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新潮45が休刊に追い込まれたが、新潮社はその理由を次のように説明している。
「新潮45」休刊のお知らせ
弊社発行の「新潮45」は1985年の創刊以来、手記、日記、伝記などのノンフィクションや多様なオピニオンを掲載する総合月刊誌として、言論活動を続けてまいりました。
しかしここ数年、部数低迷に直面し、試行錯誤の過程において編集上の無理が生じ、企画の厳密な吟味や十分な原稿チェックがおろそかになっていたことは否めません。その結果、「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現」（9月21日の社長声明）を掲載してしまいました。このような事態を招いたことについてお詫び致します。
会社として十分な編集体制を整備しないまま「新潮45」の刊行を続けてきたことに対して、深い反省の思いを込めて、このたび休刊を決断しました。
これまでご支援・ご協力いただいた読者や関係者の方々には感謝の気持ちと、申し訳ないという思いしかありません。
今後は社内の編集体制をいま一度見直し、信頼に値する出版活動をしていく所存です。
https://www.shinchosha.co.jp/news/20180925.html
「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現」を掲載してしまった」から「深い反省の思いを込めて」休刊を決断したというのだが、これでは「何が」「あまりに常識を逸脱」しているのかさっぱりわからない。
そこで、この文言を最初に使った21日の社長声明を確認してみよう。
「新潮45」2018年10月号特別企画について
弊社は出版に携わるものとして、言論の自由、表現の自由、意見の多様性、編集権の独立の重要性などを十分に認識し、尊重してまいりました。
しかし、今回の「新潮45」の特別企画「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」のある部分に関しては、それらに鑑みても、あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現が見受けられました。
差別やマイノリティの問題は文学でも大きなテーマです。文芸出版社である新潮社122年の歴史はそれらとともに育まれてきたといっても過言ではありません。
弊社は今後とも、差別的な表現には十分に配慮する所存です。
株式会社 新潮社
代表取締役社長
佐藤 隆信
（2018年9月21日）
https://www.shinchosha.co.jp/news/20180921.html
新潮社が「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現」などとしているのは８月号に掲載された杉田水脈氏の論文のことではないようだ。１０月号の特別企画『そんなにおかしいか「杉田水脈」論文』に掲載した誰かの論文の「ある部分」がいけないということらしい。
ちなみに、この特別企画に寄稿したのは次の人たちだ。
【特別企画】そんなにおかしいか「杉田水脈」論文
LGBTと「生産性」の意味／藤岡信勝
政治は「生きづらさ」という主観を救えない／小川榮太郎
特権ではなく「フェアな社会」を求む／松浦大悟
騒動の火付け役「尾辻かな子」の欺瞞／かずと
杉田議員を脅威とする「偽リベラル」の反発／八幡和郎
寛容さを求める不寛容な人々／KAZUYA
「凶悪殺人犯」扱いしたNHKの「人格攻撃」／潮匡人
新潮社は、どの論文のどの部分が「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現」かは示していない。
言論の自由を建前としている以上、掲載した論文を批判するわけにはいかないという建前だろう。
杉田氏の論文に対してもコメントを避けているのも、おそらく同様の理由だろう。
そして、これらの著者の誰の了解も取らず、一方的に不適切な表現だと断罪し、それを掲載したことを反省して見せているのである。
多様なオピニオンを掲載する総合誌を自称するのなら、この特別企画への反論を特集するのが本来の姿だ。
しかし、新潮社は根拠も対象も示さずに一方を切り捨て、休刊の理由としたのだ。
そして、新潮社が休刊に踏み切ったもう一つの理由は「発行部数の低迷」だろう。
というか、採算性の悪化で休刊や廃刊を検討していたところに、ちょうどいい理由ができたと考えたのではないか。
日本雑誌協会のデータによると、新潮４５の発行部数は減少の一途だ。
しかも、特に2015年の半ば以降の落ち込みが激しい。
一体何が有ったのか部外者には分からないが、この年の８月に「ノンフィクション全開宣言!!」をしているから、編集方針の変更があったことは間違いない。出版不況と言われるなかでも保守系雑誌が活況を呈しているのに、なぜか一人取り残されているのである。
そもそも、新潮４５の発行部数は同じ大手出版社の文藝春秋と比べて比較にならないほど少なく、二十分の一程度しかない。
その他の雑誌とも比較してみよう。
2016年度平均部数
週刊文春(芸能寄り) 65.5万部
週刊現代(ジャンル微妙) 50.0万部
会社四季報(データベース系雑誌) 公称50万部
週刊新潮 48.9万部
月刊文藝春秋(文芸寄り) 44.3万部
週刊ポスト(ジャンル微妙) 39.7万部
PRESIDENT 30.1万部
ダイヤモンドZAI
潮 16.8万部
週刊朝日 14.5万部
週刊ダイヤモンド 13.3万部
wedge 12.3万部
四季報プロ500 公称12万部
AERA 9.6万部
週刊東洋経済 9.4万部
サンデー毎日 9.3万部
経済界 公称8万部
週刊エコノミスト 公称8万部
ニューズウィーク日本版 5.7万部
THE 21 5.7万部
新潮45 2.1万部
中央公論 2.8万部
Voice 2.7万部
DIAMONDハーバードビジネスレビュー 1.9万部
https://www.digital-dokusho.jp/magazine/businesspolytics-copiesranking/
最近好調の月刊HanadaやWILL、正論などは発行部数を公表していないので不明だが、店頭で見ているとHanadaは文藝春秋の半分、20万部以上は売れていると思う。ネットでの購入はHanadaのほうが多そうだから実際に売れている数なら両者の差はもっと少ないはずだ。
ライバルのWILLや正論もHanadaの好調に引っ張られるようにも部数を伸ばしているに違いない。
ところが、新潮４５は保守系雑誌同士の競争で負けてしまっているのである。
保守系の読者にとって中途半端で物足りないところがあるのではないか。
そう考えたかどうかは知らないが、今年の８月号では『日本を不幸にする「朝日新聞」』という特集を組み、杉田氏の『「LGBT」支援の度が過ぎる』も掲載された。正論が月刊Hanadaの影響を受けて変わったように、多少は過激さを意識したのかもしれない。
８月号や最新の１０月号は入手困難になるほど売れたようだから、編集部の狙いは当たった形だ。
しかし、それがかえって休刊や廃刊の口実になってしまったのである。
休刊の理由からみて、新潮社は廃刊に踏み切る可能性が高いのではないか。
ネットでは、左翼の反論とはとても言えない感情的な反発に屈して休刊や廃刊にすることは言論の自由云々の議論がある。しかし、オールドメディアの一員である新潮社にそれを求めるのは、八百屋で魚を買おうとするのと変わらない。
自分たちの言論の自由は主張するが、自分たちと異なる考え方の言論は徹底的に妨害する。
マスコミなんて所詮その程度のものだ。
だから、編集長以下、自分たちの路線に自信があるのなら、ワックマガジンを飛び出してHanadaを創刊した花田編集長のように新潮社を捨てればいいのだ。
出版不況なのに危機感もなく現状に胡坐をかいているオールドメディアにいても、将来はないのである。
（以上）
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