今でも資産性が強いエリアで不動産を所有をするならば、その将来性は非常に関心を払う必要があります。
（そもそもそうでないエリアで不動産を所有するのはどうかと思いますが…）
これは投資目的の人も自己居住の人もです。
これは投資目的の人も自己居住の人もです。
もともと後の資産性を意識して不動産購入を考える人は、いたずらに新築や築浅を求めることはしないと思いますが・・・
どんなに立地・部屋位置・管理の良いマンションでも、立地・道路・地形が良い戸建でも、エリアのパワーが利用できなければ意味がありません。
これからの二極化が大幅に急ピッチで進んでいく中で、街の人口減少や経済悪化の影響を少しでも回避するにはエリアのパワーは重要極まりありません。
なぜなら後から自分でリスクコントロールできないからです。
これは23区どころか渋谷区や港区の中でも気をつける必要があります。
そのくらい二極化が進行していることを意識しましょう。
新築住戸急増と人口減少による住戸の大量飽和、雪崩のようにやってくるであろう超高齢化や経済悪化による税収減で市民生活が不便、立ち行かなくなるといった状態に陥りにくそうな街を考える。
つまり、これからの数十年もある程度の高所得層(国籍は問いません)の流入が減らずに維持されそうな、なるべく続きそうな街を考えるということです。
つまり、これからの数十年もある程度の高所得層(国籍は問いません)の流入が減らずに維持されそうな、なるべく続きそうな街を考えるということです。
それには大手やマスのメディアの情報を鵜呑みにしてはいけません。
実際に自分の目で見たり感じてみる。
いや、そこまでしなくても冷静に自分で整理して考えてみるだけで十分かもしれません。
オリンピックも再開発も関係ありませんよ！
そんなことで、エリアを考える上でなかなか参考になるおもしろい本を見つけたので興味ある方は是非読んでみてください。
なかなかしびれるタイトルなので僕も手に取ってみました。
もちろんこちらも全国レベルで書かれているので全部参考になるわけではありません。
何しろマンションに関してはこの人も言っている全国でたった１０％しかない中古住宅が活発に、普通に取引されているエリアに当てはまるのが都心中心部の一部な訳ですし、新築戸建も古家のあった場所で行われることが多いですからね。
（そうではない場所ばかりなのが問題だと言っています）
あとこの方は都市計画の専門家ですが、不動産の専門家ではないので、建物寿命やメンテナンス、大きく変わって昨年から施行されたマンション管理の適正化に関してはあまりご存知ないようで、その辺りはツッコミどころもかなりあるのですが、東京の湾岸地区に関してはいい警鐘を鳴らしています。
ちなみに建物寿命や建て替えなどについては何度も書いていると思うので以前の記事を読んでみてください。
マンション管理の理事についてはマンション管理士に外注できるようになっています。
あなたの大切な資産になり得る不動産、それは購入時のエリア探しの時から決まっています。
将来性が脆弱なエリアに既にお持ちの方は、今が資産替えをする最後のチャンスかもしれません。
将来性が脆弱なエリアに既にお持ちの方は、今が資産替えをする最後のチャンスかもしれません。