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5月3日15時21分配信 読売新聞


軽症期のアルツハイマー病患者にビタミンB群の一種の葉酸とビタミンB12を投与すると

症状が改善することを、見立病院(福岡県田川市)の佐藤能啓(よしひろ)副院長(神経内科)が実証した。


葉酸とビタミンB12が、アルツハイマー病の危険因子とされるホモシスチン(必須アミノ酸の老廃物)の

血中濃度を下げることは従来の研究で明らかになっているが、患者の集団に投与して証明したのは初めて。


佐藤副院長は、同病院の軽症期の患者を〈1〉葉酸を1日1錠投与する第1群(90人)〈2〉1日に葉酸1錠と

ビタミンB12を3錠投与する第2群(92人)〈3〉アルツハイマー病の薬として国内で唯一使われている

「アリセプト」を投与する第3群(40人)――に分け、2005年から1年間観察。重症度を示すミニメンタルテスト

(30点満点で、値が低いほど重症)で効果を調べた。


この結果、観察前は第1~3群とも平均20点だったが、1年後には、第1群は23点に、第2群は25点に改善。


一方、第3群は18点に悪化していた。また、第1、2群はホモシスチンの血中濃度も下がっていた。


さらに、第1群より第2群の方が改善していたことから、

葉酸とビタミンB12を併用した方がより効果が大きいことも分かった。


ただ、佐藤副院長が別に行った調査では、中等症期以上の患者に葉酸やビタミンB12を投与しても

改善しなかったことから、発病早期にのみ有効とみられる。


佐藤副院長は「根本療法にはならないが、

病気の進行を遅らせるアリセプトしかない現状からみると、今回の知見は患者にとって朗報といえる。


アルツハイマー病が疑われたら早めに受診してほしい」と呼び掛けている。(大野亮二)

ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト4月12日(月) 15時36分配信


日本では古くから落雷でキノコが豊作になるという言い伝えが信じられており、

農家は農地への嵐の到来を歓迎してきた。


そして現在、この伝承に科学的根拠を与える研究が進んでいる。


日本食に欠かせない食材であるキノコは、実際に落雷によって数が増えるという。


現在、日本ではキノコの需要が高く、海外からの輸入量が増えている。


主に中国や韓国から年間およそ5万トンのキノコが日本に輸出されている。


岩手県では4年間に渡る研究の一環として、

農業試験場に植えた様々なキノコに人工的に発生させた稲妻を照射し、

キノコの数が実際に増えるかどうかを確認する実験が行われている。


最新の実験の結果、稲妻と同等の強さの電気的刺激を与えると、

ある種のキノコは従来の栽培法に比べて収穫量が2倍以上になることがわかった。


「今までに10種類のキノコで実験し、8種類で効果が確認された。


最も効果が高かったのはシイタケとナメコで、

食用ではないが東洋医学の一部で使われるレイシ(マンネンタケ)でも実験を行った」と、

岩手大学工学部准教授の高木浩一氏は話す。


高木氏の研究チームは、キノコの胞子を植えつけた原木に高電圧パルスを印加して、

キノコの生長を刺激することを試みた。


自然界の稲妻は電圧が10億ボルトに上ることがあり、落雷時はその電気が地面を伝わっていく。


これほど大きなエネルギーが直撃すればキノコは焼けてしまうだろうが、落雷地点の近くにあるキノコが、

土の中を通って弱くなった電荷を浴びることで生長が促される可能性は大いにある。


そこで研究チームは、弱めの電気のバーストを使用して実験を行った。


繰り返し実験を行った結果、1000万分の1秒間に5万~10万ボルトの電気を浴びせたときに

キノコの生長が最も活発になることがわかった。


このレベルの適度な電気を浴びたシイタケの収穫量は、電気を浴びていない原木からの収穫量の2倍になった。


また、電気を浴びたナメコは収穫量が80%増加した。


「突然大きなエネルギーを浴びたキノコは、菌糸から分泌されるタンパク質と酵素の量がいったん減少するが、

その後に急増するという反応を示す」と高木氏は説明する。


菌糸はキノコにとって根のような働きをする細長い細胞で、胞子を下地に固定して栄養分を取り込む。


また、菌糸は新しい子実体を作り出す。


子実体とは傘を持った肉厚の組織で、胞子を生成するほか、作物として収穫される。


菌糸が稲妻に対してこのような反応を示す理由はまだ研究中である。


しかし、高木氏の研究チームと共同で研究を行う岩手生物工学研究センター主任研究員の坂本裕一氏は、

危険に対する反応として繁殖力を増大させているのではないかと推測する。


「キノコにとって、落雷は自分たちを簡単に全滅させる非常に深刻な脅威となる。


キノコは死ぬ前に自分を再生しておかねばならないと感じ、

稲妻を察知すると自動的に成長を加速させて子実体の数を増やすのだろう」。


高木氏と坂本氏はこれまでの実験の成功を受けて、

稲妻のような電気のバーストを発生させる装置を開発すれば農家の役に立つと考えている。


ただし、その前に研究チームが取り組まねばならないのは、この技術をもっと使いやすくすることだ。


「キノコの生長を促すために現在使用している設備は非常に専門的で複雑なため、

設計を改良して扱いやすくしたい。


キノコ栽培農家と協力しながら、最終的にこの技術を商品化したい」と高木氏は話す。


高木氏の研究チームはダイコンでも同様の実験を始めている。


初期の実験では、人工の稲妻を浴びせた方が早く発芽する傾向にあることが示されている。


また、他の研究機関では、ナタネ、マメ、いくつかの品種のユリでも稲妻の実験が行われているという。


Julian Ryall in Tokyo for National Geographic News

4月3日10時12分配信 J-CASTニュース


一時ブームになったネット上の3D仮想空間「セカンドライフ」。過疎化が進んだと報じられたこともあり、

日本企業の利用はほぼゼロになっている。


このあおりで、国内最大のセカンドライフ事業者が、土地のレンタル事業を大幅に縮小させることになった。


このセカンドライフ事業者「マグスル」は、仮想空間上のSIM(島)にある土地をレンタルに出したり、

セカンドライフを運営する米リンデン・ラボ社が発行する仮想通貨のリンデンドルを

販売したりするサービスをしている。



■ブログ上で「セカンドライフ事業縮小のお知らせ」


それが、2010年3月31日になって、同社のブログ上で、「セカンドライフ事業縮小のお知らせ」を出した。

お知らせによると、セカンドライフでは、企業利用はほとんどなくなり、

企業向け土地レンタル事業の収益が確保できなくなったというのだ。


セカンドライフは、07年初めに日本でも盛んに報道され、ネット上で爆発的なブームになった。


京都を模した日本的な街並み「NAGAYA」が人気スポットになり、大手企業も製品PRの仮想店舗を構えたり、

仮想社屋を建てて採用活動をしたりした。


ところが、この年の暮れ近くになって、早くも「過疎化」が報じられる事態に。


3D空間に対応できるパソコンがあまりなく、イベントなしには何をしていいかわからないことなどが理由とされた。


そして、その余波で、08年になると撤退する企業が相次いだ。


最近になると、もう企業利用もほとんどなくなり、

マグスルでは、「Yurakucho SIM」など5地区を4月30日で閉鎖することにした。


リンデン・ラボ社との方針の違いもあったという。今後も、稼働率が60%を下回る場合は、順次閉鎖していく。


とはいえ、セカンドライフ自体は、根強いファンがいて、世界的に個人ユーザーは増えていく傾向にあり、

リンデン・ラボ社もすでに黒字化を達成したという。


日本では現在も、個人ユーザー2~3万人がセカンドライフを利用しており、

オンラインゲームなら十分な数だとしている。



■「日本で今後見直す動きが出る」と断言


日本で批判的な人が増えていることについて、マグスルの新谷卓也社長は、マスコミの影響もあると指摘する。


事業縮小のお知らせでは、「個人の思い」として異例の長文を掲載した。


それによると、ブームのころは、楽しさよりビジネスに報道の力点が置かれ、

「お金が儲かる次世代インターネット」と盛んに流された。


セカンドライフには、友だちとチャットを楽しみ、様々な教室で新しいことを学ぶなどの楽しみがあるという。


それが先入観で歪められてしまって批判的な見方が広がり、セ

カンドライフを見たり理解したりしていないのに「もう終わった」と報じられたというのだ。


新谷社長は、取材に対し、セカンドライフには楽しい部分がたくさんあるとして、

「日本で今後見直す動きが出る」と断言した。


「ケータイの各種サービスでも、最初はアバターを作るだけだった個人ユーザーが、

それを動かしてコミュニケーションを楽しむようになっています。


慣れてきてアバター利用への要求は高度化すると予想され、いずれパソコンでも楽しむと考えています」

セカンドライフ事業も撤退を決めたわけではなく、

個人ユーザーへのリンデンドル販売は落ち込んでおらず、今後も続けていくという。


同社によると、この部門は、事業の8~9割を占めている。


レンタル事業についても、「Shinjuku SIM」など3地区を建物付きレンタル中心にするなど、

様々な方向性を試す。


もっとも、エロやギャンブルのスポットさえ利用が低迷していただけに、どのようにして盛り上げるというのか。


新谷社長はこう説明する。


「ツイッターなどリアルタイムのネットコミュニケーションが普及してきたので、

3Dアバターの選択肢も今後大きくなるはずです。


例えば、インディーズミュージシャンのライブは限られた人たちのものでしたが、

アバターなら時間や距離を超えてライブを楽しめるようになります。


アバターが身近になれば、その楽しみが自然に分かってくると思っています」

4月2日14時5分配信 ITmedia News


世界初のパーソナルコンピュータを開発したエド・ロバーツ氏が4月1日に肺炎で亡くなった。


68歳だった。


ロバーツ氏は1975年に世界初の個人向けコンピュータと言われる「Altair 8800」を開発した人物。


Microsoftを創設したビル・ゲイツ氏とポール・アレン氏にも大きな影響を与えた。


両氏は雑誌でAltair 8800の記事を読んで、ロバーツ氏に同製品向けのソフトの開発を申し出たという。


ゲイツ氏とアレン氏は1日、合同で追悼の声明を発表した。


「われわれの友人、そして若き日の指導者でもあるエド・ロバーツの死を深く悲しんでいる。

ご家族にお悔やみ申し上げる」


両氏は、ロバーツ氏を「パーソナルコンピュータ革命の真のパイオニア」と呼び、

「彼はわれわれ――コンピュータが一般的になるずっと前にこの技術に関心を持った2人の若者

――に賭けてくれた。彼には常に感謝してきた」と述べている。


「われわれの初めてのソフトがAltairで動いたあの日から、たくさんの素晴らしいことが始まった」


ロバーツ氏は1977年にコンピュータ業界から引退し、その後は医師の道を進んだ。

3月31日15時32分配信 ITmedia エンタープライズ


情報処理推進機構(IPA)は3月31日、企業や組織が直面すると推測される情報セキュリティ上の10大脅威を

まとめた資料「2010年版 10大脅威 あぶり出される組織の弱点!」を公開した。


資料は、2009年にIPAへ届け出のあったセキュリティ情報や一般報道を基にして、

情報セキュリティ分野の研究者や実務担当者120人で構成する「10大脅威執筆者会」がまとめた。


2005年から毎年公開し、今年で6回目となる。今年のランキングは以下の通り。


IPAは、近年の情報セキュリティを取り巻く状況の理解や、対策の参考してほしいとしている。


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1位 「変化を続けるWebサイト改ざんの手口」


Weサイトを閲覧しただけで、利用者がウイルスに感染することがある。

このような脅威をもたらす攻撃に新しい手口が現れた。

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2位 「アップデートしていないクライアントソフト」


2009年もソフトウェアの脆弱性が攻撃に悪用された。

悪用された脆弱性の中には修正済みのものが多く、

利用者側のアップデートが徹底されていれば、被害を減らせたはず。

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3位 「悪質なウイルスやボットの多目的化」


ウイルスやボット(以降、ウイルス)は利用者にとって身近な脅威。

ウイルスには多様な目的があり、2009年にはウイルスの亜種が爆発的に増加した。

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4位 「対策をしていないサーバ製品の脆弱性」


サーバ製品の脆弱性対策を行わずに運用しているWebサイトの存在が明らかになった。

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5位 「あわせて事後対応を! 情報漏えい事件」


情報漏えいにはさまざまな原因がある。漏えいした情報の種類によって被害も異なる。

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6位 「被害に気づけない標的型攻撃」


メールの送付元を知人や取引先企業になりすまして、ウイルスを送付する手口がある。

このようなソーシャルエンジニアリングによって、ウイルスに感染させる攻撃を標的型攻撃という。

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7位 「深刻なDDoS攻撃」


DDoS(Distributed Denial of Service)攻撃は、

DoS攻撃(サーバやルータなどの機能をまひ状態にさせる)の一種。

2009年7月に米国や韓国が攻撃を受けた。

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8位 「正規のアカウントを悪用される脅威」


コンピュータに対して自分であることを証明する情報(ユーザIDとパスワードなど)がアカウント。

アカウントの不適切な運用によって、事件に発展する例が多発している。

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9位 「クラウドコンピューティングのセキュリティ問題」


クラウドコンピューティングが普及するにつれ、クラウドにおけるセキュリティの問題も指摘されつつある。

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10位 「インターネットインフラを支えるプロトコルの脆弱性」


多くのコンピュータでインターネットに接続するための機能が備えられている。

これらの機能に脆弱性が発見され、攻撃された場合、インターネットに大きな被害が生じる可能性がある。

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3月29日9時2分配信 japan.internet.com


多くのユーザーにとって、Mozilla Foundation のオープンソース Web ブラウザ『Firefox』は、

Web コンテンツを見るためのツールにすぎない。


しかし、一部のユーザーにとっては、Web 用のコンテンツやコードの開発ツールとしても有効なようだ。


Mozilla は22日、開発者を対象として2009年11月に実施したアンケート調査の結果を発表した。


回答者は119か国の開発者5054人で、この調査結果から開発者が Firefox をどのように利用し、

同ブラウザが開発作業にどれほど重要なツールになっているのか、ある程度見えてくる。


調査結果によると、Firefox が開発ツールとして人気を得ている最も大きな理由は、

Web 開発用アドオンのエコシステムが充実していることだという。


Web 開発作業における主要なツールを問う質問に対し、

回答者の約90%が Firefox の開発者向けアドオンを挙げた。


次いでテキストエディタが約65%、

グラフィック アプリケーション (『Adobe Photoshop』や『Adobe Illustrator』、

オープンソースの『Gimp』など) が約45%と3番目になった。


続いて順に『Eclipse』、『Internet Explorer Developer Tools』、『Safari』の『Web Inspector』、

『Adobe Dreamweaver』、『Adobe Flash』などが並んだが、

これらのツールを挙げた回答者はどれも30%未満だった。


「実際のところ、一部の回答者は Forefox を用いる主な理由としてアドオンを挙げている。


ただし、Firefox の速度が遅くなる原因としてアドオンを嫌う向きもある」と Mozilla は述べている。


Mozilla は『Firefox 3.6』で、アドオンのセキュリティ向上に取り組んだ。


また、アドオン開発プラットフォーム『Jetpack』のプロジェクトを通じ、

次世代のアドオン技術に向けた取り組みを進めている。


開発者に人気のアドオンは多数あるが、最も人気があり、重要な役割を担っているアドオンは『Firebug』だ。


Firebug のプロジェクトは同ツールについて、

あらゆる Web ページ内で機能する CSS/HTML/JavaScript を、

開発者が編集/デバッグ/監視できるツールだと説明している。

3月24日15時39分配信 インサイド


昨日任天堂から発表のあった新型の「ニンテンドー3DS」。


裸眼で3D立体視を実現していますが、

液晶画面にはシャープ製のパネルを採用すると朝日新聞は伝えています。


同社が開発した「視差バリア方式」の液晶とは一体どのようなものなのでしょうか?


3D立体視の基本的な考え方は、

左右それぞれの目に僅かに異なる映像(視差)を見せることで立体的に見せるというものです。


映画「アバター」や今後家庭に普及していく3D対応テレビはメガネを用いて、

両目用の画像が混在しているディスプレイから左目用と右目用に映像を分離して見せます。


誰もが子供の頃に体験した(?)緑と赤のセロファンを貼り付けたメガネを通して見る立体映像と

原理的には変わりません。


3DSが採用すると見られる「視差バリア方式」は、

電気的に制御される「視差バリア」(フィルター)を液晶の上に貼りつけて光の遮断と透過をコントロール、

映像を左目用と右目用の映像を分解して見せます。


従来の立体視では縦か横の一方向でしか立体視ができませんでしたが、

「視差バリア」を格子状に配置することで縦でも横でも立体視ができます。


加えて、電気的な制御で3Dと2D表示を切り替える事も出来ます。


ただし、液晶との間に距離がないと立体に見えないほか、

左右の視力差がある人は立体視が難しくなるという欠点もあるようです。


また、フィルターを貼り付けるため、画面が暗くなる欠点がありますが、

DSの場合は従来からバックライトが搭載されているので問題ないでしょう。


DSシリーズである以上、2画面あることが想定されますが、両方立体視が可能になるのか、

それとも片方だけなのかも注目されます。


「視差バリア方式」の液晶はシャープや日立製作所が実用化していて、Wooケータイ「H001」には

この技術が採用されています。


新しめの技術ですが、生産数などに不安は少なそうです。




なんとなく保存しておきたいニュース、データ-任天堂携帯ゲームの歴史





シャープ、裸眼立体視が可能な2D/3D切り替え型液晶ディスプレイを新開発…3DS向け?

4月2日18時44分配信 インサイド

シャープは、裸眼での立体視ができ、2Dと3Dの表示切り替えが可能なタッチパネル付3D液晶ディスプレイを
開発したと発表、今年上半期から量産を開始するということです。

具体的な用途は明らかにされていませんが、
先日任天堂が発表した「ニンテンドー3DS」向けではないかと推測されます。

この3D液晶ディスプレイは、通常の液晶ディスプレイに縦じま状の光学視差バリアを設けて
光の進行方向を制御し、左右の眼に届く光の視差を応用し、立体表示させる視差バリア方式を採用。

従来は3D切り替え時の表示品位が低いことが課題でしたが、
CGシリコン技術の進化や視差バリアの最適化により、
従来比2倍の輝度とクロストークの大幅な低減を実現しています。

さらにモジュールの厚みは、従来の2Dタイプと同等となっているそうです。

加えて、縦でも横でも3D表示が可能です。

これらの特徴はいずれも「ニンテンドー3DS」に求められるであろうスペックを満たすものとなっています。

3月28日3時6分配信 読売新聞


総務省は27日、携帯電話端末を、通信契約した携帯電話会社経由でしか使えないように

している「SIMロック」について、解除するよう携帯電話会社に求める方針を固めた。


2010年末から発売される次世代携帯電話の端末を対象とし、

法制化による義務付けも検討する。


利用者が、端末と携帯電話会社を自由に組み合わせて選べるようになる見通しだ。


通常の携帯電話の端末には、電話番号や契約内容などが記録された「SIMカード」が差し込まれており、

海外ではSIMカードを取り外して差し替えれば、どこの会社の端末でも使えるのが一般的だ。


日本では、端末は特定の携帯電話会社向けに作られており、

別の会社向けの端末を使うには通信契約も切り替えなければならない。


SIMカードを他社向けの端末では使えないようにするSIMロックがかけられているためだ。 


総務省は、ロックが解除されれば利用者の選択の幅が広がり、

企業間の競争が激しくなって通話料の値下げや端末の性能向上などにもつながるとみている。


そのため、NTTドコモなどの携帯電話会社に、

契約から一定期間がたった次世代携帯電話の端末について、

希望者にはSIMロックの解除に応じるよう求める。


現行の端末を使っている利用者は対象外とする。


日本の携帯電話業界では、

携帯電話会社がメーカーからすべての端末を買い上げて販売している。


メーカーは端末を特定の携帯電話会社向けに開発するため、海

外で販売することができず、世界市場でのシェア(占有率)低迷の一因となっている。


その閉鎖的な開発・販売モデルは、

特殊な生態系が残る太平洋の島々に例えて「ガラパゴス状態」とも呼ばれている。

iPhone、Safari、IE 8、Firefoxが初日に陥落 グーグルのChromeだけが初日、唯一の“生存者”に
(2010年03月26日)


「Pwn20wn」は、セキュリティ企業TippingPointが主催するハッキングのコンテスト。今年で4回目の開催


3月24日に開催されたハッキング・コンテスト「Pwn2Own 2010」で、

Appleの「iPhone」とWebブラウザの「Safari」、Microsoftの「Internet Explorer(IE)8」、Mozillaの「Firefox」が、

予想どおり、数分以内にハッキングされた。


今回のコンテストでターゲットにされたWebブラウザのうち、

Googleの「Chrome」だけは初日に破られることはなかった。


Pwn20wnは、米国3Com傘下のセキュリティ企業TippingPointが主催するコンテストで、

今年で4回目の開催となる。


TippingPointの広報担当者によると、

ビンセンツォ・イオッツォ(Vincenzo Iozzo)氏とラルフ=フィリップ・ワインマン(Ralf-Philipp Weinmann)氏の

二人が5分以内にiPhoneの攻撃に成功し、過去最高額となる1万5,000ドルの賞金を獲得したという。


イタリア人大学生のイオッツォ氏は、

著名な研究者トーマス・ドゥリエン氏(通称:ハルバー・フレーク(Halvar Flake)氏)が

社長を務めるZynamics GmbHで働いている。


ワインマン氏は、ルクセンブルク大学アルゴリズム・暗号学・セキュリティ研究所のポスドク研究者だ。


おそらく、ワインマン氏を最も有名にしたのは、2007年に3人チームの一員として、

Wi-Fiのセキュリティ・プロトコル「WEP(Wired Equivalent Privacy)」を、

これまで可能と考えられていたよりはるかに短時間でクラックしてみせたことだろう。


一方、米国ボルチモアのIndependent Security Evaluatorsでアナリストを務める

チャーリー・ミラー(Charlie Miller)氏は、「Snow Leopard」搭載の「MacBook Pro」でSafariの攻撃に成功。


Pwn2Ownで3連覇を果たした。


ミラー氏は2008年と2009年にもMacをハッキングして賞金を獲得しており、

2009年はわずか10秒でSafariをクラックしている。


今回、同氏はMacBook Proと賞金1万ドルを手にした。


これまでPwn2Ownで3度受賞した人はミラー氏だけだ。


コンテスト初参加のピーター・ブリューデンヒル(Peter Vreugdenhil)氏は、Windows 7で動作する

IE 8の脆弱性を突くことに成功した。


同氏の攻撃コードは、ほとんどの攻撃を阻止するように設計された

OSのセキュリティ機能「DEP(Data Execute Prevention:データ実行防止)」を回避するもので、

主催者のTippingPointからも“技術的に素晴らしい”と評価された。


ブリューデンヒル氏はオランダのフリーランス脆弱性研究者で、ミラー氏同様、賞金1万ドルを獲得した。


また、コンピュータ科学を専攻しているドイツ人学生のニルス(Nils)氏(ファーストネームのみ公開)は、

Windows 7上で動作するFirefoxをハッキングし、賞金1万ドルを獲得した。


同氏も過去に受賞経験がある。


TippingPointはPwn2Ownで攻撃された脆弱性の詳細を公表せずに、

その脆弱性と攻撃コードの権利をコンテストの一環として買い取り、該当するベンダーに情報を提供する。


ベンダー側もそれぞれ担当者を待機させている。


その後、ベンダーが脆弱性を修正して初めて、TippingPointが詳細を公表する。


過去の例を見るかぎり、ベンダーは攻撃された脆弱性の修正パッチをかなり早い時期に提供すると予想される。


例えば、2008年、初参加のミラー氏が攻撃し、1万ドルの賞金を獲得したSafariのバグに対し、

Appleはわずか3週間で修正パッチを提供している。


(Gregg Keizer/Computerworld米国版)

3月25日17時10分配信 時事通信


世界経済フォーラム(本部ジュネーブ)は25日、競争力の向上に向けた各国でのIT(情報技術)の

活用度合いを分析した2009~10年版「世界IT報告書」を公表した。


日本は民間の取り組みが高く評価されたが、政府の対応などに懸念が示され、

前年の17位から21位に順位を下げた。


スウェーデンがデンマークを抜きトップに立った。

今回の報告書は113カ国・地域が対象。

ITへの取り組みを、規制を含めた利用環境、産官学の準備状況、実際の利用状況の三つの側面から分析した。

日本は、産業界の利用状況が3位と高く評価されたが、

税率(105位)、携帯電話料金(106位)などが厳しい評価を受けた。


報告書は「こうした課題に早急に対処しなければ、

技術革新への対応力が損なわれる可能性がある」と警鐘を鳴らした。


最終更新:3月25日17時10分


Economy Rank Score income group*


Sweden 1 5.65 HI 1
Singapore 2 5.64 HI 2
Denmark 3 5.54 HI 3
Switzerland 4 5.48 HI 4
United States 5 5.46 HI 5
Finland 6 5.44 HI 6
Canada 7 5.36 HI 7
Hong Kong SAR 8 5.33 HI 8
Netherlands 9 5.32 HI 9
Norway 10 5.22 HI 10
Taiwan, China 11 5.20 HI 11
Iceland 12 5.20 HI 12
United Kingdom 13 5.17 HI 13
Germany 14 5.16 HI 14
Korea, Rep. 15 5.14 HI 15
Australia 16 5.06 HI 16
Luxembourg 17 5.02 HI 17
France 18 4.99 HI 18
New Zealand 19 4.94 HI 19
Austria 20 4.94 HI 20
Japan 21 4.89 HI 21
Belgium 22 4.86 HI 22
United Arab Emirates 23 4.85 HI 23
Ireland 24 4.82 HI 24
Estonia 25 4.81 HI 25
Malta 26 4.75 HI 26
Malaysia 27 4.65 UM 1
Israel 28 4.58 HI 27
Bahrain 29 4.58 HI 28
Qatar 30 4.53 HI 29
Slovenia 31 4.51 HI 30
Cyprus 32 4.48 HI 31
Portugal 33 4.41 HI 32
Spain 34 4.37 HI 33
Barbados 35 4.36 HI 34
Czech Republic 36 4.35 HI 35
China 37 4.31 LM 1
Saudi Arabia 38 4.30 HI 36
Tunisia 39 4.22 LM 2
Chile 40 4.13 UM 2
Lithuania 41 4.12 UM 3
Montenegro 42 4.10 UM 4
India 43 4.09 LM 3
Jordan 44 4.09 LM 4
Puerto Rico 45 4.07 HI 37
Hungary 46 3.98 HI 38
Thailand 47 3.97 LM 5
Italy 48 3.97 HI 39
Costa Rica 49 3.95 UM 5
Oman 50 3.91 HI 40
Croatia 51 3.91 HI 41
Latvia 52 3.90 UM 6
Mauritius 53 3.89 UM 7
Vietnam 54 3.87 LO 1
Slovak Republic 55 3.86 HI 42
Greece 56 3.82 HI 43
Uruguay 57 3.81 UM 8
Panama 58 3.81 UM 9
Romania 59 3.80 UM 10
Colombia 60 3.80 UM 11
Brazil 61 3.80 UM 12
South Africa 62 3.78 UM 13
Brunei Darussalam 63 3.77 HI 44
Azerbaijan 64 3.75 LM 6
Poland 65 3.74 UM 14
Jamaica 66 3.73 UM 15
Indonesia 67 3.72 LM 7
Kazakhstan 68 3.68 UM 16
Turkey 69 3.68 UM 17
Egypt 70 3.67 LM 8
Bulgaria 71 3.66 UM 18
Sri Lanka 72 3.65 LM 9
Macedonia, FYR 73 3.64 UM 19
Dominican Republic 74 3.64 UM 20
Senegal 75 3.63 LO 2
Kuwait 76 3.62 HI 45
Gambia, The 77 3.61 LO 3
Mexico 78 3.61 UM 21
Trinidad and Tobago 79 3.60 HI 46
Russian Federation 80 3.58 UM 22
El Salvador 81 3.55 LM 10
Ukraine 82 3.53 LM 11
Guatemala 83 3.53 LM 12
Serbia 84 3.51 UM 23
Philippines 85 3.51 LM 13
Botswana 86 3.47 UM 24
Pakistan 87 3.44 LM 14
Morocco 88 3.43 LM 15
Namibia 89 3.40 UM 25
Kenya 90 3.40 LO 4
Argentina 91 3.38 UM 26
Peru 92 3.38 UM 27
Georgia 93 3.38 LM 16
Mongolia 94 3.36 LM 17
Albania 95 3.27 LM 18
Mali 96 3.27 LO 5
Zambia 97 3.26 LO 6
Ghana 98 3.25 LO 7
Nigeria 99 3.25 LM 19
Guyana 100 3.22 LM 20
Armenia 101 3.20 LM 21
Mauritania 102 3.19 LO 8
Libya 103 3.16 UM 28
Côte d’Ivoire 104 3.16 LM 22
Syria 105 3.13 LM 23
Honduras 106 3.13 LM 24
Lesotho 107 3.12 LM 25
Burkina Faso 108 3.10 LO 9
Tajikistan 109 3.09 LO 10
Bosnia and Herzegovina 110 3.07 UM 29
Benin 111 3.06 LO 11
Venezuela 112 3.06 UM 30
Algeria 113 3.05 UM 31
Ecuador 114 3.04 LM 26
Uganda 115 3.03 LO 12
Mozambique 116 3.03 LO 13
Cambodia 117 3.03 LO 14
Bangladesh 118 3.01 LO 15
Malawi 119 3.01 LO 16
Tanzania 120 3.01 LO 17
Madagascar 121 3.00 LO 18
Ethiopia 122 2.98 LO 19
Kyrgyz Republic 123 2.97 LO 20
Nepal 124 2.95 LO 21
Nicaragua 125 2.95 LM 27
Suriname 126 2.92 UM 32
Paraguay 127 2.88 LM 28
Cameroon 128 2.86 LM 29
Burundi 129 2.80 LO 22
Timor-Leste 130 2.69 LM 30
Bolivia 131 2.68 LM 31
Zimbabwe 132 2.67 LO 23
Chad 133 2.57 LO 24


* Income groups: HI = high income; UM = upper-middle income; LM = lowermiddle