目の前の食品が本当に安全なのかを教えない日本｜
基準が甘いのは添加物だけじゃない！安心安全な未来
を残すためには必要なこと。
2019/05/29
contents
- ■食育とは健全な食生活を実践する力を養うこと
- ■食育基本法の役割が果たされていない現場の闇
- ■目の前の食品が本当に安心安全なのかを教えない日本
- 基準が甘いのは添加物だけではない
- ■子どもたちは与えられたものを食べるしかない
- ■子どもたちに安心安全な未来を残すためには必要なことは
- 正しい知識を教えること
- ■害のある食品からお子様を守ろう！
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食育という言葉が聞かれるようになって久しいです。
食育という言葉はちょうど私が小学生の頃によく聞かれるようになった言葉です。
今学校給食をはじめ、子どもたちを取り巻く食事の問題はとても大きくなっています。
遺伝子組換え食品、添加物、農薬の問題もさることながら、
放射能汚染も気にしなければならなくなった今日の日本。
今後、子どもたちに安心、
安全な未来を残していくということがどういうことなのか考えていきたいと思います。
しかし、現在、日本が食に関して注目されることといえば、
「農薬」や「放射能」、「添加物」などの問題です。
日本食の素晴らしさという光の側面ばかりではなく、
そこに隠れた闇があるのです。
来年からの食卓はホルモン剤・農薬まみれ？ TAG・TPPを今こそ考える
2018/10/25
- ■TAG、TPPとは？
- ■現在よりも高濃度の添加物や農薬、ホルモン剤を使った食品が市場に流通！？
- ■TAGにより遺伝子組み換え作物の流通が増加
- ■TAGから、日本の食卓を守るには？
- 飼料米作りを体験しよう
- 食の安全を守る農業後継者を育てよう！
- ■諦めずに意見を言い続けることが大切
- ■有機農家さんを応援しよう！私たちにできる事は、 日々の買い物という選択です。
- 買い物は投票です。IN YOU厳選！オーガニック商品を買ってみよう。
- おススメの過去の記事
https://macrobiotic-daisuki.jp/tag-150951.html
「日本がワースト1」のものがこんなにある現実！
https://ameblo.jp/aries-misa/entry-12465374239.html
【コラーッ】ＮＨＫニュース「日本の農産物は残留農薬が多すぎて
ＥＵや台湾には出荷できない。日本販売用と海外輸出用で畑を変える」
投稿日：2016/05/10/ 04:10 更新日：
「種子法廃止は違憲」を提訴、改めて市場に出回っている遺伝子組み換え食品
の恐ろしさを見る
2019/05/28 12:00 PM
時事ブログでお馴染みのマチ弁さん、岩月浩二弁護士や元農水大臣の山田正彦
弁護士らが代表となり全国の農家など1300人が「種子法廃止は違憲であるとの
確認」を求めて、東京地裁に提訴しました。
種子法が廃止され、遺伝子組換え作物が出回るなど食の安全が脅かされるのは
憲法25条生存権に違反するという主張です。先に提訴した「TPP交渉差止・
違憲訴訟」では、東京地裁、高裁とも逃げるように一方的な却下、棄却の判決を
出し、最高裁に至っては「上告審として審理しない」という日本の司法の役立たず
が証明されてきました。種子法廃止もTPP協定に沿ったものという判断を受け、
新たに違憲確認を求める裁判になります。
これまで時事ブログでは、種子法廃止によって日本の食卓がいかに脅かされるか
を見てきましたが、In Deepさんが改めて遺伝子組み換え食品の恐怖を「ひぃぃ」と
言いつつ伝えて下さいました。
種子市場を独占する大企業が、遺伝子組換え作物の危険性を隠すために多額の
資金を政界に投入し、今や日常生活から遺伝子組み換え食品を回避することが
不可能な事態になっています。
遺伝子組み換え作物が自ら作り出すBtという農薬は、天然微生物由来で安全と
いう触れ込みでしたが、多くの医学的な検証により、高い毒性を示し、特に不妊、
免疫異常など深刻な被害が明らかになっています。しかもこれは一時的なもの
ではなく、遺伝子組み換え食品を取り込んだヒトの腸内バクテリアのDNAに入り
込み、将来にわたってずっとBt農薬を体内で作り続けることになります。
元記事では「私たちの腸内細菌を生きた農薬工場に変える」というホラーな説明
がなされています。 In Deepさんならずとも「ひぃぃ」。
勝手に密約して日本の農業を殺そうとする安倍政権の息の根を止め、種子法を
復活させ、世界から求められる安心な農作物を産み出す国に戻したいではないですか。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=200247
ラウンドアップの主成分 グリホサートは私の身体からも検出されました。
https://ameblo.jp/yamada-masahiko/
グリフォサートはわれわれが想像する以上に悪い
【農業破壊】ＴＰＰ11と、日欧EPAの発効で関税が下がって、
４月も食肉輸入量が急増。牛肉は前年同月８％増の６万７千トン、
豚肉は２３％増の９万８千トンで、単月では過去１０年で最多水準
となった。
さらに日米FTA交渉で増加は不可避。
農業を守るというアベの公約もみな嘘だ。
世界の裏側 @sinzitu_2
米国やカナダといった北米産の牛肉には、肉牛を育てる初期の
段階で99%は、成長ホルモンを投与している。
日本で販売されている安価な米国産牛肉はかなりの確率で
成長ホルモンによって育ったもの。
キャノーラ油やサラダ油の賞味期限が切れたものや、使いまわして
酸化したものはトランス脂肪酸を多く保有しているため有害。
摂取し続けることで心筋梗塞や動脈硬化のリスクを高める。
モンサント社は、絶縁油や熱媒体として利用出来る、ポリ塩化
ビフェニル（PCB）を開発し1937年時点で有毒性は社内で確認
されていたが、それを40年間隠蔽し販売を続けていた。
これは環境汚染やカネミ油症事件の原因となった。
チリ産の養殖サーモンは海ジラミによる被害が多いため、
ノルウェー産のものに比べると5倍以上の殺虫剤を使用している。
使われる殺虫剤の多くはバイエル社の「Byelice」である。
なかのひとのアンテナ！【坂の上 零】 3/5
https://www.youtube.com/watch?v=RIptSHT5vUg
2019/02/04 に公開
２０１８年１２月３０日
2+1+8=11
6(1+2=3 3)(11×3)
米国除く11カ国参加ＴＰＰ、12月30日に発効－日豪など６カ国批准
Matthew Brockett、延広絵美・豪州が批准、ＣＰＴＰＰ参加国は世界ＧＤＰの14％占める
TPP11、12月30日発効へ 6カ国が国内手続き終了
2018/10/31 5:58
【シドニー=松本史】米国を除く環太平洋経済連携協定（TPP）参加11カ国の
協定「TPP11」が12月30日に発効する。事務局を務めるニュージーランド（NZ）
のパーカー貿易・輸出振興相が31日記者会見し、発効に必要な6カ国の国内
手続きが終了したと発表した。世界の国内総生産（GDP）の13%を占める巨大
な自由貿易圏が誕生する。
TPP11は6カ国の国内手続きが終了した60日後に発効する。すでにメキシコと
日本、シンガポール、NZ、カナダが国内手続きを終えており、6カ国目となる
オーストラリアが31日、手続き終了をNZに通知した。
残る5カ国はベトナム、ペルー、チリ、ブルネイ、マレーシア。ベトナムは11月
中旬までに議会の承認を終える見通し。パーカー氏は「多くの国が国内手続き
を進めており、数週間から数カ月で終了するだろう」との見通しを示した。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37155380R31C18A0000000/
安倍政権の種子法廃止に“地方の反乱”拡大…独自に条例制定、
国の農業政策に反抗 小倉正行
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/a0931fc7e05b2024c4cf14b20159fa34