iTunes Music Store
開始4日で一千万曲ダウンロード販売。世界最速らしい(アメリカの半分)。
マーケティングをしっかりやって満を持して登場したから?
しかし正式発表(開始日発表)からは期間が短かった割りに浸透したのかな?
わたしも 2 / 10000000 に貢献していると思うと・・・・・・・
iTunes Music Store
開始4日で一千万曲ダウンロード販売。世界最速らしい(アメリカの半分)。
マーケティングをしっかりやって満を持して登場したから?
しかし正式発表(開始日発表)からは期間が短かった割りに浸透したのかな?
わたしも 2 / 10000000 に貢献していると思うと・・・・・・・
2回無死一塁、打席には対戦を熱望した清原。
今年のTBS特番の清原・佐々木対談の中で
「もし引退するなら最後は二人で対戦したいね」
これが現実のものとなった。
先発の秦を降ろし、牛島監督が2人のために用意してくれた最高の舞台。
初球は直球。球場のスピードガンは139キロ。2、3球目も直球。
ここまで清原のバットは動かない。
オールスターのときのように一球勝負に。
最後はフォーク
清原のバットが空を切る
結局清原はプロで佐々木からヒットを打つことができなかった。(10打席0安打)
地元仙台での引退登板。
横浜が巨人のように優勝(まぁAクラスだろう)を完全にあきらめられる位置にいたらもっといい場面で二人の対決が見られたろうに。
野球を8回にした男 大魔神佐々木 最後の登板が終わった。
6日の新華社電によると、日本の円谷プロダクションが「ウルトラマン」の著作権を侵害されたとして北京市内のデパートを相手取って起こしていた損害賠償請求訴訟で、北京の第一中級人民法院(地裁)はこのほど、円谷プロ側の訴えを退ける判決を言い渡した。
中国紙などによると、このデパートは、日本国外でのウルトラマンの利用権を保有するタイの企業から許可を得て中国メーカーが製造した玩具を販売。円谷プロ側が販売停止や損害賠償を求めたのに対し、デパート側は、円谷プロは利用権を提供したタイ企業や中国メーカーを訴えるべきで、事情を知らない小売業者を訴えるのは不当だと反論していた。
判決は、中国ではタイの企業がウルトラマンの利用権を登録しており、デパートに過失はなかったとして訴えを退けた。
タイ企業が勝手に自国以外の国でその権利も行使できるのに驚いた。
円谷の世界戦略がオーストラリアのグレートだっけ?あれから失敗しているのは知っていたけどこういうこともあったとは。
タイ企業の日本国外でのウルトラマンの利用権をめぐっては、円谷プロは最高裁まで争ったが、敗訴が確定している。
中国ではクレヨンしんちゃんも本家が裁判で負けていたり世界でいっとき話題になった企業名URLを他業種が取得しその名前と知名度を使って商売するみたいな問題も結局は大本が作り上げてきたイメージや権利が大事にされた。
結局は著作権というか自分たちで大切に作り上げてくるものの文化がなく、いいものは盗めばいいと感じている文化の違いなのだろう。
始まったばかりのiTunes Music Storeでとりあえず曲を買ってみる。
ビックカメラで紹介デモをやっていたのでとりあえずプリペイドカードを試しに買ってみた。
ビックのポイントがつかなかったのは残念だがたまっていたポイントで購入。
ほかにもヨドバシカメラ・ヤマダ・コジマなどの店頭で購入できる。
このiTUnes Music Cardを使えばクレジットカードを使わずに済むのでセキュリティも。
さて購入。・・・・おれが探しているようなマニアックな曲に部類するようなものはなかった。
そういうのがあるのがネットの特徴だと思っていたのに。
今までもそういった曲ばっかり買ってきたから。
今後のラインナップに期待。
まぁとりあえずいくつかある限定曲を購入してみよう。
あれ?カードを要求してくる??
左側のiTUnes Music Cardをクリックしなければいけないのね。
カード裏の16桁のコードを登録した後Apple IDを(ipod修理時に取得済み)記入。
購入
あっさりと。
店頭デモで見たが対応形式がAAC。このAAC、MP3より圧縮率もよく音もよいとされるがアップル製品以外は対応製品が少ない。
Apple iPod mini Silver 6GB w/USB
が、さすがアップル。ウィンドウズ対応とともに広がったIPOD同様今回も抜かりはない。ワンタッチでMP3へ変換できる。
見習えSONY!!
そのバッテリィーのなさからNet MD
SONY MZ-N10 H Net MDウォークマン グレー
と併用して使っていたのですが今のIPOD miniは最長18時間(私のは初代なので4時間)、ずいぶん伸びたのね。うらやましい。
だからか今、USBストレージとしても使えるMP3プレイヤーに変えようかと思っているがフタ付だとたぶんなくすのでスライド式となると数がない。
R
io メモリプレーヤー Unite 256MB スカイブルー
あたりが狙い目か? 転送ソフトを使わないのが私的にはうれしい。と。いうか昔(もう5年くらいになるか)のMP3プレイヤーはクリックアンドドロップだけでできる利便さがいいと思うのだけれど。 プリペイドカードには5000円のものもある。1万円も。たくさん買うならこれも。テレカみたいにおまけもあれば・・・ってそうかそうしたらクレジットカード販売に影響も出るか。難しいところだ。
Apple iTunes Music プリペイドカード 5,000円
全試合で得点したわれらがレッズ 田中達也 が腰痛で戦列を離れた・・。
古傷とはいえここで・・・・せっかく全日本でチャンスがめぐってきたのに・・。
残念だ。
大事に至らなければいいが・・・。
Apple Computerは4日、音楽配信サイト「iTunes Music Store(iTMS)」 を日本国内でスタートした。
オーディオ形式はAAC。
5台のパソコンまで利用可能、iPod、CD-Rへは無制限でコピーできる。
著作権なんかを考えるとあれだがSONYのようにがんじがらめだとかなり利便性が悪い。
たびたび報道されてきていたが今回ついに、満を持して開始された。
米国では1曲一律99セントで、すでに全世界で5億曲を販売しているが日本では150円。
この価格は複雑な日本のレコード会社の利益権と日本の高額なクレジット会社のマージンらしい。
(予断だがこの間のクレジット会社の情報流出はさほど問題にされていない。なぜか?不正利用はクレジット会社ではなく使われた店舗が負担とその分の罰金をカード会社に払うそうだ、変なシステム)
サービス開始当初は15社と協力し、登録楽曲数は100万曲。
アメリカではiPodのシェアは72%と圧倒的に高いが、日本ではトップシェアではあるがシェアは36%程度。なぜか?いまだに女子高生たちが携帯文化のさなかパソコンへ行かず音楽はMDの売り上げが高いためだ。だから着うたフルが以外に利用されているのもうなずける。
今回のあぷうるの参入でソニーーグループのレーベルゲートが料金をアップルと同水準とするため1曲当たり150-200円に値下げ。エキサイトやヤフーも値下げになり利用者にはうれしい限り。
シングルとは違い抱き合わせがない分ほしい曲が安く変えるのは私はうれしい。
トレーニングモードは、画面にランダムに表示される慣用句・ことわざ、早口言葉などの速読み、
ランダムに出てくる言葉での文章作成、さらに百人一首の速読などに挑戦!
画面に出てくる文字を読み上げると、声がマイクから入力され、読み上げるまでの時間を計測します。
チェックモードでは、判断テストや記憶テストを行い、トレーニングの成果が確認でき、遊びゴコロを備えた「世界一周」のゲーム機能も搭載。多彩なバリエーションで楽しみながら脳を鍛えられます。
私が持っているのは
一躍有名人になった 川島隆太教授。DSだけでなくPSPでも出るらしい。
NHKは2日、受信料の支払い拒否・保留件数が7月末で100万件を初めて超え、約117万1000件に上ったことを明らかにした。
受信料の不払い件数は2005年度予算で想定した45万-50万件の2倍以上に膨れ上がり、NHKは経費削減や効率的な事業運営など、一層厳しい経営を迫られることになりそうだ。
第一、NTTの電話加入権同様NHKの受信料の料金形態がおかしい。
両者とももともとは設備設置経費とかを基にしていたのにNTTは競合が出てきたら昔は資産のひとつ年知恵購入を迫っていたのにいまや撤廃へと動くし、NHKもモノクロ→カラー→衛星と実質値上げ。
連結子会社や二次的利用(DVD販売など)でも利益をかなり出しているのに・・・。
道路公団や社保庁ほどでないにしろ甘い汁をすってきたのは・・・・・郵便局長も同じだと思うし、ヤマト運輸が宅急便に参入して宅急便が便利になったようにある意味ライバルは必要だ。
NHK経営委員会の石原邦夫委員長は同日の経営委員会後に記者会見し、今年1月辞任した海老沢勝二・前会長ら元首脳3人の退職金支払いを凍結する方針を明らかにした。
任期満了で退職した理事8人と監事3人に対しては、規定から約35%を減額した退職金計約9500万円を支払うことを決めた。
凍結や減額について石原委員長は、NHK執行部から「NHKが置かれた状況を踏まえた」と説明を受けたという。
それでも9000万出せるし出していたんだ。まだまだ甘い体質だと思う。
机上の経済学から実情のないようにどう添加していくのかがわかる本。
dが肩の力を抜いて読める本で「そうだったのか」と思わせてくれる本。
いまだに売れ続けている。
そんな中、出資者が出資額の範囲でしか責任を負わない組合の設立を認める
「有限責任事業組合(日本版LLP)契約法」が1日施行され、著者山田さんらの組織や、元通産官僚らが代表を務めるグループが相次いで法務局でLLPの登記をした。
経産省は全国で第1陣となる登記数は数十件に上るとみている。
LLP法は専門的な知識や技術を持つ個人が集まったり、ベンチャー企業と大企業が対等の立場で連携したりして事業を始めることを促すもので、今年4月に成立。利益や権限の配分が出資額の比率に拘束されない「内部自治原則」なども特徴だ。
新たな面白い枠組みだが実態がいまいちつかめていない。
今参加できれば儲かるんだとろうけど・・・。