＜数値目標＞
https://www.duolingo.com/learn
アメジストリーグ 150XP。+30 十二分钟。
https://www.youtube.com/watch?v=xer8C_poG98&list=PLrWxcegPNiyj-M05glrorpUrXekNDKejm&index=10
HKS4， 2/6～3/6， 背了五十九分钟钟单词。
https://www.youtube.com/watch?v=fD_QXj5kDsY
https://www.youtube.com/watch?v=Krfiib9n--E
ヤンチャンCH/楊小溪 十五分钟。一共一个小时二十六分钟。
今日は本来オフ日だが、このところ目標に全然達していないので少し勉強した（汗）
运动；爬山散步3.1km， 3934步， 9楼。
＜公務員はいいですね！＞
土曜５時過ぎに行くと既に図書館は閉館。聞けば、まだコロナ対策で５時までの開館だとか。
実はこのところコロナの事があり、念のため予め開館時間の確認をHPで済ませていたが、どこにもそのようなことは記載されていない。もしかすると何処かに書かれているのかもしれないが、少なくとも誰にでも直ぐ分かるようには記載されていない。＊後から念のため探したがまだ見るからない！
全く！ 世の中が何とかして経済を回そうと時間と労力とお金をかけて努力しているというのに如何にも公務員的発想。それでも給料に変化がないからだろう。 このコロナ禍で仕事を失った人を知っているから尚更頭にくる！ そのかわりに何かコロナ対策のための別の仕事をしているというのであれば理解できるが、そのような話は聞いたことがない。
因みにこのことについて図書館に批判、改善要望のメールを出してみた。さて反応は如何に？
＜お薦めの１冊＞
今しがた、数週間かけて漸く 『世界を救う処方箋』 を読み上げた。
この本は実に読みやすく、難解なところは少しもない。しかし直ぐには読み終わらない。それは知らないこと＝知識があまりにも多く、それを頭に入れてからでないと先に進むことが出来なかったから。
いずれにしても久しぶりの、文字通りの、「お薦めの１冊」！
＜利口なウイルス＞
１月の段階で中国での新型肺炎ウイルス情報を入手した段階では ＜大したことはない＞ と迂闊にも考えていた。このウイルスが相当な進化系だと気がついたのはかなり後になってから。事実、当時以下のように述べている。
『ウイルスは細胞膜を持ているので消毒は容易、飛沫感染なのでマスクと消毒で効果あり。感染防御は比較的容易なのでしっかり防御すれば心配ない…』
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/6040/trackback
ところがこのウイルス、予想もしない感染戦略を持つことがわかってきた。即ち、若者には不顕性感染で症状を示さないため、感染拡大に若者を使い、老人や基礎疾患をもつ弱者を餌食にする相当利口？なウイルス！。
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/6133/trackback
…しかし考えてみると、自然から逸脱して久しい人類に対しての自然界からの挑戦なのかもしれない。予定調和以上に寿命を伸ばし、資源を過剰に費やしての保健・医療技術で病死や自然死することからも逃れるようになった人類に対する挑戦状？ 事実、このウイルス、若者にはそれほど害を及ぼすわけではないらしい。
『世界を救う処方箋』10
ここで３つの選挙制度の比較を14の先進国をもとにしている。
１） 多数得票制＝米国型、２）比例代表制。３）混合型＝日本だろうが、それぞれどのような国を比較したかが記載されていないのが残念。その結果として、GDP比での社会支出は１）19.9%, 2) 28.1%, 3)24.6%だとする。 これから、１）では貧困層のニーズが無視されがちだとする推論はまちがってはいないだろうとする。p123
米国は共和、民主の２大政党だが、政治的には似ているのは、選挙資金の出どころも同じだからとする。特に特殊権益層と富裕層。p130 共和は石油、民主はウォール街ということか。
だからオバマ政権になっても共和党時代の、１）富裕層減税の延長。２）医療改革＝保険制度のことか、３）エネルギー政策の行き詰まり。４）金融企業の救済と補助金（これは特に2008年のリーマンショック後を指すか？）５）タックスヘイブンの急増を指摘する。p136～146 ただ、これについては詳細を見る必要があるように感じる。
２） は反対者も多数いた。もともと米国の成り立ちからも自助救済が基本。事実、世論調査では医療保険制度改革賛成派＝66％に対し、反対（従来通り）は27％。別の調査では賛成派＝52％、反対＝37％となっている。必ずしも圧倒的多数が賛成だったわけではない。p140 ５）については基本これは税制の不備であり、現在これを変えようと、どこの国も制度改正をしている。特にGoogleやAppleの税逃れは酷いが、しかし合法である。
そのほかの問題として、著者が指摘するのはマスコミの情報操作だという。その代表にウォールストリート・ジャーナルを挙げる。p149 著者は特に気候問題について、「非科学的プロパガンダ」を流しているというが個人的には確定的な事実があるわけ思っているがどうだろう？
＜データーベースとして＞
米国の公立学校は経費の多くを地元の固定資産税から賄っているので質のよい教育＝豊かな居住区ということになるらしい。p156