業績低迷が続く日本マクドナルドが本格的に不採算店舗の大量閉鎖を始めた。
都市部を中心に、目先は月30～40店の閉鎖が続くもようだ。
最大手の同社の店舗は好立地が多い。
一部の跡地には飲食競合チェーンの進出が決まっており、シェア争いにも影響を与えそうだ。
2015年１～９月の不採算店閉鎖は８にとどまっていたが、10月は単月で20以上と大幅に増えた。
大量閉店は続いており、11月も15日までに30店前後が閉まった。
閉店は都市部の店舗が多い。
人件費や家賃などの上昇が目立ち、販売が苦戦するマクドナルドにとって黒字を確保するのが難しいようだ。
赤坂見附店（東京・港）や神楽坂店（東京・新宿）、日本橋店（大阪市）などが閉鎖された。
12月末までの年間閉鎖店舗は100程度になる見通しだ。
マクドナルドの店舗閉鎖をライバル勢はビジネスチャンスととらえている。
バーガーキング・ジャパン（東京・渋谷）は12月、マクドナルドの日本橋店の跡地に店を出すほか、数カ所の跡地で出店を検討中だ。
水回りなど既存設備を活用することでコストを抑えられる利点があるという。
ファーストキッチン（東京・新宿）も藤が丘とうきゅう店（横浜市）の跡地に12月に出店する。
マクドナルドの跡地は「一定の客数が見込め、リスクが少ない」（ファーストキッチン幹部）とみて、出店を決めた。
ドトールコーヒー（東京・渋谷）も同様に、５店前後の出店を検討中で、他のカフェチェーンも検討しているもようだ。
クマドナルドが月30～40ペースで店舗を閉鎖するのは、10年12月期以来、５年ぶりとみられる。
当時の閉鎖は収益性が低い小型店などが中心だった。今回の店舗リストラは赤坂見附店のような都心の大型店も含まれる。
現在、商品戦略などを含めた抜本的な経営再建を進めており、店舗改革も重要策と位置づけている。
一時的には店舗閉鎖による費用負担が発生するが、16年12月期には24億円程度のコスト削減効果を見込んでいる。
1971年、東京・銀座に１号店を構えるなど、マクドナルドは都市部でのブランドイメージを成長力のひとつとしてきた。
今回の都心部店舗網の縮小によって、存在感が低下する懸念がある。