緊急事態宣言から温浴施設でも休館するところが多くなり、大半の施設が5月6日まで営業自粛しています。
しかし、営業エリア縮小や時間短縮でなんとか営業を継続している施設もありますが他県から来る方も多く、三密を避けるため四苦八苦しているようです。
ただ公衆浴場は休業要請から除外されており、広々としたスーパー銭湯より感染リスクが強いように感じます。
また休業中のスタッフの補償も緊急の雇用調整助成金がありますが、休業補償60％・70％・パート80％で社員は90％と経営側の考え方が大きく違います。
補償が少ない施設は早く再開して欲しいと望んでいますし、通常ほぼ変わらない施設はリスク回避でできるだけ安心できる環境になるまで休館を望んでいます。
コロナウイルスの影響が5月6日で終息するはずはありませんし、緊急事態宣言は延びる可能性もあり万一解除になっても以前のような営業はまず不可能と考えます。
温浴施設においては滞在型がまだまだ厳しく、利用者の滞在時間も大きく減少するでしょう。
このタイミングで、今後の営業形態を見直すことが大切で、雇用調整助成金の期間中に変革をしなければ収益性が大きく減少するでしょう。
ただこの苦難を乗り切った施設やそのスタッフは、今後絶対的な武器になるはずです。