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ニューズウィーク日本版 10月26日(火)22時19分配信

ニューズウィーク日本版編集部・長岡義博


先週の初めにいったん鎮静化した中国の反日デモが週末にまた再発した。

朝日新聞の敏腕北京特派員、峯村記者による「反日デモ、中国当局が承認」(22日付朝刊)「反日デモ阻止、

内部通達」(25日付夕刊)と一見前後で矛盾するような報道もあったから、

中には「何が一体どうなっているの?」と、混乱した人もいるかもしれない。
 
だが反日デモがいったん鎮静化してまた再発したメカニズムには、

実はそれほど矛盾も混乱もない(中国政府は混乱しただろうが)。


中国人ジャーナリストでブロガーの安替氏が先日、東京で講演会を開いた。

その中で、南京生まれである安替が興味深いことを言っていた。

曰く、「ネットで情報を得るまでは、世の中のすべての悪いことは日本が起こしていると思っていた」「だから、

中国では放っておけば毎日どこかの都市で反日デモが起きる」


安替氏によれば、中国では「デモがないのが正常、あるのは不正常」だ。

つまりデモが起きる背景には当局の何らかの意思が働いている。

また今回のデモは北京、上海、広州といった中国を代表する大都市でなく、

成都や武漢、鄭州といった中規模の内陸都市で起きた。

これらの都市には「市民意識がそれほど高くなく、

かつ情報インフラも不足している」(安替氏)という事情も共通する。


要するに、これらの都市はまだまだ日本に対する単純な悪意が育ちやすい状況にあるわけだ。


北京、上海など大都市ではデモを封じ込めたが、内陸の地方都市は「黙認」した


――その理由は、ちょうど最初のデモが起きた16日から18日にかけて、

共産党の重要会議である「5中全会」が開かれていたことと無関係でないだろう。


会議の最大の課題は習近平・国家副主席が中央軍事委員会副主席という

次期トップの登竜門ポストに就けるかどうか、だった。ちなみに会議の前には

「今回も習氏は軍事委副主席になれない」という情報が飛び交っていた。


峯村記者の記事によれば、中央政府の公安当局は最初のデモの翌日の17日には

「デモが違法行為に当たる」と内部通達を出したという。


先々週の週末から先週の初めにかけて、

一部の地方政府が出した「ゴーサイン」に対し中央政府はいったん「ブレーキ」を踏んだが、

先週末に当局の網からこぼれたいくつかの中規模都市でデモが再発した、という流れなのだろう。


最初は政治闘争に利用していた大衆運動がそのうち制御不能になって、

最後は運動の参加者が「全員追放」された......毛沢東が文化大革命で犯した過ちだ。


大衆運動の政治利用という火遊びの怖さを十分知っているからこそ、中国政府は早々にブレーキを踏んだ。


とすれば、反日デモはとりあえずいったんこれで収束することになる。


まさか21世紀の現在、「下放」というカオスが再現するとは思えないが。

■ 3.9G携帯電話規格のひとつ


LTEは、3.9Gと呼ばれる次世代携帯電話の通信規格の1つです。

“長期的進化”を意味する英語「Long Term Evolution」の略称となっています。

W-CDMAの規格を標準化した団体でもある3GPPにて、

「3GPP Release.8」としてLTEの仕様が標準化されており、

E-UTRA(Evolved Universal Terrestrial Radio Access)/

E-UTRAN(Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network)とも呼ばれています。


LTE標準化の一勢力となったNTTドコモでは、かつて「スーパー3G」とも呼んでいましたが、

最近ではLTEと呼ぶことが多くなっているようです。


LTEの特徴は、電波を使った携帯電話・モバイル通信の規格でありながら、

非常に高速なデータ通信が可能である、ということです。

20MHz幅を使う環境で、最大で下り326.4Mbps、上り86.4Mbpsというスピードで通信できます。


たとえば、現在提供されているHSDPA方式(ドコモのFOMAハイスピードなど)では、

下り14.4Mbpsが最高であることを考えると、まさに桁の違うスピードであるということがいえるでしょう。

また、光ケーブルなどを使った有線ブロードバンドサービスに迫るスピードであるとも言えます。



■ 「携帯電話システム」的な規格


技術的に見ると、LTEは多重アクセス方式にOFDMA/SC-FDMAを採用し、

MIMOといったアンテナ技術を使うことで、広帯域化や周波数利用の効率化を図り、

データ通信の高速化を目指した規格です。


OFDMAやMIMOなどは他の次世代通信技術にも共通した技術です。

たとえばモバイルWiMAXや次世代PHSでも変調方式としてOFDMAが採用されていますし、

アンテナ技術としてMIMOが採用されています。

ただし、同じ技術を採用しているとは言え、

規格が作られた背景や標準化を推進している団体のバックグラウンド、

想定している応用用途によってそれぞれ性格が異なっています。


そういった意味では、LTEは、

従来の携帯電話の技術・規格をバックボーンにした次世代通信技術だと言えるでしょう。


携帯電話の3G方式であるW-CDMA、3.5G方式であるHSPAとの互換性を考え、

周波数の利用やハンドオーバーの方法などで、携帯電話の仕組みと共通、

あるいは互換性を持った方式を採用しているのはLTEの大きな特徴です。


また、LTEは世界の大手事業者の多くが採用する方針を示した、

標準的な規格であるということも特徴の1つです。


この規格はW-CDMA規格を標準化した3GPPが採用したことからもわかるように、

元々W-CDMAとの親和性が高いのですが、CDMA2000を採用している事業者も今後はLTEへ

乗り換える動きとなっていて、世界の携帯電話事業者の多くがLTEを採用する方向で動いています。


日本国内の動向を見ると、3GにW-CDMA・HSPAを採用しているNTTドコモ、ソフトバンクモバイル、

イー・モバイルに加えて、CDMA2000を採用しているKDDIも3.9GにはLTEの採用を表明しています。


海外では北米の有力なCDMA2000事業者であったベライゾン・ワイヤレス(Verizon Wireless)といった事業者も

LTEを採用する方向であると伝えられています。


ちなみに、CDMA2000を推進した米クアルコムは同社次世代携帯電話規格でありLTE対抗と目されていた

「UMB」の開発継続を断念しており、今後はLTEの開発などにリソースを振り向けるとしています。


3.9Gの携帯電話規格として、多くの事業者がLTE採用する流れにあるのは、

世界の多くの企業の規格を取り入れるように努力した結果でもあります。

たとえば、LTEのネットワークアーキテクチャであるSAE(System Architecture Evolution)では、

欧州のGPRS規格をベースにした規格、モトローラ、アルカテル・ルーセント、ノーテルなどの

欧米企業やドコモがIETF(Internet Engineering Task Force・インターネット技術標準化委員会)が策定する

プロトコルをベースとした仕様策定を提案し、結果的には、その両方が規格内に共存することになっています。


GPRSを採用している欧州の事業者にとってみればGPRSの発展系の仕組みを採用できればそのほうが

利用しやすいですし、CDMA2000を採用してきた事業者にしてみれば、

より汎用性のあるIETFベースのプロトコルの方が楽という、両方の立場に配慮した構成になっているわけです。



■ LTEの実用化時期と4Gの将来


LTEの実用化は、日本の場合、早ければ2010年ごろにサービスが一部開始される可能性があります。

2009年3月時点では、各社でフィールド実証実験などが行われている状況です。


ドコモでは、富士通と富士通研究所と共同で、北海道札幌市のユビキタス特区において、

「LTE(Long Term Evolution)」のフィールド実証実験を実施し、10MHz幅で、

最大120Mbpsの通信が可能であることなどを確認した、と発表しています。


同じく採用予定事業者のソフトバンクモバイルはLTEを利用したフィールド実験を3月17日より

茨城県水戸市内で開始すると発表しています。


実験では、市内に基地局3カ所を設置し、実験用の携帯電話端末3台で、

屋外での電波伝搬特性や干渉特性、スループット、モビリティ、空間多重機能(MIMO)などの

検証を行う予定であるとしてます。


LTEは、現在の3.5G(第3.5世代)とも呼ばれるHSDPAを含む3G(第3世代)の携帯電話を発展させ、

次世代の4G(第4世代)携帯電話への橋渡しとなる「第3.9世代」の携帯電話の技術として規格化されています。


将来的には、LTEの次に4Gを目指す時代が来ることになりそうで、いろいろな技術などが提案されています。

一方、LTEをさらに発展させる「LTE Advanced」という構想も出てきています。

使用する技術などはまだあいまいですが、基本的な方向としてはLTEとの互換性を保ちつつ、

100MHz幅までの広帯域使用技術と周波数効率をあげることで、LTE以上のデータ通信レートを実現しよう、

という流れになっています。

2009年12月8日(火) 11時08分

日本ブランド戦略研究所は7日、

日本の有力企業137社のサポートサイトの有用度(お役立ち度)について調査した結果を発表した。

各企業のサポートサイトにアクセス経験がある人を対象にアンケート調査を実施。


調査時期は2009年10月で、有効回答数は5,630人。

その結果によると、1位は「キヤノン」(デジタルカメラ)で、アクセス者のうち91.0%が「役に立った」と回答した。


2位は「ニコン」(デジタルカメラ)で89.2%、3位は「ソニー」(デジタルカメラ)で89.1。


上位3位にデジタルカメラのサイトが並ぶ結果になったとのこと。


20位までを見ると、6サイトがデジタルカメラのサポートサイトとなっている。

そのほかでは、TOTO・トステム・INAXの建材・住設機器メーカー、

ANA(全日空)・JAL(日本航空)の航空会社がランクインした。


銀行では唯一、三井住友銀行が12位となっている。

8月15日14時16分配信 時事通信


立方体のパズル「ルービックキューブ」は、どんな状態からでも

20手以内で各面の色を全部そろえられることを証明したと、

米カリフォルニア州のプログラマー、トマス・ロキッキさんら米独4人の研究チームが15日までに発表した。


この最善の回し方を選択し続けた場合にどうしても必要な手数は「神の数字」と呼ばれ、

長年数学の研究対象とされてきたが、コンピューターによる解析で決着したという。


ルービックキューブは1面が縦横各3列で6面あり、

色の組み合わせは計約4325京(けい=兆の上のけた)パターンある。


研究チームは、できるだけ簡略な計算方法を開発。


メンバーの1人の勤務先であるインターネット検索大手グーグルの協力を得て、

コンピューターで実質的に全パターンの計算を行った。

ルービックキューブは1974年、ハンガリーの建築学者が発明し、80年代初めに世界的大ブームとなった。


研究チームによると、神の数字は81年には52回だったが、研究が進んで更新が重ねられてきた。


最低でも手数が20回必要なパターンは15年前に見つかっていたという。 

8月7日1時2分配信 毎日新聞


さまざまな細胞に分化するヒトの胚(はい)性幹細胞(ES細胞)や人工多能性幹細胞(iPS細胞)の培養を妨げる

「細胞死」の仕組みを、理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の

笹井芳樹グループディレクターらのチームが解明した。


再生医療応用に向け、障害となっている培養効率の向上や、

細胞の腫瘍(しゅよう)化防止にもつながる成果で、6日、米科学誌「セル・ステムセル」に掲載された。


マウスのES・iPS細胞は、細胞を数多く作るため、細胞をばらばらにして培養する(分散培養)。


しかしヒトの場合、細胞を分散培養すると99%が死んでしまう。


チームは07年、「ROCK」という細胞内の酵素の働きを止めると、細胞死を3割程度にまで減らせることを発見。


その仕組みを知るため、マウスとヒトのES細胞を顕微鏡で観察し比較した。


ヒトES細胞は、分散した途端に細胞膜が激しく伸縮し、10時間後にほとんど死んだ。


詳しく調べたところ、細胞の分散がROCKを刺激し、

細胞の運動をつかさどるたんぱく質「ミオシン」が過剰に活性化。その結果、細胞死が起きていた。


もともと伸縮しにくい性質を持つ細胞は、普通の細胞より腫瘍化しやすいことも分かった。


ES細胞やiPS細胞を使った再生医療には、大量の細胞が必要なほか、

分化させた組織や細胞に分化前の細胞が混じって移植後に腫瘍化することが課題だ。


今回の成果は、腫瘍化しやすい細胞を選別し、培養の効率を上げる技術の開発につながるという。

7月27日7時6分配信 産経新聞


従来とは違う因子を使い、より質の高い人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作製できることを、

京都大学iPS細胞研究所の中川誠人講師(幹細胞研究学)らの研究チームが世界で初めて解明し、

27日付(日本時間)の米科学誌「米国科学アカデミー紀要」(電子版)に掲載された。


iPS細胞はこれまで、他の遺伝子を働かせる機能がある「cーMyc」などの因子を

体細胞に組み込むことなどで作製。


同因子はiPS細胞の分化を抑制するなどの働きをする一方、

同細胞を組み込んだ部位に腫瘍(しゅよう)ができやすいという問題があった。


そこで研究チームは、同因子と同じ機能をもつ因子「LーMyc」を使って新たなiPS細胞を作製。


両iPS細胞を組み込んだマウスを用意し、経過を観察した。


この結果、「cーMyc」を使ったiPS細胞をもつマウスは1年間で全体の約7割が死亡し、

そのうち半分以上が腫瘍を発症。


一方、「LーMyc」では1年間で約1割の死亡率にとどまり、腫瘍の発症はほとんどみられなかった。


研究チームは、「LーMyc」はほかの遺伝子へ働きかける力が弱く、

iPS細胞のがん化する遺伝子が発現しにくくなったと推測した上で、

「研究を進め、臨床試験に応用できるiPS細胞の開発に努めたい」と話している。


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関連トピックス

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腫瘍(しゅよう)になる危険性を事前に調べ、安全性が高いと確認した人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使い、

脊髄(せきずい)損傷のマウスの歩行機能を回復させることができたと、

岡野栄之慶応大教授と山中伸弥京都大教授らが6日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。

iPS細胞はさまざまな細胞になる能力があるが、腫瘍化の危険性が指摘されている。

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ヒトの血液細胞から、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を短期間で作ることに、

慶応大学医学部の福田恵一教授らの研究チームが成功した。

皮膚細胞などを使う従来の方法ではiPS細胞の作製に約70日かかるが、

リンパ球を使うと最短で25日に短縮された。1日付の米科学誌「セル・ステムセル」(電子版)に発表した。

研究チームは、リンパ球の一種で免疫をつかさどる「T細胞」に、京都大の山中伸弥教授が使った4種類の

遺伝子を導入し、iPS細胞を作製。遺伝子の運び屋(ベクター)として、

安全性の高い「センダイウイルス」を用いた。

T細胞は増殖が速く培養も容易で、遺伝子導入の手順も簡略化できる利点があり、

作製期間の大幅な短縮に結びついた。わずか1滴の血液からでもT細胞を培養・増幅し、iPS細胞を作れる。

福田教授は「iPS細胞の迅速な量産が可能になる」としている。

また、従来の方法でベクターとして使われるレトロウイルスは、

細胞の核に入り込んでゲノム(全遺伝情報)を損傷する可能性があり、がん化の危険性を伴った。

これに対し、センダイウイルスは細胞質にとどまって遺伝情報の複製やタンパク質の合成を行うので、

ゲノムの損傷による危険性は解消されるという。

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シャーレに入れたラットの脳細胞のネットワークを“訓練”して砂時計のように時間を刻ませることが
できるという最新の研究が発表された。

この発見は、人間の脳が時間を認識する方法を解明する手がかりとなるかもしれない。

時間を認識する能力は、人が他の人や世界と関わり合うための基本的な能力であり、
話し方や歌のリズムを認識するために欠かせない能力でもある。

「時間の認識に関して長い間議論となっている問題の1つは、中枢となる時計が脳の中に1つ存在
するのか、それとも脳のさまざまな回路が一般的な能力として時間認識能力を備えているのかという
ことだ」と、研究を率いたカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)の神経科学者ディーン・ブオノマーノ氏は話す。

同氏の研究チームは、ラットの脳細胞のネットワークを生きたままシャーレに入れ、
2回の電気パルスを50~500ミリ秒間隔で発信して刺激を与えた。

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この“訓練”を2時間続けた後、この脳細胞のネットワークに電気パルスを1回加えて、
脳細胞がどのような反応を示すかを観察した。

その結果、短い間隔の電気パルスで訓練したネットワークでは、細胞間のコミュニケーションは
短時間しか続かなかった。

例えば、50ミリ秒間隔で訓練したネットワークでは、
細胞間のやりとりはおよそ50~100ミリ秒間だった。

ところが、長い間隔の電気パルスで訓練したネットワークでは、活動がはるかに長く続いたという。

500ミリ秒間隔で訓練したネットワークを調べた結果、どのネットワーク間のコミュニケーションも
500~600ミリ秒続いた。

単純な時間間隔で行動することを学習する能力が脳細胞にあることが明らかになったのは
これが初めてのことだ。

今回の研究は、時間を認識するヒトの能力が1つの“時計係”によって制御されているのではなく、
少なくとも1秒未満の時間間隔については、すべての脳細胞ネットワークに
備わっている能力であることを示唆しているとブオノマーノ氏は説明する。

「時間を認識する能力はほぼすべての人間行動に欠かせないものであり、この能力についての
理解を深めれば、脳が空間と時間の複雑なパターンを認識するメカニズムの解明が進むだろう。

今は人工のコンピューターシステムでこのような認識能力を獲得しようと
模索が続いているところだ」。

この研究は2010年6月13日に「Nature Neuroscience」誌オンライン版で発表された。
6月2日1時6分配信 毎日新聞

人工多能性幹細胞(iPS細胞)から強力な抗がん効果のある特定のリンパ球のみを
大量に作成することに、理化学研究所のチームがマウス実験で成功した。

作ったリンパ球をがんのマウスの体内に入れて活性化させると、
抗がん効果を発揮することも確かめた。

がんの免疫細胞療法での応用が期待できるという。

1日付の臨床試験に関する米科学誌(電子版)で発表した。

リンパ球の一種「ナチュラルキラーT(NKT)細胞」には、他の免疫細胞にも働きかけ、
がん細胞を直接または間接的に殺す作用がある。

理研免疫・アレルギー科学総合研究センターの渡会(わたらい)浩志・上級研究員(免疫学)らは、
マウスのNKT細胞に4種類の遺伝子をウイルスに運ばせてNKT細胞由来のiPS細胞を作った。

これをリンパ球に分化させると、すべてNKT細胞になった。

生まれつきNKT細胞を持たないマウスにがんを移植し、続いて作成したNKT細胞と活性化物質を
静脈に注入すると、がんは大きくならず、マウスは1年後も生き続けた。

一方、NKT細胞を持つが活性化させなかったマウスは、がん移植後平均約1カ月で死んだ。

チームは千葉大と連携し、これまでに人間の体内のNKT細胞を活性化させてがん細胞を攻撃する
新たな免疫細胞療法を開発。

末期の肺がん患者を対象にした臨床試験で、従来の治療法より高い効果を確認しているが、
もともとNKT細胞が少ない患者では効果が低かった。

事前に体内のNKT細胞を増やせば効果が高まると想定されるが、
特定のリンパ球を大量に作る手法はこれまでなかった。

渡会上級研究員は「将来、患者のNKT細胞を基にiPS細胞を介して大量のNKT細胞を作り、
患者に戻すことができれば、より効果的な治療法になる」と話している。【須田桃子】
web R255月25日(火) 12時 5分配信 / テクノロジー - モバイル

ツイッター上で繰り広げられた、ソフトバンク・孫正義社長と原口総務相の、解除の是非を問う
“舌戦”が話題となった、携帯電話の「SIMロック」問題。

とはいえ是非うんぬんの前に「そういやSIMってなんだっけ?」と思っている読者もいるだろう。

そこで今回は、SIM(SIMカード)の基礎知識から、
現在日本がSIMロックを採用した理由までを整理しておこう。

まず「SIMカード」とは、携帯電話を使ううえで必要な、
電話番号のような固有情報を記録した部品のこと。

固有情報を端末から切り離すことで、ひとつの端末で複数の通信事業者を使い分けたり、
その逆が可能になる。

この状態が「SIMフリー」だ。

一方、現在日本で採用しているのが「SIMロック」。

これは、SIMカードと端末の組み合わせを制限する仕組みだ。

たとえばA社のSIMカードを、他社キャリアの端末に差して使うことはできない。

日本がSIMロックを採用した理由は、大きく2つある。

ひとつは、携帯電話普及のため導入された、端末の「販売奨励金」制度。

端末代の一部をキャリア側が負担することで、利用者が割安に端末を購入できるほか、
端末メーカーの開発費も軽減される。

SIMロックがなければ、負担した端末代をキャリア側が回収する前に、
他社キャリアに乗り換えられる恐れがあるというわけだ。

2つめはサービスの問題。使える端末を制限することで、トラブルサポートが容易になるほか、
独自のサービスも開発しやすくなる。

日本の携帯電話が他国に比べ格段に高度な機能やサービスを提供しているのは、
SIMロックのおかげともいえるのだ。

具体的な方針は6月に出る予定だが、現時点では解除の方向で話がまとまるという見通し。

実現すれば、海外製の端末を日本で使えるなどメリットも多いが、
一方でSIMロックを前提に開発されている現行の端末やサービス、料金体系をどうするのか、
という点も懸念されている。

問題は意外と複雑なのだ。

5月7日18時28分配信 産経新聞


NTTは7日、世界で初めて毎秒1ギガビット(1ギガは10億)を超える

無線LAN(構内通信網)の通信技術の開発に成功した、と発表した。


最新の無線LANの通信技術(毎秒で最大100メガビット)に比べて10倍速いほか、

固定通信である光ファイバー並みの速さを実現した形だ。


NTTは今回の新技術を、米国の通信規格標準化団体「IEEE(アイトリプルイー)802委員会」で、

2012年末までに決定される無線LANの次世代の国際標準規格として採用を働きかける方針。


同社などが提案した無線LAN技術は1999年に「IEEE802.11a」として採用された実績があり、

その延長線の技術としてアピールする。


今回、実験に成功した無線LANの通信技術は、

1つの基地局当たりで毎秒最大約1.62ギガビットの通信速度を出すことに成功。


通信速度が落ちにくいのが特徴という。


NTT未来ねっと研究所(神奈川県横須賀市)が2008年から研究を進めてきた。


NTTは今後、パソコンや携帯電話、ゲーム機だけでなく、

薄型テレビなどの家電までが「あらゆるネットワークにつながっていく」と想定。


大量のデータ通信量が必要と見込まれるインターネットテレビなどの普及が進むにつれ、

無線LANの高速化需要は高まるとして、新技術の実用化を目指す考えだ。