なにぶん、かなりの心配性なので、駐車場併設のコンビニ店に行ったら、その駐車場に駐車している車両の数と客や従業員の人数との乖離具合が気になり、ファストフード店に入ったら、客の入り具合の推移が気になり、そして、住宅や自動車の販売数、販売金額の推移も気になりますので、四半期の期末を迎えた時点で、その四半期のGDPの数値が、とても気になります。
原油（crude oil）は、エネルギー資源であり、かつ、原材料でもありますが、私たちの便利で快適な生活は、遠く離れた中東の地から、危険極まりない海路を経て輸入される原油に、著しく依存しています（平成26年12月分の中東依存度は、77.3％）。なので、物やサービスの価格とその販売数がほぼ一定で推移し、原油価格が下がれば、下駄を履かせてもらった格好になるので、確実に、日本のGDPを押し上げます。
1973年の2月に、米国主導で、通貨制度が固定相場制から変動相場制に移行され、通貨が投機の対象になってしまっていますので、もちろん、円とドルの交換レートの推移も考慮に入れなければなりませんが、直近の6か月、円安が進行したにも関わらず、ガソリンの店頭価格が上昇に転じる兆しがない現状を考えれば、日本のGDPは、昨夏以降の原油価格の下落によって、下駄を履かせてもらった格好になるはずです。
日本の2014年10-12月期GDPの速報値が、間もなく公表されるようです。消費税率と地方消費税率の引き上げから、半年。どのような値が公表されるのか、大変、気になっています。
神奈川県横須賀市にて
佐藤 政則