日本の理学療法士は50年前に出来た。
始めは協会に100数人しか登録者はいなかったが、今では10万人を超える会員数を誇る。
昔と比べると技術も知識も進化して来た理学療法だが、まだまだ可能性を秘めている分野だと僕は考えている。
のに、その形が実現していかない。
急性期への早期介入や回復期、維持期での理学療法士の介入による在宅復帰、地域での介護予防活動、研究、多職種とのコラボ・・・
など様々な活躍の場がある中で理学療法士はどこで活躍しているのか？
約7割が病院。病床数、病院が減ってきている中で。
そんなに病院に理学療法士が必要なのかと疑問に思う時がある。そしてそれらの病床数と理学療法士の数は地域の人口に合わせて配分されているわけじゃない。
少子高齢化が進むので高齢者が多くなる=理学療法の需要が増えると考えられるが、あまりにも理学療法士の人数の増加と活躍の場に偏りがありすぎると思う。
しかも理学療法士は比較的に若い人が多いため、社会全体に高齢化が進んでも理学療法士は退職者が少ないだろう。さらには、2040年からは段々高齢者が無くなるため高齢化率は増えても高齢者数は減る。
つまり、理学療法士の主として来たお客が減ってくる。
これは医療介護分野に極端に関わったことを想定して話している。
でも、こういうことが起こりかねない。
そしてもう１つの不満は、地域包括ケアシステムなどと言っているが、病院内のリハ職の給料は減る傾向にあることだ(場所による)。
回復期は、結果次第で9単位から6単位へ減少、廃用に対するリハの点数も減ることになっている。
介護保険に関してもわずかに減った。
国の社会保障費を考えると当然の削減だか、それでも理学療法士の大半が保険によって飯を食べていけているので、ダメージを受ける。
でも医師や看護師はどうだ？
理学療法士を含むリハ職と呼ばれる分野に比べて、プラスの改定となり、むしろ地域や病院内での活躍の場が増えたようにも思える改定だ。
それは理学療法士じゃダメなのか？もっと理学療法士の専門性を活かせれば、予後とか考えると費用は減るんじゃないのか？
と、考えたい。
でも僕は、この裏に政治の部分が大きく関わっていると思っている。
つづく