前回の続きです。
僕は今年から社会人になるので、自分のやりたいことが社会的にどうなのかということ、社会情勢が理学療法士に何か影響があるのかと考え、政治について学ぶ機会が多くなった。
そこで疑問に思ったのは日本は高齢化社会は加速、理学療法士の増加も加速、社会保障費の増加も加速していったとき、理学療法士の価値はどうなっていくのかということだ。
人口は高齢者数と高齢化率は段々増えていくが、2040年辺りで高齢者数は減っていく。
だが、理学療法士の数は増え続けると共に、比較的若い人が多いので年数を重ねても定年者が少ないことが考えられる。
そして、社会保障費は少子高齢化に伴い産生者の減少、高齢化率の増加により社会保障費が増えていくことが懸念される。
これらを統合して考えてみよう。
理学療法士の給料はほとんどの人が医療保険か介護保険で賄われている。
そして経済学的に需要と供給のバランス的に、商品の数が増えると単価は安くなる傾向にある。
つまり、社会保障の中の保険から給料が出ている理学療法士は、社会保障費の増加を抑えるために医療介護保険費を落としていくことが考えられる。
そして、理学療法士の数も増えるので理学療法士を商品だとすると、その単価は減っていく。
さらに、高齢者が減るので理学療法士の必要数が減ることも考えられる。
まとめると、理学療法士の職場は減るけど給料も減るかもよってことである。
こんなに患者の生き甲斐を取り戻したり、家族の笑顔を作れる職業がそんな低い価値だと思うだろうか？
もっと理学療法士の活躍の場を広げ、可能性があることをアピールし、リハ職としてではなく理学療法士としての専門性やデータを訴えかけて行くことが必要なんだと思います。
ただ、それでも上手く行くとは限らないものです。
それは社会背景だけでは見えない利権争いがあるからかもしれません。
つづく