伊藤彰浩『戦時期日本の私立大学_:_成長と苦難』 戦中は私学の暗黒期との既成概念にくさびを打つ
以前、本書の第2章「戦争と財政」のもととなった「戦争と私立大学: 戦時期・戦後改革期の私大財政を中心に」(『大学論集』第44集、2013年)を読み、先行研究のない分野で、優れた論考と思った。 そのような印象を持っていたので本書が刊行され、さっそく読んだ。伊藤彰浩『戦時期日本の私立大学 : 成長と苦難』(名古屋大学出版会、2021年4月)だ。 本書は、著者が2007年から2019年に発表した論考を各章に配置し、終章を加え、既発表のものには大幅に加筆・修正したものだ(「あとがき」)。 序章 戦時期私立大学を再考する 第1章 組織と規模 第2章 戦争と財政 第3章 戦時期と進学熱 第4章 政策の展開 第5章 政策対応の諸相 第6章 連携とその組織化 第7章 敗戦と苦難 終章 序章で、「戦時期の私立大学が戦争遂行を至上目的とし、国家主義的な公共性を暴力的に纏わされ、教育研究機関としての機能をほとんど果たせない状態に追い込まれたというイメージは、<中略> ほとんどの大学史研究や各私立大学の沿革史にみて取れるものである。」、しかし、「戦時期のおける志願者の急増や大学財政の好転、あるいは積極的な拡張主義的経営は、そうしたイメージのなかにどう位置づけられるのだろうか。」(p.4)と問題の所在を提示する。 そして、これまでの大学史研究を次のように評価している。(1)高等教育機関を政府・軍部による介入や弾圧、応召・動員の被害者として捉えてきている。(2)大学史の研究対象が、思想や学問への弾圧という側面に大きく偏ってきたこと。(3)そもそも私立大学への関心の低さ。 筆者は、以上のような問題意識から、私立大学の経営体としての側面に注目し、経営行動、財政、量的規模、組織の特性を中心に分析を進めている。さらに、政府の政策と若者たちの高等教育への進学行動にも触れるとしている(p.7)。 対象とする大学は、1945年の敗戦時点で大学令による大学27校である。これらの大学のうち、大学以外に専門部(専門学校)(専門学校令による設置)を持つ場合には同じように対象としている。また、戦時期として日中戦争から敗戦まで(1937年から1945年の9年間)を対象とし、必要に応じてその前後の期間も考察している。 第1章「組織と規模」では、組織として大学の学部学科の増設、専門部の設置など、規模では在学生数、定員充足率、水増し入学などを扱っている。 結論として、戦時期の最初の3分の2ほどの期間は大半の大学にとって拡張期であったとしている。 その背景として、(1)進学熱の高まり、(2)生産力拡大のための専門技術者養成を目的とした理系高等教育機関の拡大方針を採用した政策、(3)志願者や政策の変化のなかで自らの生き残りと成長を求めた大学、の3つを掲げている。 第2章「戦争と財政」では、各大学の収支決算(フロー)と資産(ストック)の面から分析している。 戦時期の初期から中期(1942年)にかけて、学生納付金への依存率や人件費比率が低下傾向を見せ、さらに収入超過の状態にあったとする。 1941年以降、繰り上げ卒業、在学のまま兵役に就かせる徴収猶予の停止のなかで、財政は苦しくなるが、一方で政府からの臨時的収入もあったこと。そのような補助金は1944年度から1946年度で合計2,366万円が支出された。それまでに支出された補助金は年間20万円程度であったことに比してけた違いだったとしている。また、敗戦の1945年以降には戦災保険金収入もあったことが強調されている。 また、ストックの面でもほぼすべての大学がこの戦時期に資産額の増加を示していると分析している。 第3章「戦時期と進学熱」では、第1章、第2章の裏付けとなる進学熱に着目している。 第4章「政策の展開」では、政府の私立大学への政策を対象としている。それまで私学に対して「無関心」であった文部省が、1932年の「インチキ学校」問題などを契機に、規制強化と助成に動き出した。会計検査、私学を主管する課の設置、私立学校を設置する法人の改革(未完)などを取り上げている。 第5章「政策対応の諸相」では、第4章の政府の政策に対応する私立大学を描いている。修業年限の短縮、定員厳守、「戦時非常措置方策」による文系削減および大学統合の3つの視点から、政策への大学の対応を考察している。 (1)修業年限の短縮 1941年の3カ月の修業年限短縮では、原則12分の9の授業料徴収としたが、実態としては1年分を徴収することを許した。また、1942年の6カ月の修業年限短縮では、原則12分の6の授業料徴収としたが、実態としては文部省の認可を受けて16の大学がこれを超える授業料を徴収した。 (2)定員厳守 1942年1月27日「学生生徒定員ニ関スル件」(文部省専門学務局長)で、定員厳守を各大学に指示した。1941年度の水増し率は、大手大学、専門部で20%以上、明治大学は大学で67%、専門部で187%であった(p.154)。 この指示を承け、大学は以下の対応を取る。ａ．入学者減 比較的規模の大きな大学、専門部は1942年の入学者を減らした。ｂ．入学定員の増 1942年度に向けて、9大学、12専門部が入学定員の増を申請し、認可を受けている。ｃ．授業の値上げ 1941年度に2大学、1942年度に17大学が値上げを実施した。値上げ申請では、多くの大学が定員厳守を理由に挙げている。著者は、この時期に大学財政が大きく悪化していないことを考えると、「定員厳守の政策は私立大学に授業料値上げの絶好の口実を与えたと見ることもできるかもしれない」(pp.157-158)としている。(3)「戦時非常措置方策」による文系削減および大学統合 「教育ニ関スル戦時非常措置方策」(1943年10月12日、閣議決定)の実施によるものである。ａ．入学定員削減 大学では大半が定員を3分の1に減らしている。専門部/専門学校でも多くが定員を2分の1程度に減らしている。ｂ．大学統合 1943年12月の「学校整備要領」では、「統合可能ナモノニ付テハ之ガ実現ヲ図ルモノトス」と「可能」と後退した。一方で私立学校の反対運動もあり、1944年1月の「国民学校令等戦時特例」は、学校の整理統合、学部等の設置・停止に関する委員会の委員構成を政府、学識経験者で等分することとし、事実上、整理統合実現の道が封じられた。ｃ．教職員整理 これは、「戦時非常措置方策」によるものではなく、学生定員削減への大学の対応であった。著者は、9大学の沿革史に人員削減が行なわれた事実が記述されているとしている。また、『文部省年報』によって1943年から1945年の間に、教員総数が一貫して減少している大学が14校あり、人員削減が実施された可能性を示唆している。 第6章「連携とその組織化」では、「全国私立大学連合会」の結成、政府への働きかけ、また敗戦後のGHQへの直接の働きかけなどを扱っている。 これまで研究対象とされてこなかった「全国私立大学連合会」をとりあげ、戦時期の活動として、修業年限短縮、授業料徴収問題など戦時政策への私立大学の対応が中心であったとしている。1940年前後から、情報の収集・交換の場、各大学の意向の集約の場、政府との交渉・協議の窓口という性格を強めたとしている。 第7章「敗戦と苦難」では、戦時期の中期までとは対照的に敗戦後の苦境を扱っている。 戦後のインフレのなかで財政難に陥り、借入、寄付金、合併などとともに、夜間部や短期大学の設置で収入増を図り、さらに定員超過を常態化させてゆく。これらは、敗戦以前からの進学需要の増加が背景にあった。 終章では、本書のまとめと、残された課題3つを提示している。(1)各私立大学のガバナンスの構造 大学の経営にかかわるさまざまな役職や会議体がどのような権限や構成を持ち、どのような役割を果たしたかを明らかにすることである。(2)私立大学の構成員・関係者の社会的構成とそれが経営行動にもたらしたインパクト とくに同窓生の持つパワーの問題は、ガバナンスの問題ともかかわって本格的に論じる必要がある。(3)戦後の私立大学経営に関する検討 1950年代の私立大学の実態はわかっていないことが多い。1960年代の大拡張期を準備したこの時代の特徴を明らかにするためにも検討が必要である。 以上、各章について紹介した。 とても勉強になった。１）個別大学の沿革史だけを見ていてはわからない「大学の社会」の思考と行動２）大学沿革史と国家統計の双方からのアプローチ３）そしてなによりも、私学の戦時期は暗黒一色であったというステレオタイプを相対化したこと このような点で著者の地道な姿勢に感謝する。 ☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆ 最後に、批判というわけではないが、注文を述べておく。 ぜひ、本書の改訂版などで前に進めてもらいたい。１）容易に資料の所在が確認できないものがある 第1章などで文部省総務局調査課『私立学校ニ関スル調査』(1943年)を使っている(p.35など)が、この資料は容易に閲覧することができない資料である。国立国会図書館、国立公文書館、CiNii(NII学術情報ナビゲータ)、そのほか官報を検索しても所在を確認できない。２）他の統計書の利用 著者は学生数、財務情報について、おもに『文部省年報』を使っている。対象とした27大学のうち東京府に所在する大学が多いので、『東京府統計書』をも参照して学生数の裏付けを取っていただきたかった。 ☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆＜ つけたり ＞ 中央大学のウェブサイトに「戦時の学生と中央大学 -中央大学に残るアジア太平洋戦争期の史料-」というページがあり、そこには「入学者数、在学生数、卒業生数など」として戦時期の史料が紹介されている。 1941年、1942年の在学生数に関する文部省からの照会に回答した文書がPDFの形で公開されている。 回答文書の下書きと推測される文書には、朱字と黒字の2種類の学生数が記載され、ページの執筆者は「朱字で記載された数字が何を意味するかは不明です。」としている。朱字は黒字の数よりも相当多い数字が記載されている。 今回、『戦時期日本の私立大学 : 成長と苦難』の第5章「政策対応の諸相」には、1941年の『文部省年報』に掲載された各大学の在学生数をもとに、定員に対する実員比が掲げられており、上記にも紹介したが、明治大学では予科1.67倍、専門部2.87倍、慶應義塾大学では予科1.46倍、専門部1.39倍などとされている。 また、著者は、文部省への報告にあたって、在学生数などを真正の実員で報告していない事実を紹介している。 以上のことから、中央大学ウェブサイトの数字を整理して表にしてみた。 以下の表で、「C 実員(非報告数)」としたものが朱字で記載された数字、「B 実員報告数」としたものが黒字で記載された数字(おそらく文部省へ回答した数字)である。1941年5月1日現在の在学生数、定員、定員超過率 A 定員 B 実員報告数 C 実員 (非報告数) 定員超過率(倍) 定員超過率 (非報告数による)(倍) 学部 1,680 2,793 4,316 1.66 2.57 専門部 4,500 5,397 9,696 1.20 2.15 予科 1,560 1,788 - 1.15 - 出所：中央大学ウェブサイトの「５）1941(昭和16)年度入学者数および在学生数」。 注1：「定員超過率」は、B ÷ A。 注2：「定員超過率(非報告数による)」は、C ÷ A。1942年4月10日現在の在学生数、定員、定員超過率 定員 実員報告数 実員 (非報告数) 定員超過率(倍) 定員超過率 (非報告数による)(倍) 学部 2,640 3,167 4,213 1.20 1.60 専門部 4,500 5,479 8,340 1.22 1.85 予科 不明 不明 - - - 出所：中央大学ウェブサイトの「７）1942(昭和17)年度入学者数および在学生数（専門部）」、および、「８）1942(昭和17)年度入学者数および在学生数（学部）」。 注1：「定員超過率」は、B ÷ A。 注2：「定員超過率(非報告数による)」は、C ÷ A。
