在宅勤務やテレワークが日本で普及するには(働く側の立場から) | 艶(あで)やかに派手やかに

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「女性」✕「発達障害」✕「アラサー」×「グローバル」の立場からダイバーシティ(多様性)について発信しています。

先日レノボ・ジャパンが、2020年東京五輪時に、社員2000人にテレワークを実施させる、という発表をしていました。

日本でもテレワークや在宅勤務への注目が高まっています。またテレワークで障害者雇用を進めましょう、という動きもあります。

 

しかし、テレワークについて慎重な意見を持つのは、「古い体質の企業」だけではありません。働く側にも慎重な意見があります。「テレワークには高い自己管理能力が必要でハードルが高い」という印象があることです。

 

在宅勤務やフリーランスが羨ましくても、やろうとは思わない理由(ミルマガジン)

 

このコラムにまとめられていることは、障害の有無関係なく働く人の多数派が思っていることだと思います。在宅勤務やフリーランスやテレワークのハードルが高い印象が、いまいち日本で広まらない理由の1つではないかと思います。


この件について意見交換していたところ、ある方から、
「導入する企業は、いきなり在宅勤務をさせるのではなく、週1日だけ在宅勤務する日を設けて段階的に習熟させることを行っていると思います。想像されているような高いスキルは必要ないと思います、会社貸与のNOTE PCで手順通りに行うだけですから」
「会社貸与のNOTE PCをVPNで接続した後、会社で行っていた業務を自宅で行うイメージです。もちろん、一日のゴールを決めて結果を残すように上司と意識合わせしていきます。そうであれば問題ないと思います」

という答えが返ってきました。
 

ハードルが下がる方にいくといいです。