安倍総理の「印度大返し??」 | 猫の遠ぼえ『次の世代に残したい日本』

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やっと明るい未来を語る政治家が総理大臣になりました。しかし、闘いはまだまだこれから。子や孫が希望を持てる国になることを願うおやじです。

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昨日の朝、起きてテレビをつけた時にはミサイルはすでに根室の遥か沖合の太平洋上に落下した後だった。年のわりに寝坊なのだ。菅官房長官が最初の会見をしているのを見ながら「安倍総理がいない時を狙って撃ったのかな」などと考えていた。

しかし、この段階ですでに『北朝鮮ミサイル発射に関する総理指示(7:01)』が出ていたことを後から知った。Jアラートが発令されたのとほぼ同時刻である。つまり、ミサイル発射が6時57分頃だからわずか4分後には総理の指示が出ていたことになる。

ミサイルは7時4分頃から6分にかけて北海道上空を通過し、7時16分頃に太平洋上に落下した。そして、二度目の総理指示が出たのは北海道上空を通過したすぐ後で、まだミサイルが飛んでいる7時7分だった。

安倍総理が不在の時の出来事であり、また、マスコミが騒ぐに違いないと思っていたのだが、官邸は北がミサイルを発射することを事前に把握していたのだ。
だからこその早業だったのである。

そして、安倍総理自身は9時前には羽田に到着し、9時24分には官邸で報道各社にコメントを発表している。まだインドにいると思っていたので、テレビを見て「えっ、もう帰ってきてたの!?」と、ちょっと驚いてしまった。

先日からネットでマスコミがほとんど報道しない大歓迎ぶりが印象的だったし、二人のツイートや数々の動画や写真からはお互いが心から信頼し合っていることが伝わってきた。だから、なんとなく総理がまだインドにいるような気がしていたのである。

そして、非常時の総理不在を批判しようと考えていた連中も驚き、同時にがっかりしたようである。例えば500円さんのこんなツイートが流れてきた。



テレビで批判する準備をしていたら、まだインドにいるはずのにっくき安倍がその前に帰国していた。政府専用機の中から指示を出し、帰国するとすぐにコメントを発表し、NSC、閣議と次々とこなしているのである。一体どうやってケチをつけようか・・・

秀吉の『中国大返し』ならぬ安倍の『印度返し』を目の当たりにして、光秀の心境が少しは分かったかもしれない。

もっとも、インドを出発したのは予定どおりだったようで、どうも『印度返し』になったのは偶然だった可能性が高い。
とはいえ、どっちにしてもグッドタイミングだったことは間違いない。

そして、北がミサイルを撃つたびに、次のような妄想をまき散らすアホがあらわれる。



現実には彼らの願いとは逆にミサイルが飛ぶたびに安倍政権の支持率は上がる。それが分かっているからこそ、このような「頭大丈夫?」と言いたくなる主張をすることになるだろう。

とはいえ、北の黒電話がミサイルを撃ちJアラートが発動されるたびにマスコミが騒ぐ。そして、彼らの意図とは逆に視聴者は「こんな時に頼りになるのは安倍政権しかない」ことに気付くことになる。そんないらだちを感じさせるツイートではある。

戦時体制にしたいもなにも、北の黒電話が「核兵器で日本を海へ沈める」と威嚇しただけでも宣戦布告してきたも同然なのに、現実に通告なしで日本の方向に向けてミサイルを発射したのである。すでに準戦時体制と言ってもいい状況であり、そうしているのは北朝鮮なのだ。

このような状況のなか、長谷川幸広さんはこのミサイル発射が今月末に開かれる臨時国会の冒頭で解散する引き金になるかも、と述べている。


北のミサイルは、「9・25衆院解散」の引き金となるか
首相の頭の中には、あるはずだ 

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52905?page=2


ベテラン政治記者は断定を避けながらも「安倍首相はいま「冒頭解散が頭をよぎっている」のは間違いないはずだ」と書いている。内閣改造以降、北朝鮮情勢の悪化、民進党のドタバタもあり、内閣支持率が回復傾向にある。

先日のエントリで「客観情勢は早期解散を示している」と書いたが、やはり、永田町には再び解散風が吹き始めているのである。

(参考)拙エントリ『またまた解散風?』
https://ameblo.jp/akiran1969/entry-12309809459.html


もっとも、「こんな時に解散総選挙どころではない」との考えもある。しかし、上記エントリにも書いたように、先送りしても情勢がさらに緊迫する可能性は高い。むしろ、まだICBMが完成していない今のうちに有事に備えて政権基盤を固めておくと考えることもできる。

選挙中であろうがなかろうが、何かあれば政府はいつでも対応できる体制をとればいいのだ。インド訪問中でも北の動きを把握し、飛行機の上から総理指示を出した今回の件はそれが可能であることを示したことになる。

今回のミサイル発射により、秋の臨時国会での解散の可能性はさらに高まったのである。

(以上)
 

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