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NaturalVegetable
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亡くなった人が投票している
未成年が投票している
不法移民が投票している
偽造サインで投票している
重犯罪者も投票している
非居住者が投票している
偽造された投票用紙で投票している
お金で買収された人が投票している
投票集計監査員を外に出して監査させなかった
今回のアメリカ大統領選挙では、ありとあらゆる不正行為が行われたようですが、いくらトランプ弁護団が訴訟をしても、中々形勢は逆転しません。
今回はYouTube「HARANO TIMES」さんを参考にさせて
いただいております
以前申し上げた通り、テキサス州の訴えにアメリカの半分近い州と共和党下院議員の多数も賛同した連邦最高裁への訴えも判事たちが出した答えは「原告（テキサス州）は原告の立場に値せず審議なし」というあっけないものでした。
しかし、テキサス州の行動とテキサス州に多くの州が賛同したことは、アメリカの世論を大きく動かしたことは確かなようです。
アメリカ国民へのアンケートによると、今回のアメリカ大統領選挙において不正行為が行われたと思っている人は既に約７０％にも達しているとのことです。
一見空しく見えた行動も、響くところには響いたということですね。
今回の大統領選挙の不正行為を列記してみましたが、最も悪質な行為が「集票機械（ドミニオン）が集計結果を不正に操作したこと」です。
ドミニオンの集計を操作するソフトはドイツのフランクフルトにあるCIAの拠点に置かれて、中国やイラン、ロシアとも繋がっていたこと、そしてそのサーバーをアメリカ陸軍特殊部隊がCIA側との銃撃戦の末押収したことを既にトランプ陣営は公表しています。
アメリカ国家の最も重要な選挙である大統領選挙が、他国特に敵国中国やイランから干渉されていたとなると、中国やイランはアメリカの許されざる完全な敵となりますし、中国・イランを導いた米国関係者は明らかに「国家反逆罪」に問われます。
アメリカにおいては最高裁の判事も「保守派」と「リベラル派」で主義によって区別されますから、そうした主義主張を持たず「合衆国憲法にのみ忠実であれ！」というアメリカ軍の軍事法廷が「国家反逆罪」という重罪を裁くようです。
そのために、トランプ陣営と言っても過言ではない、シドニー・パウエル弁護士は軍事法廷に出廷できる軍事弁護士に登録しました。
アメリカのラトクリフ情報長官は、今回のアメリカ大統領選挙において中国が干渉したことは明らかであると以前から明言しています。
そんなラトクリフ情報長官が、今週中にトランプ大統領に対して、アメリカ情報長官として今回の大統領選挙での他国の干渉等に関する正式なレポートを提出することになっています。
ラトクリフ情報長官の正式レポートには、中国が干渉してきたこと、中国を選挙介入に導くため、オバマ・ヒラリー夫妻・バイデン氏等アメリカ民主党の重鎮が関与していたこと等が記されるのは、今までの経緯から見ても間違いは無いでしょう。
パウエル弁護士の発言では「証拠は有り余るほどある」のです。
そうなりますといよいよ法廷の舞台は最高裁から軍事法廷へと発展していく可能性が極めて高くなります。
軍事法廷で裁かれる犯罪は「国家反逆罪」が基本となるでしょうから、民主党の重鎮が法廷に立たされるとなると、アメリカ国民特に民主党支持者からは大きな反発を招くのは必至です。
民主党を支持するBLM等の極左集団も武器を持って暴れまわるでしょうから、アメリカ社会は極めて危険な状態になります。
しかしトランプ大統領は、連邦最高裁が今のように機能しない場合、アメリカの民主主義を守るためにこうした行動に出るだろうと私は思ってます。