［最期の選択、患者と共に エンド・オブ・ライフケア、導入の動き］
（朝日新聞 2012年５月12日）（東京本社科学医療部 辻外記子）
＜人工呼吸器・胃ろうは、退院は・・・＞
命の限りが近づいた患者が、人工呼吸器をつけるか、栄養補給はどうするか。
そんな難しい患者や家族の決断を、専門チームが手助けするケアが少しずつ
広がってきた。
エンド・オブ・ライフケアという。
がん以外も対象で、意識がはっきりしない高齢者らの思いや望みも推し
はかって、家族らと満足いく最期を探ろうとしている。
国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）は2011年10月、呼吸器が専門の
医師や看護師、薬剤師らによるエンド・オブ・ライフケアチームを立ち
上げた。
国内では珍しい取り組みだ。
エンド・オブ・ライフケアは、1999年に米国の医師が「本人が望む通りに
過ごせるよう支援する」と緩和ケア関連の学会で発言したことに始まる。
その後、欧米では少しずつ広まった。
このケアは、主治医から依頼を受けて、専門チームが行う。
患者の心身の痛みを和らげ、どこでどのような治療を受けたいか、家族や患者
本人が決めるのを手助けする。
チームは、家族らから元気だった頃の患者の性格や言動などを聞き取る。
病棟スタッフをまじえ、週に１度、話し合う。
誤嚥性肺炎を繰り返す認知症患者に胃ろうをつけるか。
重い肺炎の患者に人工呼吸器をつけるかといった方針を決める。
本人が自宅で過ごしたいと希望しても、家族が介護に自信がないとしぶる
こともある。
家族に負担がかからない方法を示し、実現できそうな退院の時期を探る。
チーム専属の緩和ケア認定看護師、横江由理子さんは「患者も家族も、医師が
言うことの半分も理解せず、決めざるをえない場合も多かった。納得のいく
決断へ導くお手伝いをしている」と話す。
チームは半年間でがんのほか、呼吸器の病気や認知症などの患者109人の
支援をしてきた。
今年１月、愛知県刈谷市の特別養護老人ホームにいた同県東浦町の女性
（93）は、心不全が悪化し、同センターに運ばれた。
１週間後、口から全く食べることができなくなった。
女性は、おなかの穴から管を入れて栄養を送る胃ろうはつけなかった。
担当医が過剰な水分が心臓の負担になると判断したからだ。
点滴をして１日に500ccの水分を補給していた。
数日後、担当医からチームに今後の治療方針の決定についての依頼があった。
横江さんが「頑張れる？」と女性に聞くと、首を横に振った。
「余計なことはしてほしくない？」の問いにうなずいた。
約２週間後。女性は窓から降る雪を見て「楽になりたい」とつぶやいた。
家族には「世話になった」と話した。
チームは、点滴の水分量を１日200ccにし、様子をみてさらに減らした。
心電図モニターや膀胱に入れた管も外した。
一方、家族が過ごしやすいよう４人部屋から個室に移し、女性が好きだった
お風呂の回数を増やした。
最後の入浴から２日後の２月末、女性は亡くなった。
義理の娘（63）は「穏やかにすっと逝けた。ここで亡くなることができ本当に
良かった」と話す。
＜がん以外も対象＞
エンド・オブ・ライフケアは、がん患者以外の患者も対象にしている。
がんの末期の場合、栄養や水分の過剰な補給は、患者の苦痛になると考え
られるようになってきた。
一方、がん以外の高齢者らについて、どこまで治療やケアをすべきか、議論が
本格化したのは最近のことだ。
望めば延命できたり、家で過ごせたりし、過ごし方は多様化している。
結論を出すには、時間や経験のある支援者が必要だ。
だれが担い、どう評価するか、課題も多い。
今の診療報酬の仕組みでは、がんとエイズ以外の患者に緩和ケアをしても
医療機関は報酬を請求できない。
収入にならないと、どうしても、技術や時間が必要なケアは広がりにくい。
また、日本人には、面と向かって、死について語り合うことを避ける傾向が
あることも、こうしたケアが広がらない背景にある、との指摘もある。
そんな中、ケアを担う人材育成の動きも出てきた。
千葉大学大学院看護学研究科は２年前、エンド・オブ・ライフケア看護学の
講座を開いた。
昨年度から終末医療や哲学の授業をしている。
ケアを実践できる看護師を育てるプログラムづくりも計画中という。
長江弘子・特任教授は「ケアの中心は、説明を受けた患者自身が、自分なりの
方針を選べるようにすること。高齢者の場合、意見交換するのは難しいが、
患者にとって最善の選択肢を示せる医療者を増やしていきたい」と話して
いる。
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