虎場！！！ぼちぼち虎の子 -250ページ目

第１３３回芥川賞（日本文学振興会主催）の選考委員会が１４日、東京・築地の料亭「新喜楽」で開かれ、芥川賞は中村文則（なかむら・ふみのり）さん（２７）の「土の中の子供」（新潮４月号）に決まった。


中村文則
銃

北に電力供給　米、基本的に支持　「核放棄」履行なお疑問も

http://www.sankei.co.jp/news/050713/morning/13int001.htm

六カ国協議再開に向けて韓国政府が十二日、北朝鮮に対する電力供給などの方針を決めたが、米政府も基本的には、この韓国政府の方針を支持する見通しだ。しかし、米政府内には、韓国が協議開催前に単独でこうした方針を表明したことに対する失望感もあり、韓国の方針の前提となる北朝鮮の核放棄についての保証がまず必要との慎重論がでている。

日本が経済制裁するかどうかでもめてる間に、韓国が支援決定・・・

日本は、何をやってるんだろう？？

兵庫県限定の個人宅配

朝鮮語教えていたのは辛工作員　曽我さんが証言

http://www.asahi.com/national/update/0713/TKY200507130385.html

　拉致被害者の曽我ひとみさん（４６）と横田めぐみさん（拉致当時１３）が拉致された当初、北朝鮮で朝鮮語を教えたのは、元北朝鮮工作員の辛光洙（シン・グァンス）容疑者だったと曽我さんが話していることが、関係者の話でわかった。

阪神完封負け福原の好投実らず

◆セ・リーグ

巨人 2 ― 12 中日（終了）

ヤクルト 1 ― 0 阪神（終了）

横浜 2 ― 0 広島（終了）

◆パ・リーグ

楽天 0 ― 6 オリックス（終了）

日本ハム 3 ― 7 ソフトバンク（終了）

http://osaka.nikkansports.com/otr/score/hanshin_score.html

虎０－１完封負け…好投福原に援護なし

郵政法案「誠実に対応」　首相、否決時の解散否定せず

http://www.asahi.com/politics/update/0713/002.html

　郵政民営化法案は１３日午前の参院本会議で審議入りした。小泉首相は答弁で「これまでの議論の経過や衆院での修正などを真摯（しんし）に受け止め、法案に対する理解を賜るよう誠実に対応する」と語り、今国会の成立に向け丁寧な答弁を心がける姿勢を前面に出した。一方、法案が否決された場合の衆院解散の可能性は否定しなかった。

急行３本衝突、死者２５０人以上　パキスタン南部

http://www.asahi.com/international/update/0713/006.html

　パキスタン南部の町ゴトキ近郊の鉄道駅で１３日早朝、旅客列車３本が衝突し、現地テレビは警察当局者の話として死者は２５０人以上、負傷者は１０００人にのぼる見通しだ、と報じた。

阪神５０勝！リーグ１番ノリ！

◆セ・リーグ

巨人 2 ― 11 中日（終了）

ヤクルト 5 ― 7 阪神（終了）

横浜 3 ― 0 広島（終了）

◆パ・リーグ

楽天 5 ― 3 オリックス（終了）

日本ハム 7 ― 8 ソフトバンク（終了）

西武 9 ― 10 ロッテ（終了）

http://www.daily.co.jp/newsflash/2005/07/12/179780.shtml

片岡逆転打！虎が50勝到達

ハムは、接戦で負けが目立つ。

ストッパーの差だろうか・・・？

不祥事職員の情報公開　大阪市、最低ランク　文科省指摘「市民に説明責任」

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050712-00000032-san-soci

　大阪市職員が事件や事故を起こし、逮捕されるケースが相次いでいる問題で、文部科学省が全国自治体を対象に行った職員不祥事の情報公開などに関する調査で、大阪市を「最低ランク」に位置づけていたことが十二日、分かった。大阪府や静岡県など処分後直ちに内容を公表している先進自治体に比べ、大阪市は年二回の資料提供のみ。文科省から市民に対する説明責任の欠落を指摘された市は、情報公開態勢の改善などに向けて、検討を始めた。
　同省は、全国自治体の懲戒処分の実態をまとめるため、懲戒処分に関する基準の有無やどのように情報公開しているか－の二点について、全国都道府県と政令指定都市の六十自治体を対象に、調査した。

イラク戦争　民間人犠牲３万９０００人に

http://www.sankei.co.jp/news/050712/kok062.htm

イラク戦争開始後に戦闘や武器を使用した暴力行為で命を落としたイラク民間人の人数が、これまでの推定より１万人以上多い約３万９０００人に上る見通しであることが、スイスのジュネーブ高等国際問題研究所が国連本部で１１日発表した「小型武器概観」で明らかになった。同報告は毎年国連で発表され、国連でも「信頼できる報告」とされている。