンを急いで開発している中で二回目の実験室流出事故が起き、これが全世界的な大流行につながった可能性がある」と主張した。
◇証拠４．「武漢研究所、突然塩基配列を非公開」
武漢研究所が２０１９年まで中国全域から収集したコウモリなどの動物サンプルは２万点に達すると報告書は伝えた。報告書は武漢研究所が過去にはこのような研究に関連した塩基配列を公開していたが、２０１９年９月から突然未公開でに切り替えたと指摘した。
専門家はこの未公開塩基配列に新型コロナに近い菌株が含まれていた可能性があるとみている。
報告書は「２０２０年北京にある某大学の教授が実験対象だった動物を売って摘発された前例がある」とし「武漢研究所の実験用動物が食用として販売された可能性も排除することができない」とした。
◇証拠５．「武漢研究所付近の大学を中心に病気が急増」
報告書によると、２０１９年１２月ソーシャルメディア（ＳＮＳ）を通じて「武漢実験室付近の大学を中心に新型コロナと類似の症状がある病気が急増した」というコメントが広がった。これに先立ち、２０１９年１１月には重症インフルエンザの伝播で一部高校の授業が休講となる事例もあったという。
当時在武漢米国総領事館関係者は「２０１９年１０月中旬、我々は武漢で際立ってインフルエンザが猛威を振るっているという事実を把握し、１１月には病気がさらに拡散した」と話した。
これに先立って米エネルギー省と米連邦捜査局（ＦＢＩ）も新型コロナウイルスの起源が中国の研究所である可能性が高いという結論を下したことがある。ただし米国家情報委員会（ＮＩＣ）や情報機関４カ所は自然伝播の可能性が高いとみるなど米国内でも新型コロナ起源に対する分析が交錯している。また、米上院保健委が今回提示した証拠も直接証拠ではなく情況証拠なので限界があるという指摘も出ている。』