マスコミ一部報道などによると、習近平が一時姿を消していたのは、反日運動を陣頭指揮するためだったよう。
その対日強硬派の習近平に対し、パネッタ国防長官は『尖閣諸島は日米安保条約の適用範囲だと直接説明』したとのこと。
その上で、『仮に軍事的衝突に発展すれば関与せざるを得ない』との認識も伝えたとのこと。
さらに梁光烈国防相に対しても、同様の考えを伝えたのことですから、釘を刺すと言うより、五寸釘を打ち込んだって感じですかね。
これは中国軍部内に尖閣諸島を軍事的に奪取しようとする動きが拡大していることを抑止する意味合いもあるのでしょう。
あれこれ、ネットには尖閣諸島攻略戦のシミュレーションが発表されていますが、中国は物量戦で一時的に尖閣諸島を奪取することが出来ても、自衛隊の奮闘により中国軍の被害は甚大。
米軍が介入すれば、結局、撤退せざるを得ないとするものが多いよう。
対日経済制裁に踏み切れば、むしろ傷つくのは中国の方。
追い詰められるのは、習近平の方じゃないですかね。