思いの外、特定するのに時間がかかってしまいました。
個人的な推測では
A国=トルコ B国=ギリシャ
ですね。トルコにUCAVを売れば、伝統的に対立関係にあるギリシャがおもしろいはずがありません。それに対抗するために、やはりUCAVの導入を決定します。トルコへの米国製プレデターの導入は、アルメニア人の虐殺で両国関係が冷却しているフランスにとっておもしろいはずはありません。むしろトルコという市場を失ったEAE社は、挽回するべくギリシャに売り込みをはかり、それがほぼ成功しつつあったということでしょう。
これに対して、ココは、ドイツ・スペインにも米国製のプレデターを売り込み、フランスを孤立化させ、さらにEAE社に敵対的TOBを仕掛けることで、企業そのものを消滅させようとしたわけですね。
実はフランスは、無人偵察機の開発には非常に熱心なのです。湾岸戦争以降、軍事情報部DRMを創設したほどです。米英のエシュロンに対抗して、フランス国内と海外領土などの周辺各国に同様の無線傍受組織を持っています。無線傍受はDGSEの担当なので、そんな台詞も少しでていました。
おそらくはEAE社も元フランス国営企業だったと推測されるので、元国営企業に対するココの批判的言動につながっているのだと思います。
アルメニア人の問題があるとはいえ、トルコはフランスにとってよい武器市場であることには違いがありません。中東諸国は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの軍需産業にとってのよい市場なのです。