医療用放射線の重大な被害
★医療用放射線の重大な被害
ジョン・ゴフマン博士（分子細胞生物学名誉教授、カリフォルニア大学バークレー校）はその長年にわたる優れた研究から安全な放射線量は存在しないと主張しています。X線スペクトルの電離放射線が染色体DNAとヒト細胞の構造タンパク質の両方を変異させ、この損傷が修復されていない場合は、がんにつながる可能性があります。またX線はまた、動脈の内壁を損傷するおそれがあります。
放射線によってダメージを受けたこれらの細胞はアテローム性動脈硬化症および心臓の動脈硬化を引き起こします。ゴフマン博士の研究によると、アメリカのがんの５０％、虚血（血流の閉塞）、心臓病の６０％の原因は医療診断で使用される放射線が原因になっていると言っています。
英国の医学雑誌に「ランセット」の報告によればマンモグラフィーが1983年に導入された後、乳がんの発生率が３２８％増加しそのうち２００％がマンモグラフィ自体の使用によるものであったと発表しています。
ローレンスバークレー国立研究所の研究では、乳房組織は放射線誘発がんに非常に敏感であることを実証しています。ゴフマン博士は、乳がんを発症した人の７５％の原因は医療用放射線であると考えています。（赤外線マンモグラフィーは放射線マンモグラフィーよりはるかに安全な診断ツールです。）
米国のがんの発生率は、上昇しています。今までよりも１０００倍高い周波数を発生するスキャナが開発されましたが、その超高周波電波を胎児に当てると微妙な脳の損傷を引き起こす可能性があることを示しています。また、がんを引き起こすことが指摘されている電子レンジや電磁波を発する調理用加熱器などは、がんや発達障害、学習障害に関連付けられています。
日本国内に秘かに保管されている放射性物質（２）
劣化ウランはウランを濃縮する際に出る放射性廃棄物です。文部科学省の所管公益法人である日本原子力文化振興財団は、劣化ウランの放射線量は天然ウランの１００分の１だと強調しています。それ
だから劣化ウランは花崗岩内など自然界にある天然ウランよりもはるかに害がないものだから、劣化ウラン弾は安全なのだと主張していました。
しかし、これは真っ赤なウソでした。問題となっているのは、単なる劣化ウランではなく、劣化ウラン弾のウランが、体内に吸入されやすい微粒子となって空気中に飛び散った場合の危険性なのです。
その微粒子はただの１個といえども膨大な数のウラン原子から成っています。その微粒子が肺に入り、長期間体内に留まってアルファ線を放出し続け、細胞の遺伝子を傷つけます。そのような内部被曝の危
険性がまさに劣化ウラン弾にあるにもかかわらず、抽象的に劣化ウラン１グラムと天然ウラン１グラムがあるとして、そこから出てくるガンマ線の量・外部被曝の量はどちらが多いかという類の比較でごまかそう
としています。
アルファ線による内部被曝という劣化ウラン弾の具体的な危険性を問題にしなければならないのに、天然ウランとの抽象的な比較をして見せることで、その危険性から目をそらせようとしています。また地上１ｍで測れば劣化ウランは検出されないという論理を持ってきて、劣化ウランが環境中にあっても通常の測定方法では環境レベルと同じだと結論づけ、劣化ウランは安全であるとしています。
しかし、劣化ウランはエネルギーは大きいが、到達距離の短いアルファ線を主に放出する、いわゆるアルファ核種です。彼らの主張するような地表からの放射線(β・γ線)を１ｍも離れたところから測定するような方法では検出されないのは当然です。彼らの論理は、アルファ核種による被曝の特性を故意に無視した、詐欺的なやり口です。そしてこの危険な劣化ウランが日本国内の大手工場に密かに行き場のない廃棄物として長年大量に放置されているのです。
ゼオライト・ラボ情報 ２０１２．９．３．より引用
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個々人には、それぞれの正常値が存在する
単なる平均値を正常値と見なすのは愚か。
個々人には、それぞれの正常値が存在する。
「心臓の病気は、問診だけで６割わかる。聴診器も加えれば７割わかる。
今の医師は、聴診器を使えず、検査データに頼りすぎる。データがないと
病気の見当がつかないから、無駄な検査を増やす。」
日野原重明医師
検査そのものの再評価が必要。
受診者の身体的、精神的、時間的、経済的デメリットも考える必要があります。
さらに、食生活、食べ物の好き嫌い、価値観、人生体験など、その人の全生活、
全人生にまで、考慮しなければならない。
なぜなら
病気とは、その人の生活の結果であり、人生の結果だから。
中原医師
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バイクの回収
してもらいたい。できれば買い取りして欲しい。ガレージに放置したままのバイク・・・
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定期検診が、「健康を守ってくれる」という悲しい思い込み
定期検診
国家は国民に「定期健康診断」を義務づけ、強制している。 労働安全衛生法（66条）
１，事業主に、その負担で実施を義務づけており、実施しない場合は罰せられる。
２，労働者には、受診義務がある。
３，症状の有無にかかわらず、全員一律である。
４，既往歴、前回の検査結果等にかかわらず、一定間隔で実施される。
国（厚労省）は、日本が検診制度が充実していると胸を張る。
労働者は、「会社が健康診断をやってくれる、ありがたい」と思っている人が大半。
労働組合に至っては、労働者の権利として「勝ち取った」制度だと思い込んでいる。
定期検診が、「健康を守ってくれる」という悲しい思い込み
これは、日本人特有の、検査信仰だ。
しかし、
「定期検診は、いっさい病気を防いだり、寿命を伸ばす効果はありません。」
日本の医療統計学の権威 岡田正彦教授
効果がはっきり否定されている健康診断を、国家が強制しているニッポンという国は奇妙に見える。
２０１０年４月１日 胸部Ｘ線検査等の対象者の見直しが発表された。
４０歳以上 全員実施
４０歳未満 ５歳毎 など
中途半端な改正
「人間ドックは受けなきゃいいが、これらは懲罰規定がある。これが最重要で、法改正が必要。
解雇された人がいるらしいが、その人が裁判を起こしても勝てないだろう。
なぜなら、法律にかいてあるから。」 岡田正彦教授