年じゃけん､もう田んぼようやらん

毎日、農道をウォーキングしている。私は、農地を所有していないが、水田・畑・果樹園に囲まれた農村に住んでいるので、気になっていることがある。それは、自分で耕作しないで、人に頼んで米や麦を作ってもらっている人が多くいることである。頼まれて耕作している人も、やがて年をとり農作業ができなくなるだろう。その時どうなるのであろうか。農家の高齢化や後継者不足のために、衰退の一途をたどる農業の将来を危惧していたやさきに、「人・農地プラン」の説明会に参加する機会があった。「人・農地プラン」とは、「地域農業マスタープラン」の略称であり、農地集積による規模拡大や若者の新規就農の促進に向けて、2012年に農林水産省が打ち出した新たな政策であることを説明会で初めて知った。

この機会に農業の抱える課題について考えてみたい。

農業の抱える問題点は多いが、特に大きいものを挙げてみる。

一つ目は、１戸当たりの耕作面積が狭いことである。2010年10月現在の資料によると、日本の人口の３％に満たないが約260万人が農業に従事し、日本の食料の40％を自給している。農家１戸当たりの農地面積は、2007年でＥＵの９分の１、アメリカの99分の１、オーストラリアの1862分の１である。

二つ目は、個人が稲作のみで生計を立てるのは難しいということである。ある資料によると、稲作の高齢化を可能にしたトラクター・田植え機・コンバインなどの農機に約1000万円、1年間に農薬代1万円（１反当たり）・肥料代15000円が必要である。収入は、１反当たり米は平均９俵収穫でき、１俵13000円だから、１反当たり12万円弱である。

三つ目は、農業従事者の高齢化と後継者不足である。農業従事者の平均年齢は、61.1歳(Ｈ12年)、63.2歳(Ｈ17年)、65.8歳(Ｈ22年)（農水省資料より）と高齢化の一途をたどっている。私が住む地域で年齢別にみると、70歳以上の人が51％（80歳以上12％）、60歳以下はわずか16％（Ｈ22年）である。

四つ目は、ＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）の交渉の行方である。外国（アメリカ、ベトナム、オーストラリア）から安い米がどんどん入ってくると、日本産のコメが売れなくなるのではないかという心配がある。高い関税によって輸入米を抑える、政府による保障制度による助成も大切だが、10年後、20年後を想定しての農業の在り方について、対策をすることは必要である。

今までは、「年じゃけん　もう田んぼようやらん　誰か作ってくれんかな」と、田んぼを借りてくれる人を探せばお願いできる人がいた。若い農業後継者が極めて少ない現状が続くと、やがて現在田んぼを借り受けてくれている人も高齢化して、借りていた田んぼを持ち主に返さねばならなくなる。そうなれば、借り受け手は見つからず、耕作放棄地が増え、農業は衰退する。そこで、10年後・２０年後も農業をする人や新規就農者の確保が大切になってくる。経済的な支援をすることによって、農業の担い手を確保し、農業の担い手に田んぼを集積する計画などを、地域ごとに話し合いながら決めていくのが「人・農地プラン」である。

地域の農地をいかにして守るか、地域のみんなで考えねばならないと思いを深くした。

監督の目指すもの

夏の全国高校野球の決勝戦は、前橋育英が４対３で延岡学園に逆転勝ちし、初出場優勝した。優勝した監督へのインタビューで、指導方針を知り、感銘を受けるのは毎年のことである。今年も深く感動した。

前橋育英の荒井直樹監督は、帽子のつばの裏に「凡事徹底」と書いてあり、日常の積み重ねが結果に出ると信じ、平凡なことの繰り返しを大切にする。エラーなどでは怒らないが、１球を大切にしないキャッチボール・全力疾走をしない・カバーリングをおろそかにするなど、当たり前のことを怠ると叱るという。また、甲子園入り後も、いつも通り選手と共にゴミ拾いをしながら散歩したという。「ゴミを見つけるのは、試合で相手の変化に気付くことにもつながるし、ゴミを捨てなくなるでしょう。社会に出れば野球の実績は関係なくなる。心は一生ものです」と述べている。野球の技術的なことでは怒らないが、生活態度は厳しく指導するのが監督の指導方針なのだ。

高校野球の監督には、魅力ある人がたくさんいる。中でも忘れられない人の代表は、池田高校の蔦文也監督である。徳島県の山間の公立高校で、ヒットがやまびこのように続く「やまびこ打線」をつくり、全国優勝した。腕立て伏せ・ダッシュ・ジャンプなどサーキットトレーニングで、高校生離れした肉体を作り上げて、「遠くに飛ばせ、速い球を投げろ、体で止めろ」と、バントを駆使する甲子園戦法ではない新しいスタイルをつくった。細かい指導はせず、試合中も緻密なサインプレーは求めなかった。蔦監督は、失敗を恐れない思い切ったプレイを目指したのだ。

2002年だったと思うが、当時の国見高校サッカー部の小嶺監督の講演会に参加する機会が有った。チーム作りについて、「選手を型にはめ込むのではなく、個性を生かすようにその年々に応じたチームの組み立てを考えている」と述べ、さらに、Ｊリーグの教え子を引き合いに出して、「技術的な指導はしていない。個々の想像力やアイデアで上達していった。教えすぎるのはよくない」と述べた。小嶺監督は、選手に考えさせ、長所を伸ばすことを目指したのだ。

９連覇した読売ジャイアンツの川上哲治監督は、「プロの選手として働ける時間は短い。ほとんどの選手は、その後の人生の方が長い。他の社会に入っても、さすがはジャイアンツの選手といわれるように馬鹿にされない人間にしておきたかった」と、マナーを厳しくしつけた。選手には、「後で使う人のことを考えて、トイレのスリッパはきちんと揃えて脱げ」と言い、知人の住職を招いて人間教育を目指した講演を聞かせたりした。また、ミーティングではチームプレイのもととなる「和」といった心の持ち方についても、うるさいくらい話したそうである。

「あれだけのメンバーがそろえばだれが監督でも勝てるとか、ＯＮがいたからだとか言う人がいるが、私はそうは思わない。それだけでは優勝できる年はあっても、9連覇はできない。」と、ジャイアンツへの対抗心を持つ野村克也氏は述べている。

細かい技術指導はしないが生活態度は厳しく指導する荒井監督、単

純明快な蔦監督、個性を生かすことを第一とする小嶺監督、人間教育

を源とした川上監督、それぞれのもとで、優勝を目指して頑張る選手

の幸せを思うと、羨ましく思うと共に嬉しくなるのである。

アニメとマンガの魅力

先週の新聞に、日本を訪れる外国人旅行者が、今年の１月からの半年で495万人と昨年の同時期に比べて２割も増えているという記事が出ていた。原因は安倍首相の経済政策「アベノミクス」の影響による円安が大きいようだが、アニメやマンガも要因の一つと考えられるとあった。

近年、サザエさん、両津勘吉、キャプテン翼、ドラエもん、宇宙戦艦ヤマト、ゲゲゲの鬼太郎、銀河鉄道999……に関係した登場人物の像を設置して、観光客の増加など地域を活性化させている市町村は少なくない。書店やＣＤ・ＤＶＤの販売店に並ぶアニメやマンガの多さと合わせて考えてみると、アニメやマンガの持つ魅力は、私の想像以上のものが有るようである。その魅力について考えてみたい。

テレビ番組「所さんの笑ってこらえて」において、日本のアニメやマンガ・ゲームがきっかけで日本語を学ぶ人・学んだ人にスポットを当てたシーンを何度も観た。更に、日本の文化に興味を持つようになって、日本を訪れた外国人も紹介されていた。

日本語を学ぶ外国人が増えれば、日本という国の理解は深まる。インドネシアでは近年、アニメやマンガなど日本の文化に対する関心や現地にある日本の企業への就職希望者の増加により、日本語を学ぶ人が急増している。

海外に進出する企業が増加している現在、日本を知り、親しみをも持ち、かつ、日本語を話せる地元の人を雇用できることは、企業にとっても望ましいことの一つである。

日本のアニメやマンガの特徴は、細部まで日本の生活が描かれていることである。食事の場面だったり、学校での場面だったり、細かいところまでなおざりにしないのだ。だから、そこには社会、生活、ファッション、伝統文化…と日本のありとあらゆる文化が反映されている。普段着や制服や原宿ファッション、すしやてんぷら…などの食生活、畳や布団やホーム炬燵…などの住居の文化、柔道や剣道や空手…などの武道、囲碁や将棋…までありとあらゆる日本の文化を世界の人たちは、アニメやマンガを通して知ることができるのである。

「ドラえもん」、「ONE　PIECE」、「NANA」、「ALWAYS　三丁目の夕日」、「美少女戦士セーラームーン」……と空想の世界から現実の世界まで多種多様なストーリーが展開されるのも特徴の一つである。年齢に関係なく、日本のアニメやマンガがいろいろな人の人気を得る要因となっている。

「クール・ジャパン」という言葉がある。涼しい・さわやかという意味ではない。洗練された・かっこいいという意味でつかわれている。最初は日本のアニメやマンガ、ゲーム、原宿のファッションなどを指していたが、現在では日本製の自動車や電気機器、食文化、日本料理、武道、茶道・華道、ファッション……などあらゆる日本の文化を指す言葉となっている。2010年に、経済産業省は、日本の文化産業の海外進出、国内外への発信、人材育成などを促進する「クール・ジャパン室」を創設するなど、政府としてもクール・ジャパン戦略として力を入れている。

日本という国に興味・関心を持ち、好きになってもらうためには、

日本を宣伝することは大切である。アニメやマンガは、日本語を海外

に普及させ、国際社会における日本の存在感を高める働きを十分に果

たしているのである。