１．〈成長〉とは？
一般的な意味で「成長」という時その内容は極めて多義的である。だからそのような曖昧（あいまい）さを残したまま「脱成長」や「反‐脱成長」を唱えるのは混乱の素でしかない。
脱〈成長〉の〈成長〉は、GDPの増大に限定してとらえるべきである。ここに技術革新や生産力の向上・発展，人間の知的能力の伸長などを紛れ込ませてはならない。これらを紛れ込ませてしまえば，「脱成長」の中に「技術革新や生産力の向上・発展，人間の知的能力の伸長などの否定」が含まれてしまうからである。しかし，実際にはGDP増大の抑制or停滞が必ずしも「技術革新や生産力の向上・発展，人間の知的能力の伸長などの否定」をもたらすわけではない。J.S.ミルの「ステイショナリー・ステイト（停止状態）」論は，「脱成長」論のように人間が意図的に成長を止めるのではなく，資源枯渇や人口減少などによりGDPの規模が一定水準で固定されてしまう可能性を論じたものであるが，その場合でも技術の進歩や知性の発展は否定されていない。
「反生産力・反科学」的な「脱成長」論と堀江・柿埜のような「反‐脱成長」論（「『成長』無条件肯定主義」）は、実は同じ立場に立っている。両者ともに「脱成長」の〈成長〉に技術革新や生産力の向上・発展，人間の知的能力の伸長などを紛れ込ませている。両者の違いはその先にある。「反生産力・反科学」的な「脱成長」論は，GDPの増大とともに技術革新や生産力の向上・発展，人間の知的能力の伸長まで否定してしまう。他方，堀江・柿埜流の「反‐脱成長」論は，技術革新や生産力の向上・発展，人間の知的能力の伸長とともにGDPの増大を無条件に――内容を問わずに――肯定する。事実上，「GDPの増大はいつでもどこでも環境破壊の抑制に有益だ」と主張している｡どちらも間違っていることは言うまでもない。
２．〈成長（GDPの増大）〉も〈技術革新や生産力の向上・発展〉もその内容が問われるべきである。
（1）GDPの増大一般を無条件に肯定することはできない
GDPの増大が一般的に，無条件に環境負荷を増大させるわけではない。環境負荷は主に資源の浪費と廃棄物の種類と量の増大によってもたらされるが，それはGDPの増大が不可避的にもたらすものではない。しかし，このことは同時に次のことを意味する。ある条件の下ではGDPの増大は環境負荷を増大させるのである。問題は，GDPの増大が環境負荷を増大させたりさせなかったりする条件は何かということである。それは，一つには資源効率性（エコ・エフィシエンシー）との関係である。技術革新によって資源効率性に優れた技術が生まれ、これを導入することによりある量の使用価値をより少ない資源から生産できるようになれば，生産量の増大がそのままダイレクトに資源の消費増大に繋がらないようにできる可能性が生じる。しかし，他方では，資源投入の減少による価格低下が消費を刺激して消費量が増え、結果的に資源消費が増える場合がある（リバウンド効果）。これを防ぐためには，上記のような生産過程での資源効率性の向上に加え，消費の在り方において物質的財貨に依存した効用の追求から資源節約的な効用実現への転換（サービス経済化）が図られる必要がある。さらにそれらのサービスを消費者自身がサブシステンス（自給的経済活動）として自己調達するなら，GDPの増大に依存することなく環境負荷の低減と効用の増大が両立できる可能性がある。つまり，GDPの規模の大小からは環境負荷への影響がどのようなものになるか判断できないのであり，GDPの構成内容（この場合は，物財なのか，サービスなのか）こそが，それを左右するものであることがわかる。
GDPの構成内容としては，次のよう区別も重要である。同じ物財の中でも生産財なのか消費財なのかという区別である｡ある消費財の需要が増大した時期に増設された設備が、その後の需要の停滞や後退の中で稼働率が落ちそうになった時、資本主義的な生産関係の中では，設備の稼働率を上げたい，最低でも維持したいという欲求が働きやすい。そもそも個々の資本が事業規模拡大を基本目的としている資本主義においては，GDPの構成内容が生産財中心になりやすい｡追加投資のための生産財への需要が少なくとも潜在的には常に存在していて，これを実現するための資金形成（減価償却費の積立）を不断に進行させる衝動が働いているからである。GDPのかなりの部分が過剰設備や原材料の過剰在庫となっているとしたら、それだけで資源が浪費されていることなるし，環境負荷が増大する可能性が高い。さらにそれらの稼働率や利用率を高めるために不要不急の消費が増えていくとしたらこれも資源の浪費と環境負荷増大につながる。
（2）技術や生産力にもいろいろある
資本主義においては、各個別資本（企業）がそれぞれ任意の技術を各々の目的に照らして開発・採用する。そうした技術の中には，環境負荷を高めるものもあれば，環境中立的なものも，環境負荷の軽減や環境修復に役立つものもあるし，それが利用の仕方次第で変わる物もあれば，利用の仕方如何かかわらず左記のいずれかの性質が絶対的に表れるようなものもある。問題は，それら多様な技術の全体的な組み合わせによって発揮される「社会の生産力」として現れる質料変換を制御する能力が資本主義の自然生成的（成り行き）な社会的分業――個別資本によるそれぞれ任意の技術選択の根拠――には全く不十分にしか備わっていないという事実である。総額としてのGDPの増大＝〈成長〉がこの種々の技術の全体的な構成やそれがもたらす社会の生産力（質料変換の制御能力）を向上させる保証はどこにもないのである。
むろん，GDPの増大を抑制すれば，環境にプラスの技術が生まれるという逆の保証もあるはずがない｡「１．〈成長〉とは？」で述べたように〈成長（GDPの増大）〉は，技術革新や生産力の向上・発展とは別の事柄であり，前者に後者を依存させて「成長無くして革新なし」と思い込んだり，「技術発展をあきらめなければ成長によって環境負荷が増大する」と考えたりするのは，どちらも間違いである。
各経済主体のそれぞれ任意の経済行動に任せていては労働の生産力の質料変換の制御力としての側面（資本主義においては「社会の生産力」として現れる）は発達しない。環境保護運動やそれがもたらす行政権力による環境規制が必要となるゆえんである。環境クズネッツ曲線のターニングポイントの出現もそれによって後押しされた可能性がある。環境クズネッツ曲線には一般的な妥当性がなく，条件次第で妥当性が変わる理由がそこにある。
草莽崛起(The Rising Multitude) 
