薬が病気を造る
という原理からいえば、当然風邪を引いても薬を飲まないという原則が当てはまるのですが、そうは言っても長い間人類にすりこまれた「薬が病気を治す」という思いこみが
あまりにも強くインプットされたため、そう簡単には解けないのですね。
何十年も前から「薬毒病原論」は出されていたのですが、とてもそのような事が理解できなかったのですから、数十年もかかってようやくこの日本国で少しづつですが本職のお医者さんからこういう本当の話が聞けるようになりました。
とにかく、風邪と呼ぼうとインフルエンザと呼ぼうと、そんな名称などどうでもよいのです。
「自然の浄化作用」だから「止めてはいけない」というより、「停める必要はない」いや、むしろ「かかるときは大いにかかった方が良い」のです。
自然に起こる浄化作用として受け止めると、積極的健康法とも言えるのですが、なんといっても長い間の「勘違いによるもの」ですから、風邪、インフルエンザに対する恐怖感というのが医学が進歩するにつれて強くなってきてのは、実におかしなことなんですね。
その変なことを変なことと思わない変な医学を信じている変な人たちに気がついてもらう為にいろんな回りくどい話を書いている変な奴なんですよ。
話を広げれ八〇八巻、縮めるとたったの一巻。
簡単な話を複雑にしたのは医学の功績でしょうかねえ？？
「今年は動ずる？インフルエンザ」より
ーーーーーーーーーーー以下引用記事ーーーーーーーーーーー
ここ数年、「高齢者はワクチンを受けるべき」という誤った思い
ワクチン産業の舞台裏製造量三〇万本が
二〇〇〇万本に伸びた、そのワケ
ワクチンは、 厚労省、業界、医師という利権のトライアングルに
消費者が巻きこまれてお金を払わされ、 副作用のリスクにさらされているという構図です。
---------------コラム一部抜粋記事-------------
ほかにも副作用と確定されていませんが、一回目服用後の睡眠時に死亡するという例が複数報告されています。表3にあるように、重大な副作用の頻度は、さらに多くの人が服用してわかってくるでしょう。
薬品メーカーは効果だけを宣伝しますが、毎年重篤な副作用で苦しみ亡くなる人までいるのです。
この事実をきちんと伝えるマスコミはありません。
厚労省は調査をし、多くの人たちに報告し、伝わるようにするべきですが、ほとんどの人が何も知らない、知らされていないのが実態です。
薬やワクチンを使うか迷ったときは、慎重に情報を集めることをおすすめします。テレビや新聞の記事やそうしたマスコミに登場する専門家の言葉だけを信じるのは危険です。
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なぜさらに製造量を増やそうとするのでしょうか
去年は余ったのに、さらに増産とは？
二〇〇五年六月、厚労省の 「第九回インフルエンザワクチン検討会」は、二〇〇五年度のワクチン需要見込みを発表しました。その数は一、〇五七万～二一五四万本です。
ワクチンメーカーはこの需要見込みにもとづいて、ワクチンを製造します。インフルエンザワクチンを製造する国内メーカー四社の最大製造量が一二五○方本ですから、めいっぱい製造することになります。
前年の二〇〇四年度は、二、〇七四万本製造し、四三一万本が未使用でした。ふつうに考えれば、その分だけ減らしてもよさそうなものですが、なぜさらに製造量を増やそうとするのでしょうか
そもそも「インフルエンザワクチンは効かない」ことはわかっています。だからこそ、一九九四年に予防接種法が改正され、インフルエンザは予防接種法の対象疾病からはずされたのです。製造量も、一九八五年度に一七一五万本たったのが、その後は減りつづけ、予防接種法改正の年には三〇万本にまで落ちこんでいます。
この背景には、ワクチン接種によって亡くなったり、障害を背負わされた被害者たちの闘いがありました。
被害者や、インフルエンザワクチンの無効性を訴えてきた私たちは、この時点でインフルエンザワクチンは終わったと思っていました。
ところが、厚労省やワクチン推進派の医師、ワクチン業界は、もりかえしをねらって水面下で動いていたのです。
このとき、推進派がよくいっていたのが、「集団接種は有効ではないが、ハイリスクの人を対象にした個別接種は有効である」ということです。
これは完全に話をすり替えているのですが、インフルエンザワクチンは、この 「個別には接種は有効」という話で生き残りました。
さらにその後、烏インフルエンザやSARS（新型肺炎＝重症急性呼吸器症候群） が社会問題になりました。
すると、それに便乗するかのように、「新型インフルエンザはこわい」 「SARSと区別するためにワクチンを」 といった宣伝もされるようになり、インフルエンザワクチンの製造量はもりかえしてきます。
そして、二〇〇一年、予防接種法が改正されました。この改正で、六五歳以上の高齢者のインフルエンザが「第二類疾病」（個人の予防に重点をおき、あわせて集団の予防を図る。努力義務はなし）に指定され、予防接種法の対象となってしまった。
ーーーーーーーーー以上引用終わりーーーーーーーーーーーーーーー