＜数値目標＞
https://www.youtube.com/watch?v=vesrcbt_LNo&feature=emb_rel_pause
https://www.youtube.com/watch?v=q5vfV86RxvU
看二十五分钟李姉妹频道。
https://www.duolingo.com/learn
シルバーリーグ2798 XP，一个小时九分钟。
https://www.youtube.com/watch?v=-aNrg-q3u7w&list=PLrWxcegPNiyj-M05glrorpUrXekNDKejm&index=9
HSK2，#8～9 背四十九分钟单词。一共两个小时二十三分钟。
没有运动。
＜クールリアリスト？＞
昨日の3Aの記事についての関係過去ログを調べていたらその隣の記事に以下のようなものを見つけた。中国と朝鮮半島の国々に対する自分の対応が違う理由を再発見したところ。意外とクールリアリスト？（笑）
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/3713/trackback
曰く、
『子や孫の代の日本を思うものにとって例え中国が嫌いでもそういうわけにはいかない。私が反面、朝鮮半島の２国に対してCoolな対応なのはそのことと無関係ではない』
＜覚書＞
昨日以下のように述べた。
『明治の廃仏毀釈が如何に異常な出来事だったかだ。現在のイスラーム原理主義が起こすような過激さを感じた』
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/5999/trackback
これについて考えるうち、Toddの言葉を思い浮かべた。それは、彼がイスラーム原理主義を、『近代性への過渡期のイデオロギー』 としたことだ。
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/33/trackback
明治初期は大きな転換期だった。そうした中で明治の廃仏毀釈は1868年の神仏分離令を契機とする。それまでの伝統を破壊しても構わないと言う暗黙の、しかも「お上」から出された方針だ。その意味では中国の文革にも似たところがある。しかもこの時期、人口は急激に増加に転じる。直接的な関係はないにしてもこうした急激な社会変化に伴い起こった現象と考えられるかもしれない。これについては今後の課題。
https://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/h24/hakusho/h25/html/n1111000.html
＜困った、困った＞
読む本がなくなりそうだ！昨日図書館に行って正月休みが始まっていたことに気がついた。目下手元にある未読本は１冊だけ。このところ一ヶ月ほど、かかりっきりの本、『国家は破綻する』と格闘していたので、うっかりしていた！！
昨日読んだ本は半日で読み終えた。残る未読本はハードサイエンスの本なのでそんなわけにはいかないだろうが、それでも１週間もかかりそうにない。困った、困った。いざとなれば本屋に行くしかないが、つまらぬ本ばかり並んでいるからね～
それにしても『国家は破綻する』はすごかった。評価できるほど十分に理解できたわけではないが、それでも最長800年間にわたり、世界66か国のデーターを集めて分析しているもの。「凄い！」の一言に尽きる。同様に、数百年の資料を集めて解析したピケティーの『21世紀の資本』に匹敵する。その前に読んでいたTVのエンタメ番組風な調査に基づく、行動経済学の本が軽薄に感じたほど。
『国家は破綻する』３
著者の勧めに従い13章から読み始めたが、ここからまた最初の章に戻り彼らがこうした結論を出した総論的部分を再度学ぶこととした。まず１章でそれぞれの事項について彼らの定義を示す。例えばインフレ、普通年間にインフレ率が40％以上だと高インフレとされるらしいが、p33 AD1500年からのデーターをとれば、そのような高いインフレ率はないのでここではAD1500年～1790年は20％、AD1800～2008 年は40％としたらしい。p34 こうした数字の定義はどんな研究でも重要だ。其のほか、通貨暴落は下落率は15％以上。通貨の品位低下では金属含有率が５％以上減少した場合というように定義している。p35 表1-1
著者は何度も「今回は違う」という症候群を問題にする。そしてその実例に 1929年のサンデーイブニングポストに載せられた記事、1980年代、1990年代のアジア通貨危機。1990～2000年前半の中南米危機、そして最後に2000年代後半のあのリーマンショック前に言われたことを示す。p48～57
これらすべての後に危機が起こるのだが。この中で著者は債務がGDPの100％を超える場合はデフォルトを起こすリスクが高いことを挙げて日本の例をあげる。何しろ現在日本は200％（この本は2009年に出されているので170％としている）。
それでも「日本は特別だ、問題ない」という経済評論家多いことは知っているが…